【名医を探せ！命を託すのは誰だ？】がんの恐怖に…

山師のがんファイター（２）

がんという言葉は、多くの人に恐怖と不安をもたらす。日本ではがんが死因の第１位で、日々多くの人々がこの病に苦しんでいる。医療技術は進歩しているものの、この現状を無視することはできない。

〈解説〉ウクライナと米国の鉱物資源協定は世界に…

ウクライナと米国の間で進められている鉱物資源協定は、地政学的な戦略や経済的利益の観点から非常に重要な意味を持っている。しかし、この協定にはさまざまな問題点が存在し、それを解決するための前向きなアプローチが求められている。ここでは、私の経験…

【最後の戦場】まさかのステージ４宣告　「がんフ…

銃弾が飛び交う紛争地でも、資源を求めて砂漠を越え、密林を進んでいた。欲望と生存本能が交錯する世界の中で、僕も生き抜いてきた。だが、今回は異なる。僕が戦う相手は、どんな商売敵よりも狡猾で、どんな山師よりもしぶとい。「がん」──それも、大腸が…

【最もレアなレアメタルとは？】バッテリー戦争か…

バッテリーにとってレアメタルの位置付けは極めて重要である。バッテリーにおけるレアメタルの役割は、エネルギーの蓄積と供給において不可欠なものであり、特にリチウム、コバルト、ニッケルの３つは、リチウムイオンバッテリーの性能を左右する主要な成分…

中国のレアメタルショック再び！タングステンなど…

「中国がレアメタル資源確保を外交利用する根本的理由は何か？」「なぜ中国はレアメタル資源にこだわり続けるのか？」。こういった疑問が筆者の元に寄せられている。それに答えるために、以下に私の考えを述べる。

〈批判覚悟であえて問う〉民主主義にスキャンダル…

中居正広氏の女性トラブルに関して、『週刊文春』が記事を訂正したことで文春批判が起きている。「文春は廃刊だ」という声さえあるが、試行錯誤や間違いを認めない社会では進歩が遅れる。スキャンダル報道は民主主義にとって重要だ。

「政治を変える」「社会を変える」という言葉が聞…

広島・安芸高田前市長で、東京都知事選挙で躍進した石丸伸二氏が新党「再生の道」を旗揚げした。掲げる政策はなく、人を変えることが再生の道になるという。これで何が変わるのだろうか。また、そもそも日本の政治は変えられるのだろうか。

【日本はなぜ韓国に１人あたりGDPで抜かれたの…

韓国の為替レートでの1人当たりドル建てGDPが2023年に日本を追い抜いたことが話題になっていた。しかし、国民の生活水準をより良く表す1人当たり購買力平価GDPでは15年にすでに抜かれていた。この動きをどう考えたら良いのだろうか。

＜ドル覇権への挑戦＞BRICSが仕掛ける共通通…

米国のトランプ次期大統領がSNSにおいて、BRICS諸国が共通通貨を創設することに強いけん制のコメントをした。現時点でほとんど実現可能性が感じられないBRICS共通通貨だが、就任前にわざわざ言葉を発したことで、逆にリアリティも感じる。現状…

【斎藤元彦兵庫県知事のSNS“疑惑”報道の不思…

兵庫県知事に再選した斎藤元彦氏が公職選挙法違反の疑いが出ており、度々報道されている。選挙は公平であるべきで違反は許されるものではないが、公職選挙法が現代のネット社会に合っていない側面も見えてきている。そうした報道はあまり見られない。

〈日米の選挙結果を決めた「インフレ」〉失業率低…

アメリカ大統領選でどの争点を重視したかとアメリカの有権者に聞くと、経済と答えた人が一番多かった。これは、日本の衆院選にも言える。有権者の選択を決めたインフレはどう起きているのか？

「トランプトレード」で強まる「投機の円売り」、…

金融市場ではトランプトレードという名で財政・金融政策が拡張方向で織り込まれており、米国の物価・金利情勢は上振れするとの見通しが強まっている。一部では160円台復帰を見越す声まで見られ始めている。果たして、この状況をどう読むべきなのだろうか。

〈れいわと国民民主の大躍進の意味〉「手取りを増…

衆議院選挙で、国民民主党が議席を4倍、れいわ新選組が3倍と躍進した。なぜそうなったのか。彼らが示した公約は達成可能なのだろうか。両者の経済政策から見てみたい。

【衆院選で並ぶ「最低賃金1500円」公約】私た…

衆院選の各党公約で、最低賃金1500円が目立っている。賃上げが物価高に追いつかないことから、賃上げ加速の一つの手段として最低賃金を上げようとしているのだろう。これですべての人の賃金が上がって皆が幸福になれるだろうか。問題は３つある。

〈石破茂新首相で経済は？〉自民党総裁選の“生煮…

自民党総裁選が終わり、石破茂氏が新首相となった。総裁選では、解雇規制の緩和が議論となった一方、「所得倍増論」はほとんど俎上に上がらなかった。最も長期間かつ候補者が多かった総裁選で政策議論は深まったのか、経済政策中心に振り返ってみたい。

新政権でも変わらぬ「円安 or 金利上昇」の二…

自民党総裁選においては各候補からは経済政策について様々な言動が見られているが、新総裁には「円安か金利上昇の二者択一」を迫られる。今までよりも制限された経済政策の手札で執政が求められる。過度な金融政策の転換は混乱を招く。

＜検証＞自民党総裁選候補の9人の経済政策、日本…

自民党総裁選挙に９人が立候補した。争点として、裏金問題、外交安全保障問題が重要なことは承知しているが、ここでは一つ重要である経済政策について、各候補者の政策を論評したい。

【首相は国民が直接選ぶべきか？】「議論してきた…

自民党総裁選で、国民世論をより強く反映する党員票の方が、国会議員票よりも正しく国家のリーダーを選べるという論調があるようだ。一方、日ごろから議論する国会議員の方が正しいとの考えもある。国会議員が選ぶのと国民が選ぶのとどちらが良いだろうか。

今、「円キャリーバブル崩壊」で超円高になるのか…

日銀の利上げを契機として金融市場は歴史に残る大荒れの様相を呈した。これに対し、「円キャリー取引を背景とする円安バブルが崩壊した」という解説が支配的になっているようだが、筆者は小さくない違和感を覚える。

＜世界的インフレは誰のせい？＞金融政策の失敗な…

世界的に高進したインフレ率の要因は雇用維持や需要喚起のために金融財政政策が過度に緩和的になったからであり、金融政策の失敗であるという声が出ているが、果たしてそうなのか。日本に対する教訓としても考えてみたい。