著者紹介

【いじめ自殺を防ぐ１枚の診断書に全国から殺到】…

いじめ防止対策推進法は、実によくできている。眠らせておくには惜しい。いじめの防止に関わるすべての職種が、その目的のために使えばいい。児童・生徒とその親御さんにおかれては、精神科医をもっと使ってほしい。「法と医者は使いよう」だ。

〝パイロットは大谷翔平ぐらい尊い〟重い責任と厳…

パイロットには、心身不調者は一人もいないとされる。ただ、実際には、パイロットには数えきれないほどの健康リスクがある。元来が頑健な人間であったとしても、早かれ遅かれ健康はむしばまれる。大谷翔平に匹敵する自己管理が必要となる。

霞ヶ関の官僚も「生身の人間」、もうこれ以上理不…

霞が関官僚のメンタルヘルスについて、ひとこと、精神科医の立場から言い訳を申したい。精神科は元来、「精神障害者」御用達であった。一方、霞ヶ関の官僚は、いかなる意味でも「精神障害者」ではない。ここにミスマッチの原因がある。

「戦略としての睡眠」が航空管制官やパイロットに…

航空管制官については、１月２日に起きた羽田空港の滑走路で日本航空機と海上保安庁機が衝突した事故で注目されることになった。その内実が知られた仕事とはいえないであろう。その実態と、健康管理の難しさを解説したい。

相次ぐ深刻なハラスメント被害者に医師としてでき…

2023年は、旧ジャニーズ事務所、宝塚歌劇団、楽天ゴールデンイーグルスなど、ハラスメント、過重労働、いじめを巡る事件が相次いだ。これらの事件は、精神科医・産業医である立場からすれば、深く考えさせられるものがある。

勉学だけが教育ではない！若者には、遍歴の経験を

いじめや学校になじめず不登校となるなど、子どもたちの悩みが耐えないが、その時の目標は再登校に限らない。本来、教育とは遍歴の経験を重ねる旅である。新しい環境に身を置くこと、新しい経験を積むこと、新しい人間関係に飛び込むことを推奨する。

霞ヶ関官僚が〝殉職〟しない方法 睡眠奪う労働は…

霞ヶ関の若手官僚が世間で伝えられているような激務が強いられているとすれば、次々に殉職者が出て不思議はない。若手官僚に申し上げたい。「こんな生活を続けていると、死にますよ。早めに医師に相談してほしい」と。

「学校に行く義務」はない 「9月１日問題」によ…

９月１日は、児童思春期のこころの健康に関わる者にとっては、自殺が増える要注意の日。学校へ行くことがプレッシャーになっている。ここで言いたいのは、行きたくなければ、行かなければいい、学ぶ場は他にいくらでもあるということだ。

「職場のうつ」は診察室でなく、職場で起きている

「職場のうつ」は、診察室で起きているのではない。職場で起きているのである。したがって、診察室で「治療」と称するごまかしを試みても、何の解決にもならない。

実は怖い「メンタル不調の自宅療養」 休職は解雇…

現在、メンタル不調により休職中の人は、「休職とは復職を前提とした解雇猶予」であると聞いたら、おちおち休んでいられない気分になろう。実は、会社はそう考えている。

精神科医はChatGPTの診断に勝てるか？実際…

ChatGPTをはじめとする生成AIの発達により「人間の仕事を代替する」とも言われている。医師もその一つで、「AIに精神科医の仕事が奪われる」ことはあるのだろうか？

医師の働きすぎ対策から睡眠負債の対処法を考える

働きすぎのビジネスパーソンにとっては、毎日が疲労との戦い、寝不足との戦いであろう。そんなお疲れの皆さんのために、「では、医師ならどうするか？」についてご紹介したいと思う。

健康強者へのバラマキやめ、弱者への配慮を

生存権は、すべての人に平等に与えられている。しかし、健康は平等には与えられていない。弱者と強者とには残酷なほどの格差がある。「命の平等」を保証するには、医療によって健康格差を縮小しなければならない。

震災から12年 被災者の「こころのケア」に本当…

今年もまた3月になった。東日本大震災から12年。被災者は、今もなお「震災後」を生きていることを忘れてはならない。被災者のこころに震災が影を落としている以上、こころのケアの意義は言を俟たない。

１枚の診断書がいじめ自殺を防ぐ 医師だからでき…

学校でのいじめ、それによる自殺が後を絶たない。医師として第一に必要なことは、診断でも、治療でもない。直ちに介入して、これ以上の被害を防ぐことである。

「働く人のうつ」は「うつ病」ではないというこれ…

「働く人のうつ」は、なかなか治らない。薬を飲んでも、認知行動療法を受けても、休職しても、生活習慣を整えても、リワークに参加しても治らない。なぜか？　実は、「働く人のうつ」は、「うつ病」ではないのだ。

被災者には「こころのケア」より 「からだのケア…

「被災者には『こころのケア』が必要だ」――。しかし、彼らの被災後の生活習慣の実態を知ると、より急ぐべき課題が見えてくる。