アルツハイマー病の症状の進行を遅らせる新薬「レカネマブ」が厚生労働省によって承認された。その効果や課題をめぐる新聞・テレビ報道を見ていると、やや過剰な期待感を抱かせる内容が垣間見られる。一紙だけの記事で判断を下すのではなく、さまざまな情報に目を通し、冷静に判断したい。
厚労省の専門家部会が８月21日、日本の製薬大手「エーザイ」と米国の製薬企業「バイオジェン」が開発した「レカネマブ」（商品名レケンビ）の製造販売を承認してから、この新薬をめぐる新聞やテレビ報道が増えた。翌日の新聞は一斉に「認知症新薬 承認へ 年内にも実用化」といった見出しで報じた。
医療健康記事を読むときの判断指標
この種の医療健康記事を読むときは、①「何が新しいことなのか」（新規性）、②「効果を具体的に説明しているか」（科学的根拠に基づく効果の定量的な分かりやすさ）、③「副作用はどの程度か」（副作用への言及）、④「患者の人的・経済的負担は増えるのか」（患者負担への言及）、⑤外部の専門家の客観的なコメントを載せているか（客観性の担保）、などを判断指標に読むとよい。
ただ残念ながら、新聞一紙を読むだけでは、これらの情報のすべてを得ることは難しい。どんなテーマでも、できるだけ多くの新聞を読む必要がある。
今回のレカネマブも例外ではない。新薬をめぐる一連の新聞記事を見ていると、「レカネマブは、脳の神経細胞を壊す有害なタンパク質の『アミロイドベータ』（Ａβ）を取り除く初めての治療薬であり、認知症の症状の進行を遅らせる画期的な薬」という点では、どの新聞、テレビも一致して報じており、新しさを知る新規性は合格点だった。
新薬の対象となる人が、アルツハイマー病の症状が軽い人とその予備軍となる「軽度認知障害」（MCI）の人で、症状自体を治す薬ではないという点についても、どの報道も同様に伝えていた。
「27％抑制」の意味の解説なし
どの新聞、テレビ報道でも一番分かりにくかったのは、効果の程度である。
たとえば、読売新聞は「１年半にわたり、２週に１回点滴した集団で症状の悪化を27％抑制する効果が確認された」（８月22日付）、▽朝日新聞は「偽薬と比べて症状の進行を27％抑制していた」（８月22日付）、▽毎日新聞は「１年半後の症状の悪化状況を比べると、レカネマブを投与した患者は悪化を27％抑えられた」（８月22日）、▽テレビ朝日は「認知機能の低下を27％抑えた」（８月21日）、▽ＦＮＮニュースは「患者の症状を27％抑制」（８月21日）、などと伝えた。
どのニュースも「27％抑制」という点は一致しているが、その抑制が実際にどの程度かを想像することはかなり難しい。この抑制の意味に関しては、どの新聞・テレビも具体的な解説が不足していることが、医療健康記事を医師や記者などで検証する活動を続けている「メディアドクター研究会」の勉強会（９月２日）でも指摘された。
