技術進歩の激しい半導体をめぐる情勢がにぎやかになっている。世界最大の受託生産（ファウンドリ）、台湾積体電路製造（TSMC）が熊本に半導体製造工場を建設、北海道には次世代半導体の量産を目指すラピダスの進出が決まり、「産業のコメ」とも言われる半導体への積極投資が目立っている。
この10年間、開発で遅れをとった日本としては、半導体復権の「最後のチャンス」といわれており、日本経済再興のリード役になれるかどうか注目されている。そこで調査会社「オムディア」のコンサルティングィレクターである杉山和弘氏に半導体を取り巻く現状と今後の見通しについて聞いた。
今年はメモリー価格が回復
昨年の半導体メモリーは、インフレの激化や中国経済の低迷などによる電気機器需要減少から価格が急落、さらにコロナ禍からの回復過程でユーザー側が買いすぎて在庫が過剰になったことから業績が悪化した。
杉山氏は今年について「オムディアの予測では、メモリー市場は価格回復から金額ベースで前年比40%成長すると予測。その結果、半導体市場全体も前年比、11％の成長を見込む。電子機器全体も4.5％増えるとみているので、今年の業績は回復する。生成AI（人工知能）ブームにより半導体需要が増えている。これをサポートするデータセンターも各地に作られており、ここでも半導体が大量に使われている」と分析する。
半導体の中でもメモリーは、シリコンサイクルと呼ばれるように数年ごとに好不況の波を繰り返してきたが、今回の需要増の波は生成AIに支えられており、産業界全体に広がる勢いを見せているため、杉山氏はこれまでにない大きな波が来ると予測している。
AIサーバーが大量の電力消費
「生成AIを組み込んだChatGPTが2022年の後半から出てきたため、AIサーバーが主流になってきた。あらゆるデータをAIに覚えさせるためには、それだけの電力を多く消費する。このためにAIサーバーが入っているデータセンターの電力消費量が急激に増加しているという問題は今後、さらに顕著になってくる」と将来的な電力消費の増大を心配する。
「AIサーバーはこれまでのサーバーと違って、エヌビディアのGPU（画像処理装置）を８～10個もつけている『H100』というAIチップが搭載されている。グーグル、マイクロソフト、アマゾンなど大手ITは、こぞってこの米国の半導体大手のエヌビディアのチップを使っている。その投資額は膨大な金額になっている」と明かす。
引っ張りだこ
そのエヌビディアの株価は業績が好調なこともあって、過去１年間3.5倍にも急騰するなど、投資家からも注目されている。時価総額でみると、２月23日に２兆ドル（約300兆円）にまで増加し、これにより米国の株式市場の時価総額ランキングでみると、首位がマイクロソフト、２位がアップルに次いで、３位にエヌビディアがアマゾンを抜いて躍進してきている。
自社では半導体は作らずに台湾のTSMCに製造を委託。大手IT企業である、グーグル、マイクロソフト、アマゾンなどの企業は、データセンター向けにサーバーにエヌビディアの半導体を多く採用している。
その理由について杉山氏は「エヌビディアの『H100』と呼ばれるAIチップと同じだけのパフォーマンスを出せる半導体がほかにないためだ。ハードウエアだけなら、インテルやAMDもあるが、エヌビディアのAIチップには『クーダ（CUDA）』というソフトウエアシステムが2010年ごろから付いている。しかも医療、自動車などそれぞれの産業に特化したソフトも提供可能な状況であり、各ユーザーの使い勝手が良い。勝ちパターンができている」と指摘する。
このため同社のソフトシステムが付いた「H100」のチップは、１個が500万円もする高額で取引されており、高収益を生み出しているという。
「これに対してAMDもソフトの会社を買収するなど対抗しようとしているが、エヌビディアはさらに先に進んでいる。今年中にさらに性能をアップし、電力消費を半分に抑えた『H200』を出すと発表している」と話し、同社のAIチップは引っ張りだこの状況だという。これだけ大量に半導体が使われると電力消費が過大になるだけに消費量を抑えた半導体を量産できるかどうかがポイントになるが、エヌビディアはこの課題も克服して低消費電力のチップの量産を始めようとしている。
