スポーツビジネスが世界で最も発達しているアメリカでは、ありとあらゆるスポーツがプロ化されている。この背景には、アメリカ人のスポーツが好きという国民性がある。それに比べると日本の市場はまだまだ小さいが、逆に言えばそこに「宝の山」があるということだ。
スポーツには「する」「見る」「支える」という3つの要素があるが、日本は欧米諸国と比べるとどれもレベルが低い。東京五輪・パラリンピックを契機にスポーツを「する」「見る」「支える」人が増えていけば、日本のスポーツ界はまだまだ発展していくと思う。
特に「見る」人が増えると、プロスポーツ化への道が拓けることになる。というのも、プロスポーツの収入源は「入場料」「スポンサー」「グッズ販売」「放映権料」の4本柱となっているが、観客動員できるかどうかが最も大事になるからだ。放映権料もスポンサー収入も観客が多く入らないようなスポーツには入らない。さらには、クラブがホームゲームの8割を開催できるスタジアム、アリーナを確保すること。施設を自ら所有して、飲食や物販も含めて一体となった経営をしていくことが究極の理想である。
Jリーグは、2019年シーズンに初めて平均入場者数が2万人を超えた。1993年に開幕した時は10チームで、1試合平均の入場者数は1万8000人を超え、94年は12チームで1万9000人を超えたが、それがずっと最高だった。J1が18チームに増えたこともあるが、2万人を超えるのに四半世紀以上かかったのは、クラブの経営者がプロフェッショナルになっていなかったことも一つの要因としてある。2万5000人は超えてほしいと思っている。
リーグで一番の人気を誇る浦和レッドダイヤモンズが一時は4万5000人を超えていたが、その後長い間3万5000人にとどまっているのは、魅力的な選手が少なく、魅力的なチームになっていないということだ。一方、ヴィッセル神戸は、世界トップ選手であるイニエスタを獲得してスタジアムを超満員にし、アウェーのスタジアムもその恩恵に浴している。
最近では、メルカリが鹿島アントラーズ、RIZAPグループが湘南ベルマーレ、ジャパネットホールディングスがV・ファーレン長崎、サイバーエージェントがFC町田ゼルビアと、新興企業のクラブオーナーが続々と出てきた。日本のJリーグを大きく変えていく動きになってきたのは嬉しいことである。
一方、Jリーグは年間2万件もの地域に根差す活動に取り組んでおり、村井満チェアマンも「Jリーグを地域づくりに利用してください」と呼び掛けている。この様な地道な取り組みが観客動員につながるのであり、大事にしないといけない。
Jリーグで経験してきた良い例、悪い例をサンプルとして活かせば、すでにプロ化したバスケットボールや、これからプロ化を目指すスポーツ界もどんどん発展できると思う。
