メンタル不調を理由とした自宅療養は、弊害のほうが大きい。意義があるのは、ごく短期間のみである。長期化すれば、復職が困難となり、メンタルヘルスにとっても、経済的な損失という点でも、大きなマイナスとなる。
うつ状態は悪化するが、それは休職以前の職場ストレスに由来するのではない。むしろ、長期化による不活発に由来する。
何よりも恐れるべきは、療養長期化から貧困へは、途中からジェットコースターのように加速がつくという点である。離職、転職、再休職、そして、最終的には正規雇用から非正規雇用を経て失業、ついには生活保護へという具合に、瞬く間に転落していく。
この療養長期化の弊害は、近年の医学文献によっても明らかにされている。本稿は、オンラインジャーナルの一コラムであって、学術論文ではないので、冗長なリストは避けるが、関心のある人は原典にあたれるように、テキスト内に文献を記しておく。
日本の長期療養の弊害は世界一深刻
まず、前提事実として、このことを抑えておきたい。日本は、自宅療養期間が諸外国と比べて段違いに長いのである。うつ病による欠勤日数の国際比較を行った研究があるが、ブラジル、カナダ、中国、韓国、メキシコ、南アフリカ、アメリカ、日本の８カ国のなかで、３週間を超える長期化がずば抜けて多いのが日本であった (Evans-Lacko et al., 2016)。
世界で一番、メンタルによる療養が長期化しているのが日本であり、世界で一番、長期化の弊害を受けるのが、日本の患者である。
日本の問題については、以前に述べた通り、傷病手当金がかえって復職を妨げる結果になっている（「休職しても給与の３分の２もらえる」の盲点…傷病手当金で必ずしも「安心」ではない、噴出する他の“不安”）。この制度に、復職支援が組み込まれていないため、自宅療養の継続に経済的なインセンティブが働いてしまうのである。
