経済・産業の発展とエネルギー確保などを担うのが経済産業省。その所管となる独立行政法人の経済産業研究所（RIETI）は、研究成果を政策に反映させる役割をもつ。その中で関沢洋一・上席研究員は、心の問題のメカニズム、経済に与えるマイナス要因と対処法などを研究する。うつ病が及ぼす経済的損失は、生産性だけでなく消費行動にも及び、経済成長にも深く関わる。この視点からの考え方とうつ症状を減らすため、取り組むべき考え方などを聞いた。
関沢洋一（せきざわ・よういち）
1988年東京大学法学部卒業、1994年スタンフォード大学政治学修士修了。経済産業省資源エネルギー庁、通商政策局を経て2006年から東京大学社会科学研究所准教授。08年通商政策局に戻り12年5月から現職。主な著作物に「日本のFTA政策：その政治過程の分析」（東京大学社会科学研究所）、共著に「感情が消費者態度に及ぼす影響についての予備的研究」（行動経済学2012年）、「紹介 バイロン・ケイティのワーク」（精神医学2012年）など。
抗うつ剤で本質的な治療はできない
―― 経産省のシンクタンクであるRIETIで、うつ病が研究されているのは知られていません。一般的には厚労省の管轄と思うからです。しかし、職場でうつ病が増えることは企業の生産性を低下させるので、経済産業に関わる問題でもあると思います。最初に関沢さんがうつ病に取り組もうとしてきっかけを教えてください。
関沢洋一氏（経済産業研究所 上席研究員）
関沢：主たる担当は政策史で、うつ病だけを研究しているわけではありません。メンタル問題に関しては取り組んでみたかったのでRIETIの了解を得て研究を進めています。自分なりに対処法への道筋が作れるのではという思いもあり、研究そのものはRIETIへの異動とともに本格的に始めました。
何故、メンタル問題に関心を抱いたのかといえば、私自身がうつ病に罹患した経験を持つからです。もう10年ぐらい前になります。症状自体はどちらかと言えば軽い方だったと思いますが、その当時はものすごい焦りを感じました。調子の悪さを何とかしようと認知療法などの本を読み、独学で試みましたがうまくいきませんでした。
その後、医師の治療を受け症状は改善していきましたが、抗うつ剤は症状を良くしても本質的な問題の解決にはつながらないという思いがありました。自分としてはそこを何とかしたかった。しかし、認知療法も薬物療法も問題の本質的な解決につながらないとなれば、現代医学ではもう頼るところはなくなります。そこで現代医療の枠外となる代替医療に注目して、太極拳やヨーガなどに取り組みましたが、どうもうまくいかない。
最初に効果を感じられたのは、EFTと呼ばれるタッピングテクニックでした。次に出会ったのがセドナメソッドという名前で知られている感情解放テクニックです。これを習うためにアメリカまで行きました。このころは、自分自身のうつは解決していました。
頭の中の声に支配されるな
―― 本質的な抑うつ症状の改善は、医療以外の違うところにあるという考え方は、よくわかります。その途を探られ、どのような結果を導き出されたのでしょうか。
関沢：セドナメソッドに続いて、セミナーで知った「バイロン・ケイティのワーク」という手法に着目しました。このメソッドは、自身もうつ病患者だったケイティというアメリカ人女性が作り出したもので、認知療法に似ています。この手法を試すうちに、認知療法の本当の意味を初めて理解できたのです。
