前向きに読み解く経済の裏側

2020年3月2日

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塚崎公義 (つかさき きみよし)

経済評論家

1981年 東京大学法学部卒、日本興業銀行(現みずほ銀行)入行。主に経済調査関連の業務に従事。2005年 銀行を退職して久留米大学へ。現職は久留米大学商学部教授であるが、当サイトへの寄稿は一個人として行うものであるため、肩書きは「経済評論家」とする。

 株価が暴落すると、それが更なる暴落を招くメカニズムが働きかねないので、狼狽売りをしないように要注意だ、と久留米大学商学部の塚崎公義教授は説きます。

(Naris Artyuenyong/gettyimages)

今回はバブル崩壊ではなさそうだが

 人々が「株価は高すぎるが、さらに上がりそうだから、今日買って明日売ろう」と考えていると、株価はさらに上がっていきます。古典的なバブルです。この場合は、何らかのキッカケで株価が暴落すると、そのままバブルが崩壊して大暴落につながることが多いでしょう。

 もっとも、最近では誰もがバブルだと知っているようなバブルは、政府日銀が早めに潰すので、それほど拡大することはありません。今回も、バブルだったわけではないでしょうから、バブルが崩壊したと考える必要はないでしょう。

 米国株は若干割高だと言われていましたので、「恐る恐る買っていた人々が一斉に逃げ出した」といった程度のことだと思います。

借金で株を買っていた人が「泣きたい売り注文」

 借金で株を買っている人は大勢います。そうした人の一部は、株価が暴落した時に「これ以上値下がりすると借金が返せなくなる」と考えて損切りをするかもしれません。

 しかし、「絶好の買い時が来た。さらに借金をして買い増そう」と考える人も多いはずです。問題は、そうした人が銀行から借金の返済を迫られて、泣く泣く売り注文を出さざるを得ない、ということです。銀行としては不安ですから、返済を求めるのは当然のことなのですが、投資家にとっては悔しいですね。

 個人投資家でも、信用買いをしている人が「追加の証拠金」を迫られて、泣く泣く投げ売りするといったケースがありますが、プロたちも似たような状況に置かれかねないわけですね。

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