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2020年3月24日

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樫山幸夫 (かしやま・ゆきお)

元産經新聞論説委員長

元産經新聞論説委員長。政治部で中曽根首相番、竹下幹事長番、霞クラブ(外務省)詰め、ワシントン特派員、同支局長、外信部次長、編集局次長、正論調査室長兼論説委員、産経新聞社監査役を歴任。2度のワシントン勤務時代は、ホワイトハウス、国務省などを担当、米国の内政、外交など幅広く取材した。

2年延期で五輪イヤー復活を

 これまでみてきたケースはいずれも、麻生副総理の言葉を借りると「呪われた五輪」にるのだろう。ことしの東京オリンピック・パラリンピックはどうなるのか。

 安倍首相は「完全な形での開催」にこだわっていたが、3月23日の参院予算委員会でIOCが延期を決めたら容認する考えを初めて示した。言葉通りに受けとめれば、中止はもちろん、無観客試合、規模縮小などありえず、「延期」の可能性がもっとも強いことになる。

 延期についてもさまざまな可能税が取りざたされているが、3月22日付の産経新聞は、競技施設やプレスセンターなど関係施設の再確保が困難になるとして、「1年や2年延ばしましょうと言って、その場所をまた使える保証はない」との森喜朗東京五輪組織委会長のコメントを掲載。延期反対を強くにじませたが、それなら今年7月に予定通りの完全な形で開催できるのか。

 単純な五輪ファンの立場からの私見を批判覚悟で言わせてもらうと、2年延期し、冬季五輪(2022年、北京)と同じ年に開催するのもひとつのアイデアではないか。

 かつて、冬季、夏季五輪は同じ年開かれ、冬季でムードが高まり、夏季の盛りあがりにつながっていったが1994(平成6)年のリレハンメル(ノルウェー)五輪から2年ごとの冬季、夏季開催となった。

 東京五輪を2年延期し、これを機会に再び夏冬同時開催によるオリンピック・イヤー復活を実現すれば五輪人気は高まり、災い転じ福とすることも可能だろう。

  
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