何度目のエネルギー危機だろう。世界が初めてエネルギー危機に直面したのは、半世紀以上前の1973年だった。
第４次中東戦争を契機に中東諸国が原油の価格を短期間に約４倍に引き上げた。一次エネルギーの４分の３を石油に依存していた日本は大きな物価上昇に見舞われ、製造に石油を利用していたトイレットペーパーが市場から消える混乱を経験した。
エネルギー危機を経験した日本は、脱石油をテーマに石炭、液化天然ガス（LNG）、原子力への多様化を図った。
日本の脱石油は成功し、現在日本の一次エネルギー供給の８割を占める化石燃料は、石油、石炭、LNGにほぼ３等分されている（図-1）。そんな中で米国とイスラエルのイラン攻撃を契機に、日本はふたたびエネルギー危機に見舞われた。
国内では中東依存を軽減するため、自給率を向上させる再エネ導入を加速すべき、あるいは発電の３割を占める石炭火力をもっと使えとの声が上がった。しかし、共に課題が多い。
エネルギー危機で再エネ導入は増えた？
中国製太陽光パネルの出荷がエネルギー危機の影響で3月に急増したとの大手紙の報道があった。報道は正確ではなく、エネルギー危機と太陽光パネルの出荷増には関係がない。後述するエネルギー危機が引き起こす再エネのコスト増があり、簡単に導入量が増えるわけではない。
３月に中国製太陽光パネルの出荷が急増した理由は、中国の税制の変更だ。中国政府は、再エネ製品の輸出に対する付加価値税（増値税）の還付制度を見なおし、４月１日から太陽光パネルへの９％の還付を廃止、蓄電池への９％の還付を６％に引き下げた。
駆け込み需要により太陽光パネルの輸出は急増した（図-2）。しかし、４月には輸出量は落ち、前年同期並みに戻った。イラン戦争が各国の再エネ導入量を増やしたのではなかった。
米国でも再エネ導入量が増えているが、これもエネルギー危機とは関係がない。
