筆者は、Wedge2024年4月号のWEDGE REPORT「『2024年問題』いよいよ本格化へ」、Wedge ONLINE の3月19日「<生活直撃の危機>日本の物流クラッシュ寸前!『2024年問題』本格化で一体何が起こるのか?」および4月1日「【いよいよ今日から】『物流2024年問題』解決のカギ握る救世主とは?鉄道貨物・内航海運への『モーダルシフト』をどう進めるのか」で、「物流の2024年問題」(以下、「2024年問題」)の特効薬と考えられている鉄道輸送や内航海運へのモーダルシフトについては、即効性を求めるのではなく、中長期的に対応していく必要があると指摘させて頂いた。
しかしながらその後も、一部にはモーダルシフトがなかなか進まないことを指摘する報道がある一方で、依然として鉄道輸送や内航海運へのモーダルシフトを加速させる荷主企業や物流企業に関する報道が少なからず見られる。読者の中にも何が現実なのか分かり難いと考えておられる方も多いのではないかと思われる。
そこで今回から数回に亘って、将来の物流戦略を立てるに当たって把握して置くべき、日本の内航海運と鉄道輸送の位置づけと実態に関する客観的情報を提供する。内航海運と鉄道輸送がどのようにモーダルシフトの受け皿となることができるのかについて述べていくこととしたい。
初回の今回は、これまでにも触れてきた日本の物流における内航海運の位置づけと実態につき、より深掘りをしてみることとする。