〈フィギュア羽生結弦と野村萬斎、夢のコラボが実…

羽生結弦さんが座長を務めるアイスショーが宮城県利府町のセキスイハイムスーパーアリーナで開幕された。鎮魂への思いを込め３年連続で開催。今回は、狂言師・野村萬斎さんとの共演も実現し、新たなパフォーマンスを見せた。

パンデミックが与えた「死を思う」絵画様式－ペス…

絵画のヒストリア⑳

1347年から52年にかけて、地中海一帯を襲ったペストは常識を大きく変えた。思いがけない「死」は木版画や壁画などに各地で頻繁に描かれた。20世紀になってのちも、パンデミックは芸術家の美意識と生死観を動かす重要なモチーフとしてあり続けた。

ベジタリアン大国インド、なぜ平均寿命が短い理由…

『季節外れの南インド、迷走彷徨の果てに』第８回

インドを旅していると町角の電柱などに貼られた死亡広告をしばしば目にする。男性だと50代後半や60代が少なくないことに驚く。2022年の世銀報告ではインド人平均寿命は68歳。アレッピーの食堂で奥に旦那の遺影が飾ってあったので女将に聞くと数年…

短歌をより楽しむために読むべき一冊

『はじめての近現代短歌史』髙良真実氏インタビュー

髙良真美さんの『はじめての近現代短歌史』（草思社）は、タイトル通りに、明治から令和までの120年間の代表的短歌を論評した、約330ページに及ぶ大部の本である。しかも著者は、昨年11月の発行時点で27歳という若い女性。まずは執筆の動機と年齢…

【名医を探せ！命を託すのは誰だ？】がんの恐怖に…

山師のがんファイター（２）

がんという言葉は、多くの人に恐怖と不安をもたらす。日本ではがんが死因の第１位で、日々多くの人々がこの病に苦しんでいる。医療技術は進歩しているものの、この現状を無視することはできない。

【追悼・曽野綾子さん】強盗をやさしく説得、批判…

意欲的な創作活動のかたわら、保守のオピニオンリーダーとして活躍してきた曽野綾子さんが亡くなった。誤解を恐れない筆鋒、鋭い舌鋒から、畏怖、敬遠されることが少なくなかったが、素顔は思いやりあふれ、誠実な情けもある魅力的な女性だった。

自衛隊「制服組」を国会答弁から排除すべきではな…

衆議院予算委員会で、自衛官（制服組）に答弁を許すか否かを巡って、ため息が出る場面があった。いまだに“軍人イコール悪”という狭量さを露呈したと言ってもいい。急速に悪化する安全保障環境の中、専門的な知見を吸収する機会を持たなければならない。

【物流「2024年問題」の内幕】法令守るため値…

物流「2024年問題」のきっかけとなった、トラックドライバーの労働時間規制。中小の運送会社では法令を守るため、法令遵守が難しい長距離輸送などから撤退する動きが目立った。一方、そうした動きにより、運送会社の売り上げは減少を余儀なくされていた。

＜世界が贈収賄まみれになる！＞トランプの「海外…

トランプは海外腐敗行為防止法の執行停止を命じる大統領令に署名した。これにより、米国の個人や企業が経済取引を獲得するための外国政府高官への賄賂の摘発が停止される。今回の法律執行停止は、無謀で、愚かな決定だといわざるを得ない。

物流「2024年問題」で、現場には何が起きたの…

到来が約束されていた物流「2024年問題」に対しては、企業の規模を問わず運送会社は対策を講じていた。しかし労働時間を短くすれば年収の低下の恐れがあり、一方で運賃はそう簡単に上げられない。そのジレンマの実例を見てみよう。

被害額は1.6兆円！「ドタキャン」と「ノーショ…

イベントや宿泊施設、飲食店への「ノーショー（無断キャンセル）」や「ドタキャン（直前キャンセル）」が少なくない。事業者にとっては予約にあてた人やモノのコストは小さくなく、経営的な被害も大きい。宿泊施設、飲食を対象に対応を考えてみる。

紙ストローとプラストロー、「環境によい」のはど…

連邦政府機関での紙ストロー使用の廃止が話題だ。紙ストローはプラストローより「環境に配慮されている」として急速に浸透してきたが、「環境によい」という説も疑問が生じている。科学的な知見をもとに解説していく。

トランプ的価値観の世界では中国がますます力をつ…

トランプ大統領の再任は「力が正義の時代」を迎えるが、秩序に背を向け、中国を支持すれば、より危険な弱肉強食にさらされることになるだろう。このような時代であるからこそ国際法や条約が尊重されることが、途上国の利益になる。

【変わらぬ実態】物流「2024年問題」は杞憂だ…

「物が運べなくなる」と大問題となった物流「2024年問題」。しかしそういった事象は起きることなく、2024年度は過ぎていこうとしている。「2024年問題」を経た労働時間・賃金・運賃の変化をデータから読み解く。

事件・事故で振り返る平成全史 令和を生きるため…

人々の記憶から忘れ去られないようにするには、正確な「記録」が必要だ。創刊35周年という節目で2号に渡る特集の中から、平成の事件・事故に関する記事を厳選した。

〈米中AI開発競争にフランスとUAEが参戦〉各…

世界のAI産業は米中間での開発競争が過熱しているが、「AIアクションサミット」の議長国・フランスもAI開発へ積極的に取り組んでいる。新たなパートナー国としてUAEと連携することで、市場をリードする米国・中国との競争に加わりつつある。

〈解説〉トランプはなぜWHOやNATO批判をす…

破天荒と見えるトランプ大統領の行動の根っこに「主権主義者（sovereigntists）」の考え方があると、歴史学者は指摘する。国際的な枠組みを無駄で不必要なものとし、二国間の協定や取り決めを選好するものだ。

【拝啓 小池知事、東京都の水素市場は税金と人材…

東京都が水素市場を始めた。都民の税金が投入されているが、住民が負担する費用と住民が得られる効用をきちんと分析した上での政策だろうか。欧州諸国の水素戦略は大きく停滞し、見直しを迫られている中で、東京都の狙いは実現するのだろうか。

アグリツーリズムで農業活性化を！外国の好事例か…

世界の食料需給が不安定な状況となっている中、日本は「稼ぐ農業」への転換が必要だ。そのためには様々な農政転換が必要なのだが、今回はひとつの手段としてのアグリツーリズム(改正法がいう農泊の類)について述べたい。

〈解説〉ウクライナと米国の鉱物資源協定は世界に…

ウクライナと米国の間で進められている鉱物資源協定は、地政学的な戦略や経済的利益の観点から非常に重要な意味を持っている。しかし、この協定にはさまざまな問題点が存在し、それを解決するための前向きなアプローチが求められている。ここでは、私の経験…