人手不足、人口減でも24時間営業を拡張

フィットネス人口低い日本を狙う

　同社によると、日本のフィットネス参加率は3.6％で、アメリカ（17.4％）やスペイン（14.6%）、イギリス（13.4％）と比べても低い水準にある。「日常的にフィットネスに通う需要は山のようにある」とデイヴ氏は日本市場の将来性を語る。同社は日本での参加率を10％へ引き上げることを目標としている。

マシンに特化したトレーニングを提供する

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　世界での店舗展開を全国的に進めているのに対し、日本では、東京や大阪といった人口が密集する都心部に集中させている。駅前や商店街、ショッピングセンターにバイパス沿いと、人の流れが活発な場所を選ぶ。

　ただ、地方都市にも〝うま味〟はあるとデイヴ氏は見る。「アメリカでは人口5000人以下のまちにも店舗を開いている。人口の少ない都市は利益率が良い。小さなまちは、人件費や賃貸料が安く、コストを抑えられる。また、地方ではイベントがなく、エニタイムフィットネスが来ることで盛り上がりを見せられる」と指摘する。人口が少ない地方都市へは、まず直営店を設けてテストした上で、フランチャイズを展開させていくという。