塩沼亮潤・大阿闍梨「面倒なことの繰り返しで人も…

業績が伸び悩む企業と求心力が失われつつある仏教界。両者とも「成長のジレンマ」に陥っていると危惧する大阿闍梨は、今こそ原点に立ちかえり、善い行いを積み重ねる意義を説く。

「内弁慶」な日本企業が世界で大損しているワケ

アメリカの「外剛内柔」に対して、日本は「外柔内剛」になっている。故に国際社会では、日本が一番いじめられやすいのである。

アイリーン・ヒラノ・イノウエ 米日カウンシル…

日米関係をより深化させるために在米日系人が果たす役割は大きい。日本人に対して、日系人が知っていてほしいこととは何か。

米中貿易戦争、レアアースは本当に中国の切り札か？

中国の習近平国家主席が最近になってレアアース(希土類)関連の国内工場を視察したというニュースが中国国営新華社通信から報道されるやレアアース関連企業の株価がストップ高で推移している。

2つのジレンマに悩む最強国家、イスラエルの意外…

イスラエルはトランプ政権の後押しを受け、この世の春を謳歌しているように見えるが、大きなジレンマを抱えている。

ITで家の価値を高めるビジネスとは

IoTで昇り調子の会社がないかと言うとそうではありません。ITで家の価値を高めるビジネスを目剤しているSOUSEI Technologyなどがいい例です。どの様に、IoTでビジネス化しているのでしょうか？

シニアにもう一花咲かせる人事戦略【ソニー、大和…

漂流する部長課長

シニアには若手にない圧倒的な経験と知恵がある。企業はその能力を引き出し、組織を変革できるかが問われている。人材を生かすも殺すも企業次第。

日本の最先端農業「ドローンで田植え」

福島・楢葉町でドローンで種もみ散布

米カリフォルニア州で一般的な種もみを空中散布する技術を日本に根付かせたい。ただし、圃場の規模に合わせて飛行機ではなくドローンで。こんな試みが福島県楢葉町の水田で行われた。

GDPプラス成長、どうなる？消費増税

１−３月期の経済成長率はプラスでしたが、それでも消費税は上げるべきではない、と久留米大学商学部の塚崎公義教授は主張します。その理由とは？

「10歳まで学校に行かずヨット航海」元CA起業…

5歳から5年間、父親ともにヨット生活を送った駒崎さん。10歳から学校に行きはじめ、最初に選んだ仕事はキャビンアテンダント。その後、選んだのは起業家の道だった。

イランの革命防衛隊をテロ組織に指定したトランプ…

米国は革命防衛隊をテロ組織に指定し、イランへの制裁を強化することを強調しているが、真の狙いは別にある。

“AgGateway Asia”は農業のガラパ…

「技術で勝って事業で負ける」。日本のモノづくりはこう言われて久しい。原因の一つとされるのが、国際標準への乗り遅れだ。農業分野の国際標準化の促進を目指す組織に米国発祥の“AgGateway（アグゲートウェイ）”がある。

米中貿易戦争で注目すべき中国国際収支の見方

アメリカが中国からの輸入に対する制裁関税を10％から25％に引き上げ、米中貿易摩擦は新しい局面に突入した。米中間に横たわる経済面の問題として、アメリカ側の貿易赤字のほか、人民元の対ドル為替レートと米中両国の金融政策の方向性が挙げられる。こ…

人手不足、人口減でも24時間営業を拡張

エニタイムフィットネス社長兼共同創業者デイヴ・モーテセン氏インタビュー

24時間年中無休のフィットネスジム「エニタイムフィットネス」の社長兼共同創業者であるデイヴ・モーテンセン氏がWedge編集部のインタビューに答えた。日本で人手不足によるコンビニエンスストアの営業時間短縮といった「24時間営業問題」が浮上す…

インドにとっても「対岸の火事」ではない米中貿易…

中国と米国がインドにとって主要な輸出先であることは間違いないが、中国への輸出は米国、UAEに次ぐ3位にとどまっている。それでも、日本と同じくらいの注目度でこの米中貿易戦争の動向を固唾を飲んで見守っている。そのワケとは――？

中国製も悪くない？消費増税前に買うテレビはどれだ

秋に予定されている消費税増税前に、駆け込みで買うなら、どれが一番お買い得かということです。

ダメなベンチャーの広報って、ある意味、気の毒で…

今回は、昨年（2018年2月）に取材し、記事「ベンチャー企業の広報担当は、めちゃくちゃ使えない」にした男性（47歳）を再び紹介する。

「本麒麟」大ヒットの背景に若手の抜擢

キリンはこの数年、若手を抜擢して大きな仕事、職種を積極的に任せるようにしてきたという。「ビールに対する愛は誰にも負けない」という入社7年目で「本麒麟」のマーケティングを任された京谷侑香さんにインタビューして、ヒットの秘密を聞いた。

生涯現役時代、ベテラン社員に高まる危機感・活躍…

漂流する部長課長

「生涯現役」を希望する人は多く、国もシニアの労働環境を整えるが、果たして受け皿となる企業の体力がどこまで持つだろうか。役職定年後のキャリアに不安を覚えるホワイトカラーの危機感が高まっている。

ものづくり大国・日本を支えてきた世界最強の「工…

『日本のものづくりを支えた ファナックとインテルの戦略』柴田友厚教授インタビュー

「日本の工作機械は世界最強」と語るのは、東北大学経済学研究科の柴田友厚教授。高性能な工作機械がなければ、生活に必須なスマートフォンやパソコンや車、航空機の存在そのものが危うくなる。日本の工作機械産業は世界を牽引してきたのだ。