超親日国・トルコでの忌まわしい出来事『クレジッ…

『トルコ東部をマルマラ海、エーゲ海、地中海沿いに2500キロ、猛暑の自転車&キャンプ旅』第15回

部屋を出ようとすると追いかけてきて「自分も一緒に行く」とついてきた。モロッコのどの都市の出身か聞くと「英語下手で……わからない」と言葉を濁した。「何を買うのか」と聞くので「食べ物」と答えるとスーパーへ案内した。パン、トマト、ソーセージを買…

〈渋谷の高層ビルは”山の頂”？〉渋谷を「狩り場…

30分の旅で鷹狩りができる。東京で。本当か？　本当である。というのも今、都心はタカだらけ、なのだ。黄色の鋭い目、真っ白なおなかに黒の模様が綺麗に並ぶオオタカに出会うには？

日中緊張関係の中での解散総選挙、中国はどう見て…

高市早苗首相が衆議院解散の意向を表明した。国内では政局として受け止められているが、外交、とりわけ中国はこの動きをどう見ているのか。そこには、日本側が見落としがちな視点がある。

瓦礫を撤去する人がいない…能登半島地震で見えた…

能登半島地震から2年、人命救助や復興の過程で実は重要な役割を担ってきたのが地元の建設就業者なのだが、それが近い将来に崩れそうになっている。地方に建設就業者がいないのである。

“休職ビジネス”は日本の社会保障制度をも崩壊さ…

働いている人に休職を勧め、長期休職でこころ健康を悪化させて永遠に回復できない状態に落とし込む休職ビジネスは、企業を朽ちさせるにとどまらない。中長期的には、必ずや国の社会保障制度そのものを崩壊させる。

〈大の里・安青錦が躍進した理由〉相撲界に「科学…

一流の選手たちが、引退後にスポーツを科学的に学び直し、新たな風を吹き込んでいる。国技・相撲界も例外ではない。若手力士が大躍進する裏には、常識を疑う親方の存在があった。

イギリス国民の半数以上が「Brexitは間違い…

2026年はデビッド・キャメロンによるBrexit国民投票から10年目にあたる。今や国民の半数以上が間違いだったと考えているが、元の鞘に収まることはほぼ不可能。英国は分野ごとの協調体制を模索する。

【トランプの選挙をやるべきではない発言】ベネズ…

トランプは今年11月３日（現地時間、以下同）、中間選挙を迎える。そこで、今回のベネズエラへの軍事侵攻とグリーランド領有の意欲が、中間選挙にどのような影響を与えるのか考えてみる。

高市首相とのドラムセッションの裏に見せた韓国・…

高市早苗首相の故郷・奈良市で行われた日韓首脳会談は、日本ではノリノリのドラム演奏に注目が集まったが、韓国では李在明大統領が歴史問題で生み出した成果に賞賛の声が上がっている。

豪雨被害も食い止める「治山」は都市化が進む社会…

私たちの社会生活が安穏に過ごせるのは、森林のおかげである。豪雨による土石流災害や洪水をも防いでくれる治山は、多くの国民の意識が都市の内側に向いている現在でも重要である。そのあるべき治山の形が今、変わろうとしている。

ドル安・円安で一蓮托生？ 円の「一人負け」から…

これまでの常識が崩れ、ドルが売られても、円が買われなかった2025年。為替はもはや、金利だけで動かない。円安の正体は、日本の構造的問題にある。

ウォールストリート・ジャーナル紙が米国のベネズ…

トランプ政権による軍事作戦については、国際社会においても米国内においても、評価が大きく分かれている。米主要紙が社説等でも肯定論・否定論で分かれ、それぞれが一定の説得力をもつ。中露による侵略行為と同一視する向きもあるが、本質的に異なる。

解散総選挙の争点、「責任ある積極財政」の合格点…

高市首相が衆院解散を表明した。巷では、解散の大義がないと指摘されるが、高市内閣が進めるインフレによるステルス課税による財政再建こそ、今般の総選挙で問われる一番重要なアジェンダだと考える。

京都の伝統産業・西陣織が世界から評価される理由…

京都・西陣織は最盛期からは衰退し、地名である西陣でも廃業した織物店が目立つ。しかしHOSOOは京都の中心地である烏丸御池にフラッグシップストアを構え、海外にも多数のクライアントを持ち、世界的な評価を受けている。地域産業から世界へと発展した…

実験国家「米国」の神髄、歴代大統領から学ぶ「復…

世界秩序を担っていた「パクス・アメリカーナ」が揺らいでいる。そんな時だからこそ、歴史に目を向け米国が持っていた「復元力」について考える。

ロシア・ウクライナ戦争は究極のテストケース！ル…

ウクライナのゼレンスキー大統領は和平案の一環として15年の安全の保証を米国から提示されたが、15年の保証は無意味に近い。次の戦争を防ぐ平和か、次の戦争の火種を準備する平和かの選択を慎重に行う必要がある。

トランプがグリーンランド領有を諦めない理由、本…

トランプ大統領が、１期目に続きまたグリーンランドを領有したいと言い出した。今回は、購入できないのであれば軍事行動の可能性も排除しないとしている。なぜグリーンランドが必要なのだろうか。

株式バブルと日銀の逡巡…円安基調も政権への配慮…

株式市場の関係者で、高値警戒感を持っていない人はいない。一方で、円安基調が進む中で日銀の利上げへの動きは鈍い。高市政権に配慮してのことだが、株式市場にバブル懸念がくすぶっており、日本経済に禍根を残す可能性もある。

「マドゥロ大統領夫妻の拘束はどう見ても拉致」「…

米軍によるベネズエラ攻撃を周辺国の人たちはどうみているのか。トランプ大統領が次の標的に名指しするコロンビア、メキシコなどに暮らす男女20人に話を聞いた。米国に蹂躙された歴史から、反米一色に染まるかと思ったが、そう単純ではなかった。

ハマスがクリスマスに発表した「我々の物語」アル…

42ページに渡るこの文書の内容は、単なる戦況報告ではない。戦争開始から２年以上が経過し、停戦交渉が本格化するなかで、ハマスが2023年10月７日の越境攻撃をどう位置づけ、ガザ戦争を歴史上どう世界に記憶させるか、さらには停戦後におけるハマス…