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2016年9月1日

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中西 享 (なかにし・とおる)

経済ジャーナリスト

1948年岡山県生まれ。72年共同通信社に入社。88年から91年までニューヨーク特派員、経済分野を取材し、編集委員を経て2010年に退社。現在は経済ジャーナリスト。著書は「ジャパンマネーの奔流―ニューヨーク・東京・ロンドンの24時間」(1987年、ダイヤモンド社)、「日本買い 外資は何を狙っているか」(2005年、PHP研究所)など。

芝の管理で手一杯、クラブハウスの雨漏り放置

 18ホールのゴルフ場では芝やコースなどの維持管理で、最低でも年間2億円の費用が掛かるとされる。これを節約すると、コースが荒れて途端にゴルフ場の評判を落とすことになるためそれはできない。いま問題なのが、バブル期前後にできた多くのゴルフ場は、そろそろ主要な設備を更新しなければならない時期に来ていることだ。ゴルフ場の表玄関のクラブハウス、各コースに張り巡らされている排水管など、更新するとなるとすぐに数千万円から大掛かりになると億円単位の資金が必要となる。

 全国に130カ所以上のゴルフ場を保有運営する業界最大手PGMホールディングスの田中耕太郎社長は「ゴルフ場はコースと施設を保有しているため、定期的に設備投資していかないとお客様に受け入れられない。団塊の世代のゴルフリタイアがはじまるであろう向こう5~10年の間に、新たなお客様の獲得に合わせた運営をしなければゴルフ場は生き残れない」と断言する。

 取材に訪れた北関東のあるゴルフ場ではクラブハウスの天井から雨漏りが発生していた。ゴルフ場の顔とも言えるクラブハウスは本来なら最優先で修理しなければならないところだが、資金難からそこまで手が回らない。土曜日の12時過ぎと言うのに、食堂で食事している客がいないのには驚いた。ベランダの手すりはペンキがはげて錆が出ていた。

太陽光パネルに席巻されたゴルフコース

フェアウェイに数百基の太陽光パネル

 苦しい台所事情の窮余の策として、太陽光発電で経営を維持しようとするゴルフ場が増えている。ゴルフ場ビジネスを長年みてきた一季出版の調査によると、現在、太陽光パネル用に用地を取得しているゴルフ場は全国に150カ所もあり、このうち稼働しているのは77カ所。

 首都圏から電車と無料バスを乗り継いで2時間弱、宇都宮市の北にあるロイヤルカントリークラブ。2009年に機械メーカーの染宮製作所(さいたま市)がTOB(株式公開買い付け)で買収。14年に同ゴルフ場に隣接している練習場に14億円を投じて4㍋ワットの太陽光パネルを設置して発電事業を開始した。これが収益に貢献したことから、全36ホールの半分をつぶして13㍋ワットの太陽光発電の増設を決定した。すでにフェアウェイには数百基のパネルが設置され、早ければ今年12月にも発電がはじまる。

 都心から遠いこともあって来場者数が減少、神谷信隆総支配人は「ゴルフ場だけの売り上げではどうにもならない状況の中で、太陽光発電事業をすれば安定した収入になるので、何とかゴルフ場の経営を維持できる」と「2匹目のドジョウ」を狙っている。しかし売電価格が年々下がり続ける中、これから太陽光発電に乗り出し、経営の安定化を図ることは難しくなるだろう。

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