「今は『直美』だけでなく『直産』が増えている」
2024年、初期研修を終えた医師が美容外科に直接就職する「直美」が話題となった。医師不足の中、ワークライフバランス重視の選択に「直美叩き」とも言える反発が起きたが、その陰で研修直後に企業へ就職して産業医となる「直産」が広がりつつある。産業医でDB−SeeD（東京都文京区）代表の神田橋宏治氏はそう指摘する。
なぜ若手医師に産業医が人気なのか。そこには「手軽に就けるホワイト職」というイメージがある。産業医科大学を卒業していなくても、日本医師会が実施する研修の履修（約50時間）や、労働衛生コンサルタント試験の合格によって産業医の資格要件を満たせる。つまり、医師であれば短期間で産業医となり、安定した収入と福利厚生を得られるのだ。
厚生労働省の報告によれば、22年時点の認定産業医の総数（有資格者）は累計で10万人を超えており、その有効者数も７万人と増加傾向にある。ただ、現在産業医活動を行っている者は半分弱であり、「とりあえず資格を取得する」という医師も多い。実際、腎臓内科で勤務する30代の女性医師は「子育て中のため、時間の融通も利く産業医は魅力的だ。来年の資格取得を考えているが、最近は人気の高まりによって受講が抽選の講座も出ている。産業医になるハードルは難易度よりも、むしろそこにある」と話す。
直産医師や若手の資格取得者の増加に対し、〝名ばかり産業医〟が増えることを問題視する声もある。しかし、産業医科大学出身で大企業に長年勤務するある産業医は「〝名義貸し〟は昔からあり、開業医が引退後や副業的に産業医となるも、十分な働きをしないというケースは多く存在した。今は若手がやるようになって表面化しただけだ」と古くて新しい問題であると実態を語る。
産業医の報酬は診療報酬に基づく出来高制ではなく、企業の給与体系に連動する。丁寧な面談や現場巡視によって、従業員の安全衛生に愚直に向き合う産業医がいる一方で、そうでない場合でも報酬は変わらないということになる。
あらゆる産業で人手不足が叫ばれる中、従業員の健康を維持することは企業経営にとっても喫緊の課題のはずである。安易なキャリア選択や名ばかり産業医の放置は、真摯に取り組む産業医の評価や信頼を損ない、ひいては企業の競争力そのものを脅かすリスクとなる。
