売上と気象の関係性を認識し、有効な手を打つ
気候によって影響を受ける可能性、つまり気候リスクの情報を、ではどのように役立てていくのか。「なにもむずかしいことではありません」と中三川氏は言う。アパレル業界の事例を題材に要点を説明してもらった。
「まず、自社の売上データと、気象庁の気候データの関係性をグラフで見ることです」
例えば、ロングブーツ売上の推移のグラフと、平均気温の推移のグラフを重ねてみる。すると、平均気温が20℃を下回るタイミングでロングブーツの売上が伸び始めるという関係を見ることができる。
気温とロングブーツ販売数の関連性。細線（左目盛）が東京の平均気温。太線（右目盛）がロングブーツ販売数。平均気温が20℃を下回ると、売上が伸びることがわかる。 （画像提供：気象庁）拡大画像表示
「売上と気象との関係がわかれば、次に気象予報を使って対策を立てることができるようになります」
つまり、売上と気象の関係性を認識した上で、では今シーズンの気候はどうなるかを気象予報で得て、これまでの関係性から有効な手を打つわけだ。平均気温が20℃を下回るタイミングが平年より早ければ、早めに品揃えをすることで、シーズン当初の売り損じを避けることができる。
ただし、長期的な予報になると、果たしてその予報が本当に当たるのかという“別のリスク”が出てくることになる。その点、比較的、短い部類の長期予報については確度が高まってきたという。
「あまり知られていないのですが、われわれは2週間先までの平均気温などの予想を出しています。2週間であれば予想の確度も高いので、さまざまな対策を立てていただくこともできると思います」
