日本は「地熱発電」に食らいつく危機感を持て

【真山 仁 （Jin Mayama）】　小説家
同志社大学法学部政治学科卒業。新聞記者、フリーライターを経て2004年『ハゲタカ』（講談社文庫）でデビュー。主な著書に『ベイジン』（幻冬舎文庫）、『神域』（毎日新聞出版）などがあり、ドラマ化も多数。

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　「電気は無尽蔵にある」と錯覚している日本人も多いだろう。だが、第二次世界大戦やオイルショックの歴史から分かるように、島国の日本では、何かの拍子でエネルギー供給が途絶えるリスクを常に抱えている。2006年に小説『マグマ』（角川文庫）を執筆したのは、その「もしも」をフィクションの世界で表現し、読者に「エネルギーとは日本の命脈そのものだ」と実感してもらいたかったからだ。

　窓が開かない高層マンションでは、換気すら、電力を用いた空調設備に頼らざるを得ない。そんな社会を作っておきながら、未だに水力以外の、海外資源に頼らない発電オプションを十分に持っていない国が日本だ。太陽光・風力発電も進めるべきだが、国が真剣に電力の安定供給・エネルギー資源の確保を「国家プロジェクト」として考えるならば、自らの足元に眠っている「地熱」という資源に自然と目が向くはずだ。

　小説『マグマ』では原子力が政治的な理由で停止を余儀なくされ、その代替手段として国を挙げて地熱発電を開発する道を選んだが、11年に起きた東日本大震災での福島第1原発事故によって、まさに「もしも」の世界が現実のものとなった。

　10年経っても未だに政府の危機感は足りていないように思う。先日、小泉進次郎環境相から国立公園内での開発規制緩和の方針が打ち出されたが、ただ規制を緩めても、地元住民への説明を開発業者任せにし、国が矢面に立たない姿勢を変えなければ、開発はなかなか進まないだろう。

　「エネルギー政策は票にならない」と言う政治家もいる。だが、本当に国の将来を憂うのならば、その重要性を国民に伝え、説得し、民意を啓蒙することこそが政治の本来の役割であるはずだ。

聞き手・構成　川崎隆司（Wedge編集部）