-
2016/01/21 土方細秩子中国の家電メーカー、ハイアールが米GEを買収。米国におけるシェア拡大とハイブランドへの転身を狙うが、米国でのハイエンド家電販売は同社にとって未知の領域である。
-
2016/01/21 岡崎研究所対外政策に注力する一方、経済改革を後回しにしてきたロシアは、石油価格の下落や西側諸国による制裁等により、深刻な経済低迷に悩まされている。
-
口火を切ったスパイク・リー監督
2016/01/20 土方細秩子昨年のアカデミー賞授賞式で、ジョージ・クルーニーなどが「会場が真っ白」などとジョークを言ったが、今年はそれでは済まなそうだ。
-
2016/01/20 河島哲則米国でも若者のクルマ離れが課題になっている。自動車産業はグーグルやアップル、テスラを「ありがたい狼藉者」だと捉え、自らも生まれ変わろうとしている。
-
世界に広がる日本生まれの『母子手帳』
2016/01/20 中村安秀いま、世界的に母子保健に関する切れ目のない継続ケアという発想が広まっている。妊産婦死亡率、新生児死亡率、乳児死亡率などを低減する狙いだ。
-
経済減速で不満噴出に脅える習政権
2016/01/20 岡崎研究所中国の言論機関への締め付けが強まっており、言論統制は最早常態化しつつある。この背景には、経済低迷の中、国民の不満が噴出することを恐れる習政権の姿が垣間見える。
-
ヒラリー氏と対面!
2016/01/19 海野素央米国の選挙には、テレビ広告やネットを使った空中戦と戸別訪問を中心とした地上戦がある。しかし、トランプ陣営には肝心の地上軍がいなかった。
-
2016/01/19 岡崎研究所米国の政治指導者に対する国民の不満は、共和党トランプ氏の躍進という形で表れている。一方、次期大統領として現実的にふさわしいのがトランプ氏でないことだけは確かだ。
-
台湾から緊急リポート!
2016/01/18 野嶋 剛なぜ台湾人は、民進党にこれだけの票を投じたのだろうか。ここには、台湾の人々の投票行動を左右する「二つの張力」がある。
-
2016年の中国の展望
2016/01/18 西本紫乃習近平政権は3年の間、国民のマインドをいかに共産党の政治にひきつけるかということに腐心してきたが、ネタ切れ感も出てきた。
-
2016/01/18 岡崎研究所イエメン内戦の介入やシーア派指導者の処刑など不穏な動きの目立つサウジアラビア。その陰にはシェール革命で変化した米国との関係性がある。
-
2016/01/17 WEDGE Infinity 編集部中国を震源として再び世界経済に激震が走った。中国人からすると、実際のところ「景気はどうなのか?」。
-
「最もエキサイティングな発明」という賞賛が一転
2016/01/16 土方細秩子中国の無名企業が「世界初の人を乗せられるドローン」の映像を展示、米メディアの中にはトップニュースとしてこれを取り上げたところもあったが……。
-
2016/01/15 佐々木伸テロのあった「スターバックス」のビルには日本人会の事務所があり、訪れる在留邦人も多い。インドネシアの1万8000人の邦人社会に衝撃が広がっている。
-
-
2016/01/15 根本敬自宅軟禁に屈することなく民主化を訴え続け、総選挙で勝利を収めたアウンサンスーチー氏の姿勢には称賛の声もある一方、懐疑的な見方も強い。
-
2016/01/15 横山了一多くの日本企業が現地法人を構えるタイであるが、2015年のGDP成長率は2.5%に留まり、タイ経済には課題が山積している。
-
2016/01/15 岡崎研究所南シナ海問題において、中国は議論を曖昧に留めようとする一方、武力行使をも公言しており、この姿勢は南シナ海情勢を一層危うくしている。
-
2016/01/14 小笠原欣幸1月16日の総統選で、台湾は民主党政権となると確実視されている。中国派の国民党からの政権交代は、日本にどんなメリット・デメリットをもたらすのだろうか。
-
2015年販売台数は2460万台
2016/01/14 中西 享景気後退の影響などで減速が懸念される中国自動車市場。だが、尖閣問題の後遺症から脱した日本勢にはシェア奪還のチャンスの年になる。
|
|
|
