オトナの教養 週末の一冊

2016年5月1日

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中村宏之 (なかむら・ひろゆき)

ジャーナリスト

1967年生まれ。91年、慶應義塾大学経済学部卒、読売新聞東京本社入社。ロンドン特派員、米ハーバード大学国際問題研究所研究員、経済部デスク、調査研究本部主任研究員などを経て2017年4月より読売新聞東京本社メディア局編集部次長。『御社の寿命』、『世界を切り拓くビジネス・ローヤー』、(いずれも中央公論新社)など

 著者は米国の世代変化にも注目してトランプ現象を読み解いている。

 〈アメリカは今、40年に一度変化の中にあるなかで、両党が戸惑っている。もちろん支配層から突如転落した共和党は激しく戸惑っている。(中略)支配層から抜け出た不満、そこから抜け出す光が見えない不安が、トランプ現象を生んでいると見ることも出来る〉

「ひょっとしたら?」と考える人が増えている

 トランプ大統領はないだろうと、多くの人が思いつつ、これまでの展開をみると、「ひょっとしたら」と考える向きが増えているのも事実である。著者のいうように「無視できない」状況になっているのである。もし実現してしまったら、当然ながら日本への影響も大きいだろう。詳しい見通しは本書を読んでいただきたいが、世界の警察官であることをやめ、アメリカの国家安全保障が最重要課題という方向に傾いている状況のなかでは、日本への影響がどう出てくるかは想像できないことではない。

 では、どう対応すればよいのか。外交上の常道は、本人や側近は別にして、政策アドイバザーに話をきくことなどが重要だが、トランプ氏の場合は政策アドバイザーがおらず、伝統的手法が通じないようだ。

 〈アドバイザーがいないだけに、今トランプの考えを知るには、どんな発言をするかを注意深く聞くしかない〉

 だからこそメディアがあれだけ注目し、扱いも大きくなるのであろう。おそらく日本の外務省も情報集めに苦労しているはずだ。

 トランプ氏が本当に次の大統領になるかならないかはわからない。ただ、著者も指摘するように、トランプ氏的なモノの考え方(トランプイズム)は今後、アメリカ社会の中に広がってゆく可能性がある。著者は「アメリカ人の本音の箱を開けてしまった」とも評しているが、社会の構造変化に直面してのたうつ大国・アメリカを象徴しているのがトランプ氏なのかもしれない。自分も含めて多くの人々が長年認識していた従来のアメリカとは違う動きが、確実に国の中で起きているのである。その変化に対する「レジスタンス」ともいえる感情がトランプ氏の行動に現れ、彼に共感する人々の心を突き動かしているようにもみえる。

  
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