著者紹介

カップル割の案も！承認された男性のHPVワクチ…

子宮頸がんや肛門がんなどを予防する９価HPVワクチンの男性への接種が日本でようやく承認された。ただ、接種費用は依然として自己負担のまま。Ｇ７で男性の定期接種が実現していないのは日本だけ。はたしてこのままでよいのだろうか。

激減した「遺伝子組み換えでない」表示、ルールの…

スーパーなどで以前は目にしていた「（遺伝子）組み換えではない」との表示を見なくなった。食品の表示ルールが変わったため。このまま「でない」表示が消えていけば、遺伝子組み換え食品への不安なイメージは払拭されていくのだろうか。

正義感に燃えた投稿も違法行為に！「ラウンドアッ…

除草剤「ラウンドアップ」への誹謗中傷をSNSなどで行った複数の投稿者を相手取った損害賠償請求訴訟で、投稿者に賠償金の支払いを命じる判決を下した。この判決が今後、安易な虚偽情報の発信にどこまで抑止力を示すか注目される。

「食品添加物は危険なもの」…学校給食関係者の懸…

「食品添加物の正しい理解を妨げている」と言われてきた学校給食の衛生管理基準が文部科学省によってようやく見直されることになりそうだ。今も食品添加物を不安視する人は依然として多いだけに、どんな見直しをするのか注視していきたい。

子宮頸がんを予防するHPVワクチンは、女性向け…

HPVワクチンと言えば、「女性の子宮頸がんを防ぐ」とのイメージが強いが、実は海外では男性の接種が当たり前になりつつある。同ワクチンをめぐっては、今、日本で大きな格差が二つ生まれている。男性の接種率の遅れと女性の接種率の都道府県格差の二つだ。

除草剤「ラウンドアップ」への誹謗中傷に企業が損…

インターネット空間で除草剤「ラウンドアップ」への誤った情報が後を絶たないことから、同製品を製造・販売する日産化学が投稿者に対し損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。SNS上の虚偽情報を止める術はあるのか。

＜米国バイオエタノール最新事情＞着実にガソリン…

脱炭素の救世主といわれるエタノール混合ガソリンが世界中で普及している。日本でも今年11月になって、ようやく経済産業省が導入方針を決めた。米国の最新事情は消費者へ大きな経済的利益をもたらしている。日本はもはや周回遅れといって間違いない。

周知進まぬ「キャッチアップ接種」、HPVワクチ…

子宮頸がんなどを予防するHPVワクチンの接種機会を逃した世代の「キャッチアップ接種」が無料で受けられる期限が９月末に迫っている。ただ、いまなお対象世代の半分以上は知らない。このままだと世界から見て、日本が子宮頸がん大国になる。

繰り返される「国産は危険」記事、非科学的な記事…

「日本人だけが知らない『国産こそ危ない』食品の罠」。こうした記事は週刊誌などでたびたび登場する。科学的な根拠に乏しい内容でも、言論の自由はあるだろうから、基本的な知識で自衛するしかない。農薬と自閉症、がんの関係について見ていきたい。

〈メディアが報じぬ問題の本質〉小林製薬の責任は…

小林製薬の紅麹サプリメントを摂取した人に死者を含む健康被害が発生している。新聞やテレビの報道で機能性表示食品の実態や同社の責任を問う報道が目立つが、国の食品安全行政の根本的なあり方を問う指摘はほとんど見られない。真の課題をえぐり出す。

除草剤「ラウンドアップ」訴訟はなぜ米国で頻発し…

フェイクニュースに使われるトピックに農薬がある。旧モンサント社が開発した除草剤「ラウンドアップ」の発がん性が指摘されると、米国で訴訟が頻発。まさに「フェイクニュース・ビジネス」とも言える広がりを見せた。これは、日本にとっても示唆となる。

ウソが本当になる時代！フェイクニュースを見抜く…

巷では玉石混交の情報が乱れ飛んでいる。そうした偽情報や誤情報、デマ、不正確な情報を検証する活動が日本でも活発になっているが、AIをはじめとする情報技術の発達などでそれを難しくする。受けて一人ひとりが情報の裏側を見る目を養う必要が出ている。

認知症の新薬「レカネマブ」は本当に効くの？

医療報道をどう読むべきか

アルツハイマー病の症状の進行を遅らせる新薬「レカネマブ」が厚労省によって承認された。その効果や課題をめぐる新聞・テレビ報道を見ていると、やや過剰な期待感を抱かせる内容が垣間見られる。一つの記事だけではなく、さまざまな情報から判断したい。

世界で遅れる日本のバイオ燃料 コメが救世主とな…

日本の自動車はEV化で世界の潮流から遅れているという記事をよく見るが、実はもっと遅れている分野がある。それは、ガソリンに混ぜる植物由来エタノールが遅々として普及しないことだ。日本が脱炭素を目指すなら、もっと注目すべきではないだろうか。

「11人死亡で肺がん臨床試験中止」の報道を検証…

肺がん治療で免疫治療薬が注目される中、「免疫薬併用　肺がん11人死亡」といったショッキングな見出しの新聞報道があった。しかし、報道の中にはプレスリリースを正しく読み取った内容とはいえない例もあった。質のよい医療記事に何が必要かを考えてみた。

制度改正で「遺伝子組み換えではない」激減も新た…

今年４月１日から遺伝子組み換え（GM）食品の表示制度のうち、「遺伝子組み換えではない」との任意表示は「不検出」に限ることとなった。これで表示の正確性は確保されるが、新たに登場した表示の言葉にも課題がありそうだ。

遺伝子組み換えとゲノム編集の新たな価値

ゲノム編集トマトが「血圧の上昇を抑える」といった機能性表示食品として消費者庁に受理された。ゲノム編集食品の新たな機能性が注目され始めた。遺伝子組み換え作物についても、疾患の予防やSDGｓへの貢献といった新たな価値が再評価されようとしている。

農水省「無添加」広報で見えた食の未来阻む〝二面…

農林水産省の広報誌に載った記事の一部が消費者の誤認を理由に修正されたのは、農水省の〝二面性〟を垣間見る一場面であった。この二面性は、農水省が推進する「みどりの食料システム戦略」が将来において、恐ろしい結末を生む予兆でもある。

「ゲノム編集」報道で不安にさせる記者の行動原理

遺伝子組み換え（GM）作物やゲノム編集食品などに対する市民の「漠然とした不安感」が、いつまでたっても緩和されない。一体なぜなのか。その主な要因は市民重視の報道の構図と記者の行動原理にあるのではないか。