〈ゴッホが浮世絵に心酔、日本にあこがれた37歳…

絵画のヒストリア㉑

パリで日本から輸入された北斎や広重らの浮世絵をはじめ、日本の美術工芸品が人気を集め、空前のジャポニスムブームを広げていた中、ゴッホの想像力を駆り立てたのは疑いない。どれほど日本趣味の虜となっていたかは作品を見れば一目瞭然である。

これでは中国の方がまともに見える？トランプが破…

トランプは世界的な米国の同盟国網をも破壊するだろう。米国の過酷な関税攻勢の影響は貿易に留まらず、投資家らは米国への長期的な投資に非常に慎重になるとみられる。米国の富と力に長期的な影響を及ぼすことになりかねない。

【がんステージⅣを乗り越えた友人たちに共通する…

山師のガンファイター第６回

僕が観察したところ、ステージⅣから生還した友人たちにはいくつかの特徴があった。まず、彼らはストレスを乗り越えられる「鈍感力」を持っている。最悪の死の宣告を受けたとき、彼らは真剣に悩むのはたったの３日間だけで、その後は日常のライフワークに戻…

〈トランプに投票した中国系米国人の嘆き〉VOA…

トランプ政権が米政府傘下のグローバルメディアを実質的に解体させた。メディアが停止したことはどのような影響をもたらすだろうか。中国専門家から見ると、「在外中国人の間でますます怪しい情報が広がる」ことが懸念される。

【追悼 リチャード・アーミテージ元国務副長官】…

アメリカ外交界きっての知日派、アーミテージ元国務副長官が亡くなった。日米関係を実効性のある同盟に引き上げようと奔走していた。トランプ大統領が日本への不満を鳴らし続けている今、重鎮をも失った日米同盟が漂流してしまう危惧は少なくない。

＜解説＞ガザで起こった反ハマスの抗議デモ パレ…

イスラエルのガザ攻撃再開後、ガザ北部で反ハマス・デモが起き、一部の住民はハマスの追放を求めた。ガザでの反ハマス抗議デモはここ数年で初めてと思われる。これは、ガザにどのような顛末を与えるのか。

大量の中国兵が昨秋からロシアで軍事訓練か 中国…

中国人兵士がロシア軍部隊の一員として、ウクライナで戦闘に参加している実態が明らかになった。多額の報酬契約とロシア軍によるSNS勧誘で軍部隊に加わったとされる。多くの中国兵は2024年秋ごろからロシアの軍事施設で訓練をし始めた証拠があるとい…

核大国のアメリカとロシアが接近したら核戦争リス…

トランプの行動が米国による拡大抑止の信頼性を損なっており、欧州・アジアで核拡散のリスクを高め、核不拡散体制にストレスがかかっている。多くの国が核戦力を持とうとし、核がテロリストに渡るといった危機に瀕している。

欧州分裂の危機！？ウクライナ支援と「EU再軍備…

ウクライナ支援とロシアの脅威に備えて、欧州ではトランプ政権発足から防衛強化の会合が立て続けに行われた。欧州共通外交安全保障・防衛政策は着実に発展しているが、実現は容易な道のりではない。ここには冷戦後から通底する共通の論点がある。

トランプ的発想の考えを競い合う政権幹部たち “…

トランプ政権の幹部が、イエメンの武装集団フーシ派攻撃を民間アプリ・シグナル上で検討するグループにメディア関係者を誤って加えていた問題は、安全保障への意識の低さを見せた。それだけでなく、政権内の立場や力関係も詳らかにした。

〈中国との調和には日米の協力を〉死去したアーミ…

米国のブッシュ政権で国務副長官を務め、知日派の重鎮として知られたリチャード・アーミテージ氏が死去した。「日米が堅固な同盟を保ってこそ、アジアの平和は保たれる」。Wedge2010年８月号の記事を特別公開する。

【家族は第2のがん患者】死ぬまで寛解はないステ…

山師のガンファイター第5回

僕がステージ４の大腸がんと診断された瞬間、まるで天から突きつけられた挑戦状のような出来事だった。あの瞬間の衝撃は、まさにロシアンルーレットの引き金を自ら引いたかのような感覚で、言葉にならない恐怖が押し寄せてきた。しかし、そこで立ち止まるわ…

欧州によるウクライナへの部隊派遣が行き詰まる理…

英仏を中心に欧州等の有志国で議論されているウクライナへの部隊派遣構想は、結局のところ米国の関与が得られるかどうかが鍵となっている。さらに、関与の不確実性と相俟って、３つの問題が否定的な意味において関連しあっている。

関税の次はドル安誘導か？トランプが狙う「マール…

トランプの雑多で相矛盾する経済政策は消費者や経済界の米国への信頼を失墜させている。「解毒期」とも語られているが、消費者も労働者も、企業も、市場も、同盟国、どの正面を見ても旨うまく行くとは思えない。

「トランプ2.0」発足以降、最大のスキャンダル…

大統領補佐官が民間通信アプリ「シグナル」を利用したチャットグループに、雑誌『アトランティック』の編集長ジェフリー・ゴールドバーグ氏を誤って招待し、イランから支援を受ける武装集団フーシ派への攻撃計画を共有してしまったという、いわゆる「シグナ…

トランプはなぜ「関税戦争」に突き進むのか？米製…

トランプ大統領が「相互関税」を発表してから、株式市場をはじめ世界の経済と政治を混乱させている。それもこれも、今回の関税問題が政策として分かりにくいことが原因だ。その深層には、一つの大きなパラドックスが横たわっている。

防衛産業基盤強化に動き始めたEU、それでも兵器…

EUが兵器の米国依存を軽減・是正するため、加盟国への1500億ユーロの融資をするが、調達対象から米国、英国、トルコなど第三国を排除する方向となっている。英国とトルコの排除は、欧州防衛企業大手にとって厄介な問題となろう。

韓国・尹錫悦大統領失職で選挙へ、「一緒に酒すら…

韓国憲法裁判所が尹錫悦大統領に罷免を言い渡し、６月３日に大統領選挙が行われる。韓国の新政権は、国論の分裂と複雑化した国際環境の中で、通常与えられる約2カ月の政権移行期間もなく、選挙直後から難しい政権運営を迫られる。

【レアアース】日本の海洋資源開発とウクライナ鉱…

日本は世界第６位の領海・排他的経済水域（EEZ）を持つ国で、この海域には鉱物資源が存在しているとされる。これらの海洋鉱物資源には、海底熱水鉱床、コバルトリッチクラスト、マンガン団塊、レアアース泥などがあり、それぞれに含まれる金属や存在する…

＜衝撃＞韓国人の70％以上が核兵器保有支持、も…

トランプ政権が米国第一主義に基づく選択的対外関与の姿勢を強め、同盟国を特別扱いしない中で、欧州諸国と日本・韓国を含むアジアの民主主義国が防衛政策を再検討する必要性が高まっている。日本は防衛費が低いとされ、再検討が求められている。