最新記事一覧
「BBC News」の記事一覧はこちら-
2024/08/26 渡辺好明
スーパーマーケットなどでコメの品薄が相次ぎ、「令和の米騒動」などと取りざたされている。なぜ、コメが消費者の手に届き難くなっているのか。ここには、開かれた市場とは言えないコメ独特の流通形態と、いまだ続く生産調整があると言える。
-
2024/08/26 長尾 賢
インドのモディ首相が8月23日にウクライナの首都キーウを訪問し、ゼレンスキー大統領と会談した。7月にはモスクワを訪問してプーチン大統領に会ったばかり。モディ首相は何の理由があって両国を訪問したのだろうか。
-
2024/08/26 岡崎研究所
民主党大統領候補のハリス氏は政策の中身は軽めにして、国民の感情や直感に訴える雰囲気に力点を置いた選挙戦を展開し、今のところ巧く行っている。それは、トランプ陣営が強さを強調し恐怖を喚起するのに対し、楽観性と喜びの感覚を与えている。
-
2024/08/25 城島明彦
日本を救国するための非常手段として、「AIを活用した家康を首班とする1年間の時限内閣を組閣」という映画「もしも徳川家康が総理大臣になったら」。では、信長、家康、秀吉「戦国の三英傑」は、戦後のリアルな歴代内閣でいうと、誰が最も近いのだろう?
-
『日本の対極にある国、フィリピン島巡り(続編)』第9回
2024/08/25 高野凌福建省南安出身の楊氏一族の建屋式の墓で墓碑を調べていたら、墓参に来た家族と遭遇した。楊家の現在の家長の祖父は戦前にタクロバンに移住。日本軍が進駐すると財産を没収され、終戦まで刑務所に収監され拷問を受けたという。日本軍は軍費を賄うために華僑…
-
2024/08/25 羽鳥好之
京都駅から北へ車で20分ほど、千本通から下長者町通を入ると、数々の偉人に愛された老舗「大市」が創業当時のままの姿で出迎えてくれる。創業から約340年間、すっぽん一筋の名店は志賀直哉『暗夜行路』や川端康成『古都』など、数々の文学作品にも登場…
-
2024/08/23 堀井伸浩
中国は低炭素化に向け、石炭火力にバイオマス・グリーンアンモニアの混焼、あるいは排出されたCO2を集めて地中深くに貯めるCCSの導入を進める具体的政策を明らかにした。今回はアンモニア混焼に絞って、この取り組みや今後の展望について考察する。
-
2024/08/23 廣部 泉
米国では、激しい選挙戦が繰り広げられているが、日本として考えておくべき大きな課題がある。それは、米国社会の中で日本および日本人の存在感の低下が深刻であることだ。
-
一人暮らし、フリーランス 認知症“2025問題”に向き合う(23)
2024/08/23 にらさわあきこ認知症リスクを低減させるためには、「5tips」といわれる要素があるという。運動、食事、社会参加、生活習慣病の管理、それに認知トレーニングである。この5つから複数分野を選んで生活を改善するとして、それぞれの分野では、なにをどう意識すればい…
-
2024/08/23 岡崎研究所
イランの大統領選挙に勝利した改革派のペゼシュキアン氏はハメネイの絶対的権力に服す、あくまでも体制内の人間である。彼の行動の自由には限界があり、改革へは国内外から懐疑的な見方も多い。
-
2024/08/22 片野 歩
2024年8月10日に漁が解禁され、今年もサンマの季節が来た。毎年のように大不漁が伝えられていたが、水揚げが増えていると報道されている。ただ、その値段は1尾18円の店もあれば、1尾7万円で落札する卸しもある。どういうことなのか、解説します。
-
2024/08/22 廣部 泉
米大統領選のトランプ陣営は男性優位的な考えが根底にあり、支持者もそうした人が多いようだが、女性の力も必要なようだ。テイラー・スウィフトやビヨンセといった〝女性パワー〟を選挙戦に活用している。
-
2024/08/22 小島正美
子宮頸がんなどを予防するHPVワクチンの接種機会を逃した世代の「キャッチアップ接種」が無料で受けられる期限が9月末に迫っている。ただ、いまなお対象世代の半分以上は知らない。このままだと世界から見て、日本が子宮頸がん大国になる。
-
2024/08/22 大城慶吾,仲上龍馬
原発再稼動は目下、日本のエネルギー政策の最重要課題である。この課題に道筋をつけなければ、日本のエネルギー政策は迷走を続けるままだ。
-
2024/08/22 岡崎研究所
米国のトランプ大統領候補が最近、米国の台湾への軍事支援について、台湾はもっと多くの代価を支払うべきだと批判した。米国による台湾への武器供与は中台間の軍事バランスを維持する上で不可欠な役割を果たしており、この発言は大きな危険をはらむ。
-
2024/08/21 高口康太
「中国EV、東南アジアでの販売が急伸!日系自動車メーカー危うし」――。こうしたニュースを目にする機会が増えた。実際に東南アジアでの中国EVの販売台数は急増しているが、日系自動車メーカーとして脅威なのか。
-
2024/08/21 山本隆三
トランプ氏は、EVが好きなのだろうか、嫌いなのだろうか。イーロン・マスク氏の支援を受けてはいるが、EVの補助金の廃止を止めるとは発言しておらず、「化石燃料を掘れ、掘れ」とも述べる。市場の動向を踏まえ化石燃料の生産とEV販売の先行きを考えた…
|
|
|




















