ボルネオ華僑のファミリーヒストリーから読み解く…

マレー半島・ボルネオ島　第5回

コタキナバルの警察署近くのルーシーズ・ゲストハウスにチェックイン。オーナーのルーシーが家族経営している小さなゲストハウスだ。居心地が良くて1カ月以上長逗留してしまった。

最高水準の4K配信コンテンツはベルリンから

パナソニックとベルリン・フィルハーモニー管弦楽団（Berliner Philharmoniker以下BPh）が蜜月になって1年あまり。そのファーストベイビーとでも言うべきモノが誕生した。BPhが配信を行っている「ベルリン・フィル デジタル…

トランプの「TPP復帰検討示唆」の本気度合い

TPP離脱をし米国第一政策を進めるトランプ大統領が、TPP復帰検討やダボス会議では孤立主義否定の演説をした。米国は自由貿易の守護者として求められているが、米通商政策が呼応するとは思えず、ダボス会議でのアピール材料に過ぎないのではないかと思…

“パックス・ロシアーナ”に赤信号、複雑化するグ…

シリアを舞台にした21世紀のグレートゲームが一段と複雑化する様相を見せてきた。過激派組織「イスラム国」(IS)の壊滅、内戦の縮小により紛争が鎮静化すると思いきや、地域大国であるイスラエル、トルコ、イランの動きが活発化、ロシアが目論んでいた…

台湾・花蓮の地震で見えた「日台の絆」の深まり

「今回の東部地震のことで一番心を寄せてくれた国はどこか？」との質問に、75パーセントの台湾人が日本と答えている。現在の日台関係は、世界的にも稀な現象ではないかと思わずにいられない。

テスラ・イーロン・マスクの火炎放射器は本当の炎…

イーロン・マスクは、話題作りにもたけている。時としては、世間の耳目を集めることにより宣伝効果を狙う炎上商法を手掛けることも辞さない。いま、注目を浴びている炎上商法の商品は、マスクのトンネル掘削企業ボーリング社が手掛ける「火炎放射器」だ。

シリア侵攻で緊張高まる米・トルコ関係

ISIS撲滅に向け、統一シリアを目標とする米国だが、トルコ軍はクルド人武装組織・YPG拠点のシリア・アフリンへ攻撃を開始した。これは米国がシリア北部にクルド人中心の警備隊を組織・配備する表明を受けたものであり、トルコが進撃をゆるめなければ…

チキンレースと化したドイツ連立交渉の妥結

これまで無類の安定度を示してきたドイツ政治は、今後不安定度を増していかざるを得ない。後から振り返って、今回の混乱はそういう不安定化の始まりであった、と評されることになるのかもしれない。

ソニー復活へのキーワードは「反脆さ」

ソニーは、大規模なリストラを繰り返し、10年を費やして、ようやく回復にこぎ着けたというところ。しかも、平井社長らがエレキの復活の担い手と位置付けてきたスマートフォン事業を抱えるモバイル・コミュニケーション分野（MC）は苦戦しており、黒字を…

トルコ・エルドアンの独裁に米国はどう対応すべきか

トルコのエルドアン大統領の「独裁」を、「安定のために容認しつつ、トルコの権威主義的統治からの脱却を促すべし」というのは、自己矛盾した提言であり、こういう政策は成功しない可能性が高いだろう。

スイスで見た金与正氏の横顔

北朝鮮の金正恩委員長の妹、与正氏は1990年代後半にスイスの公立小学校に留学していた。当時ジュネーブにいた筆者は、正恩氏の足跡を探る途中で与正氏の話にぶつかり取材していた。

FT紙が最善と考える英国のEU離脱のあり方

移行期間延長・ノルウェー型での交渉・関税同盟の維持など、Brexit反対派の立場から英フィナンシャル・タイムズ紙が掲げる「最善策」はいずれも実現不可能と思われる。

株価は景気の先行指標だが、景気は後退しない

日常会話でも「株価も安いし、景気は冴えないよね」といった発言は珍しくありません。そうしたことから、今次株価下落によって景気が悪化するのではないか、と考えている人も多いようですが、それは杞憂です。

ワシントンで強まる中国警戒の空気

力を増す中国に米国はアジアの良き隣人を期待しているが、権威主義的・重商主義的・好戦的な中国に対しては実質的に対抗すべきだ。インド・太平洋地域に野心を見せる中国に対する米国のコンセンサスの芽生えているという指摘がある。

米政府閉鎖再び、民主党の活性化はトランプの思う…

党対立だけでなく深刻な党内の分裂

2018年1月、アメリカのドナルド・トランプ政権は成立一周年を連邦政府が一部閉鎖された状態で迎えた。その閉鎖は3日間で終了したが、本日、トランプ政権は二度目の政府一部閉鎖を迎えることとなった。

中国のスター起業家が自殺、起業のリスクは自己責…

1月末、中国である起業家の死がセンセーショナルに報じられた。80後の起業家の代表格で、かつて「起業少年」の異名をとった連続起業家が事業の行き詰まりで自殺したのだ。

トランプの貿易政策は「敗北主義」

米国はこれまで自由貿易を標榜してきたのみならず、そのルール作りに携わってきた。トランプは多国間の経済取極めに消極的で、WTOなどの世界経済システムに批判的だ。しかし、それらは、米国が自ら世界経済システムの旗手の地位を降りることを意味する。

北朝鮮の核・ミサイル開発を過小評価してきた米情…

北朝鮮の核開発は、旧ソ連のミサイル科学者の移住・技術移転に加え金正恩の強力な推進が拍車をかけた。米国東海岸への核攻撃能力取得については判断が分かれるところだが、いずれにしても到達可能を達成することは確実だ。関係諸国はこの前提で対策を考える…

バブルの芽が摘めて良かった、と前向きに考えよう

今次暴落前、「米国株はバブルか否か」といった論争が行なわれ始めていました。たとえば２月４日の日経ヴェリタスセレクトは、「大論戦　米国株はバブルか」という記事を掲載していました。今思えば、あまりに絶妙なタイミングでしたね（笑）。

中国の「中小都市」を狙う日本人起業家

中国ベンチャーを理解するための5つのキーワード（5）中小都市

「北上広深」と呼ばれる北京・上海・広州・深圳を中心に大都市をターゲットとしたサービスは大量に存在し、レッドオーシャン化している。ブルーオーシャンは中小都市。都市化の途上にある中小都市では市場のパイが拡大を続けている。