トランプのパキスタンに対する強硬姿勢

駐アフガニスタン、イラク大使を務めた経験のある外交官・ハリルザードが、8月のトランプ大統領のアフガニスタン戦略を絶賛する論説をNYタイムズに寄稿したが……

日本がワールドカップで勝つためには何が足りない…

都並敏史さんに聞く　

サッカー・ワールドカップは異質な民族が集う世界最大の祝祭である。祝祭では日常の仮面が剥ぎ取られ、本性が明らかになる。各民族の強さや脆が露わになる。前回ブラジル大会では、日本はまさに脆さが見えた。ロシア大会では是非雪辱を果たしてもらいたいも…

韓国映画『タクシー運転手』の大ヒットで浮上した…

韓国映画『タクシー運転手』が、韓国国内で注目を集めている。1980年5月に起きた「光州事件」を背景とした、実話に基づいて作られた映画だ。9月18日現在、1215万名の観客を動員し、今年最大のヒット作となった。

中国の庭と化す太平洋の要衝・サイパン

中国の対米防衛ライン「第二列島線」の要に位置するサイパン。太平洋戦争で日本の命運を決することとなったこの島は今、中国の資本と観光客が席巻し、〝赤い島〟となりつつある─。

テロには屈しない、スペインの車暴走テロにみる市…

先月バルセロナで発生した、歩行者にワゴン車が突っ込むテロ事件。過去の教訓を生かした警察の対応は賞賛に値するが、テロに対する市民の意識変化にも注目すべきだ。

中東の戦略地図に影響？サウジとイラクの関係改善

長らくイランの同盟国だったイラクに、サウジに歩み寄る姿勢が見える。両国の関係改善が進めば、米国主導のイラク国家的融合の道が見えてくる。

意外に手堅いドゥテルテの経済政策

トランプ政権と比較されがちなフィリピンのドゥテルテ大統領だが、支持率は70％を誇り経済は好調だ。大学の無償化・コメの輸入停止・インフラ整備など次々に政策を打ち出している。

解任後のバノン、どう出るか

バノンの辞任について、自発的な辞任・トランプ激怒説等、様々に取り沙汰されているが、白人労働者層が支持していたバノン不在によってトランプ政権に影響が出る可能性は……

ラテンアメリカに広まるトランプへの憤慨と幻滅

過去の過干渉事由から米国を敬遠気味の南米にへペンス副大統領が来訪したが、NAFTA廃棄・TPP離脱・ベネズエラの民主主義回復への軍事介入等、失策相次ぐトランプ政権に対し各国は冷ややかな対応を見せている。

中国による知的財産侵害、副作用伴うトランプの対応

中国の米企業知的財産侵害への調査を命じたトランプだが、通産法第302条b項による措置は経済減速に影響を与えかねない。習近平の「中国製造2025」計画は諸国反発を受けて軟化しつつあるが状況は厳しい。貿易戦争激化の前に国際的に対処すべきだ。

プーチンがNATOに楔、トルコ、ロシアとミサイ…

中東の大国トルコはこのほど、ロシアから最新鋭の地対空ミサイル・システムS400を購入する契約を締結した。トルコは西側の軍事同盟「北大西洋条約機構」(NATO)の一員だが、ロシア寄りに大きくカジを切ったと言えるだろう。

FT紙が批判するBrexit後の通関取決めの提案

2019年3月にEUを離脱する英国が、移行期間の関税協定交渉に入っている。第3国との貿易協定は離脱後に交渉や、EU離脱による清算金問題など問題は山積みだが……

イラクでイランから距離を置く動きが？

シーア派の三日月地帯を保守したいイランは、民兵組織を通じてイラクへ深く浸透してきたが、イラクのシーア派の過激な指導者・サドルがサウジを訪問し、イラン離れの兆候を見せている。

米ロ間の軍備管理体制に疑念抱くトランプ

大国の軍備管理は世界中に波及する為慎重に事を進めるべきだが、トランプ大統領は米露間の軍備管理体制に疑念を抱いている。

キッシンジャーが考える北朝鮮核問題への対処法

元米国務長官のキッシンジャーが北朝鮮に関して米中交渉・日韓越の核兵器武装可能性などの考察をWS誌に寄稿した。

日本の「核武装論」が最大抑止力

中国なのだ、日本の核武装論をもっとも気にするのは。中国が戦後ずっと恐れてきたのは、最近こそあまり口にしなくなったが、“日本軍国主義”の、復活だ。日本からみれば、軍国主義復活など、とんだ取り越し苦労だが、実のところ、「強い日本」を中国はもっ…

西側との対決姿勢を示すロシアの軍事演習

9月にも行われるロシアの軍事演習は規模ゆえに他国からのオブザーバー派遣が必須だが、ロシアは規定を無視し続けている。演習と称してクリミアやグルジアに侵攻した過去がある為、NATOとしては神経を尖らせている。

映画「パターソン」に見る表現者の心

少し前のこと。ある作家さんが、一時テレビによく出ていた霊能者について「お金と名声を追ったため、力がなくなった」と話していた。

新段階に来た中国人民解放軍の改革

軍事力を誇示したい習は2015年より軍大改革を進めているが、戦勝でPLAへの影響力を強め、超独裁者への道を上りつめたい意志が見て取れる。

イスラム過激派を育ててきてしまったサウジアラビア

厳しい戒律でしられるワッハーブ派を国教とするサウジアラビアだが、中でもサラフィズムを信条とする過激派はサウジを温床としていた。イスラム教徒が多いインドネシアやインドのモスクにサウジが資金提供を継続すれば、両国への悪影響は免れない。