南米チリでビーガン、ベジタリアンなど菜食を選ぶ人が過去10年で急増している。2018年に13歳以上の1600人を対象にしたアンケート調査（チリの民間調査会社、CADEM）で「ベジタリアン（菜食主義者）」と答えた人は14％、「ビーガン（完全菜食主義者）」が4％に上った。その後も肉食と免疫が話題となったコロナ禍が後押しし、30代以下の若い世代がけん引役となり確実にその数を伸ばしている。
ここで言うビーガンとは「動物を搾取せずに人は生きるべきだ」という英国発祥のビーガン主義で、一方のベジタリアンは肉以外の卵や乳製品を消費する。チリでは市場がすぐに反応し、スーパーや商店で菜食者のためのハンバーグやマヨネーズ、豆製品を安価で買える。
2021年の別の調査では、食品市場で菜食者向けの製品はチリで5％に達し、ブラジルの3％、アルゼンチンの0.3％を上回り、他国への輸出も急増している。肉、魚に代わるたんぱく源だけでなく、ビタミン類の生産も増えている。
増える理由はいくつか考えられる。その一つは、2012年ごろに急速に広がったSNSの影響だ。環境問題だけでなく、畜産業界や卵、乳製品の製造現場を伝える映像が若い世代の間で取り交わされ、それを機に転じた人が多いからだ。
チリの人口分布も後押ししている。人口約1900万人のチリは、首都サンティアゴに約700万人が集中し、これに続く数十万人規模の都市がいくつもある。こうした中堅都市の住民は身内や友人グループを介して農業に近づきやすく、菜食を試しやすい利便性がある。もともと果実やハーブ類、薬草など、野生のものを使う伝統もうまくそこにマッチした。
別の要因に肥満がある。米国の影響から食のファーストフード化が進んだことなど要因はさまざまだが、チリでは肥満が深刻化している。20年、肥満は1975年に比べ人口比で3倍も増えたという統計がある。中年になったら即肥満という大人たちが、下の世代の反面教師になっている面もある。輪をかけるようにK-POPやドラマなど韓流ブームが広がり、やせた登場人物への憧れが、菜食主義へと向かわせている。
さらに、30代以下の世代は幼少期からの学校教育で、性差から遊技、趣味まで「選択の自由」を教え込まれてきた。これが家庭にも及び、一人だけ菜食を選ぶことに寛大な家が結構多い。菜食者の半数近くが挙げる動機に「動物の命を敬う」という理想がある。こうした考えは成長過程で消えるか、抑え込まれるものだが、「選択の自由」のおかげで、大人になっても保ち続けやすいという要因もある。
友人に勧められて試したら、消化器系を中心に体調がよくなり、菜食に変えたという効果にひかれる人も多い。
チリは新自由主義経済の発祥の地でもある。1975年導入のチリを皮切りに80年代に世界に広がったこのシステムは富の集中、収入格差などの負の面への批判が2000年代に入り年々高まってきた。チリでは19年末、システム改変を求める社会運動が始まり、今も続いている。その担い手には都市から地方への移住者や菜食主義者が結構おり、自給自足の理想を語る人が少なくない。菜食はこの運動とともにさらに広がってきた。仮に、新自由主義のシステムが崩れれば、従来型の国家経済の破綻は避けようがない。意識してはいないとしても、そこをある程度にらんでの、一つの人間の反応、実験とも言えそうだ。
