「Wedge 2020年12月号」の最新記事一覧
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2021/01/02 磯山友幸
壊れたら捨てるではなく、壊れたら修理して使う。使うことによってまた価値が上がる、それがアンティーク時計だ。古いモノに価値を見出し、それを生活の中で楽しむ味わいとは。
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電力だけでは実現しない
2020/12/14 朝野賢司,永井雄宇日本におけるエネルギーの議論は「電力をどう供給するか」を中心としたものに陥りがちだ。しかし、電力を低炭素化・脱炭素化するだけでは菅政権の打ち出す「脱炭素社会(ネットゼロ)」は達成できない。
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2020/12/11 山本隆三
環境政策で先行する欧州各国に追随する形で、日本もようやく脱炭素社会の実現に向けた目標を定めた。いち早く「脱原発」を掲げたドイツや洋上風力発電に舵を切った英国の政策を嘲笑せず、謙虚に学ぶ姿勢をもつべきだ。
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2020/12/11 井上哲也
デジタル通貨を支えるシステムが海外製の場合、データを活用されるリスクが生じる。技術や制度標準での日欧協力や、官民連携によるオールジャパンの取り組みが必要だ。
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2020/12/10 三井 誠
米国のみならず世界中で地球温暖化や新型コロナに関する科学を巡り、意見の対立が深まっている。溝を埋めることはできないのか。科学に対する不信がはびこる米国で、科学記者として取材した筆者がその処方箋を示す。
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2020/12/09 原田 泰
菅義偉政権になって、経済の効率化が強調されるようになった。これらは、経済の供給面の改革に重点を置いているということ。ただし、経済の効率化には需要拡大による人手不足が伴わないとうまくいかない。つまり、昨今の人手不足こそがチャンスなのだ。
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2020/12/07 今井宏平
NATOの一員であるトルコが、ギリシャなどEU加盟国との対立を深めている。背景にあるのは、再選のため支持率維持に躍起になるエルドアン大統領の内政ファースト外交だ。
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2020/12/05 中田大悟
国民に現金を一律給付するベーシックインカム論がにわかに脚光を浴びている。「絵に描いた餅」に飛びつかず、実現可能な制度改革を議論していくべきだ。
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電力システム改革の10年を徹底解説
2020/12/04 大場紀章「電気料金の最大限抑制」などを目的とし、東日本大震災の直後に始まった「電力自由化」。しかし、電力供給を「市場原理に任せる」ことに〝固執〟するあまり、〝安定供給リスク〟を高めつつある。
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未来の日本に求められる、EGS技術の確立
2020/12/01 片瀬裕文日本のエネルギー政策に携わってきた片瀬氏は、今こそブレークスルーをもたらす技術戦略が必要と説く。
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地熱小説『マグマ』の著者が語る、エネルギー安全保障論
2020/12/01 真山 仁地熱発電や、原発などを題材に、エネルギー安保問題を描いてきた小説家は今、何を思うのか。
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地下鉄サリン事件で、軍事研究が救った多くの命
2020/11/30 勝股秀通「学問の自由」を標榜しながら、軍事研究を忌避する日本学術会議。だが、その姿勢こそが国民の安全を脅かしかねない。地下鉄サリン事件の教訓から学ぶべきこととは──。
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迫る周庭氏への量刑言い渡し
2020/11/26 楊 建利市民への弾圧を強める一方、国家主席の終身制を成し遂げるなど権力を強める習近平体制。だが、長く民主化運動に携わる中国人筆者は、「習氏転覆」の条件が揃い始めていると指摘する。
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2020/11/25 宮下洋一
11月10日に停戦合意したアルメニアとアゼルバイジャン間のナゴルノ・カラバフ紛争では、フランスがアルメニア側に立って政治介入し、アゼルバイジャン側のトルコと対立していた。背後にあるのが、フランスが抱える有力なアルメニア系市民の存在だ。
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菅政権の打ち出す「2050年ネットゼロ」達成に必要なこと
2020/11/24 安井 至菅義偉首相は、2050年までに温室効果ガスの排出量と吸収量をプラスマイナスゼロにする方針を打ち出した。この困難な「目標」に向かうにあたり、あらためて、地球温暖化やパリ協定について解説しよう。
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なぜあそこまで感染が広がるのか
2020/11/23 宮下洋一新型コロナウイルスの第二波に襲われる欧州では、再びロックダウンが始まり、それに反対する暴動が起きる。一方で、欧州には日本とは違う独特の文化や政治システムがあり、それが感染を広げている要因でもある。
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