学びなおしのリスク論

2014年10月14日

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漆原次郎 (うるしはら・じろう)

1975年生まれ。神奈川県出身。出版社で8年にわたり理工書の編集をしたあと、フリーランス記者に。科学誌や経済誌などに、科学技術関連の記事を寄稿。早稲田大学大学院科学技術ジャーナリスト養成プログラム修了。日本科学技術ジャーナリスト会議会員。著書に『原発と次世代エネルギーの未来がわかる本』『日産驚異の会議』『宇宙飛行士になるには』など。

売上と気象の関係性を認識し、有効な手を打つ

 気候によって影響を受ける可能性、つまり気候リスクの情報を、ではどのように役立てていくのか。「なにもむずかしいことではありません」と中三川氏は言う。アパレル業界の事例を題材に要点を説明してもらった。

 「まず、自社の売上データと、気象庁の気候データの関係性をグラフで見ることです」

 例えば、ロングブーツ売上の推移のグラフと、平均気温の推移のグラフを重ねてみる。すると、平均気温が20℃を下回るタイミングでロングブーツの売上が伸び始めるという関係を見ることができる。

気温とロングブーツ販売数の関連性。細線(左目盛)が東京の平均気温。太線(右目盛)がロングブーツ販売数。平均気温が20℃を下回ると、売上が伸びることがわかる。 (画像提供:気象庁)
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 「売上と気象との関係がわかれば、次に気象予報を使って対策を立てることができるようになります」

 つまり、売上と気象の関係性を認識した上で、では今シーズンの気候はどうなるかを気象予報で得て、これまでの関係性から有効な手を打つわけだ。平均気温が20℃を下回るタイミングが平年より早ければ、早めに品揃えをすることで、シーズン当初の売り損じを避けることができる。

 ただし、長期的な予報になると、果たしてその予報が本当に当たるのかという“別のリスク”が出てくることになる。その点、比較的、短い部類の長期予報については確度が高まってきたという。

 「あまり知られていないのですが、われわれは2週間先までの平均気温などの予想を出しています。2週間であれば予想の確度も高いので、さまざまな対策を立てていただくこともできると思います」

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