なぜ「２nd冷蔵庫」は必要なのか？

今回は、シャープの新型2nd 冷蔵庫「グルメクール」FJ-HM7K（以下 Gクール）を中心に2nd 冷蔵庫をレポートする。

〝安い日本〟30年から脱出の道探るドキュメンタ…

NHKスペシャル「ジャパン・リバイバル　“安い30年”脱却への道」（4月2日）は、〝安いニッポン〟のカゲで外国資本や人材を入れて変わろうとしている企業に光を当てた。

ChatGPTが変える世界 日本人が考えるべき…

オープン型のAI「ChatGPT」が話題だ。世界における比較的単純な知的労働を大きく変える可能性を秘めているし、教育やコミュニケーションの方法論も影響を受けるだろう。では、日本としては、この技術にどう向かい合って行ったら良いのだろうか。

料理の注文に変化 中国で日本流の「おまかせ」が…

中国ではいま日本料理が大ブームとなっているが、中でも、日本語の「OMAKASE」（おまかせ）という呼び名で料理を注文することが人気となっているという。背景には何があるのだろうか。

中国でも一大ブームとなった花見 日本との違いとは

東京をはじめ、全国各地で桜が満開となっているが、東京と似た気候の中国・上海や杭州、蘇州、南京などでも見ごろを迎え、花見客で賑わっている。「桜の名所といえば中国か？」というほどの人気ぶり。日本のお花見とはどのように違うのか。

シンガポールで人気！日本の農産物が海外で勝つ秘訣

2023年年明け早々、シンガポールを訪問し、日本企業の飲食店が活況を呈し、日本産農産物が現地消費者に人気であるのを目の当たりにした。農林水産物・食品の輸出額を25年に２兆円、30年に５兆円を掲げる日本にとって重要な課題が見て取れた。

「ゼロゼロ融資」の返済が重荷に？ コロナ明け観…

コロナ禍は過ぎ、観光客数は着実に回復、各地にも賑わいが戻りつつある。だが、観光業者には「ゼロゼロ融資」の返済というリスクも迫っている。コロナ後の観光業はどうあるべきか。

【行動経済学＜実践編＞ 】行動経済学・実践の「…

最終回(後編)

最終回の2回シリーズでは、大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授の大竹文雄先生にお話を伺います。大竹先生は、日本の行動経済学会の設立メンバーの一人で、行動経済学のさまざまな研究を行われるとともに、その実践にも携わってこられました。後編では…

復活する中国人観光客 「爆買い」後の消費スタイ…

中国からのインバウンドがいよいよ本格化しそうだ。日本政府は3月1日、中国からの入国者に対する水際対策を緩和した。果たして、中国人観光客の〝爆買い〟は復活するのか。

外食産業の「正体」を解き明かす

『外食を救うのは誰か』著者インタビュー

「低採算」「ブラック職場」「閉店ラッシュ」……。外からは見えない「外食産業」の内側を徹底取材で解き明かした『外食産業を救うのは誰か』（日経BP）。著者で日経ビジネス記者の鷲尾龍一さんに話を聞いた。

「香港をアジアのアートのハブに」その陰で起きて…

ここ数年、香港のアートシーンが活発だ。香港政府もアジアの芸術のハブになることを目指しており、日本にとってもビジネスチャンスととれる動きだが、香港国家安全維持法により政治的な作品の製作や展示がしにくいなど取り巻く環境は複雑だ。

揺れるEUの全EV化 日本の温暖化対策一直線は…

EUでは、脱炭素に向けてEV化を進める法案が整備されようとしていたが、土壇場にきてイタリアが反対を表明し、ドイツとフランスにも反対を呼びかけた。なぜ、最終局面で揉めることになったのか。35年EV化は実現するのだろうか。

相次ぐ百貨店の閉店で街の賑わいは消えるのか？

全国各地で百貨店の閉店が相次いでいる。昔から百貨店は中心街の「顔」であり、閉店しシャッター商店街となった街はたしかに寂しいが、嘆くべきことではない。

「花粉」は家電でどこまで防げるのか？

花粉症原因物質研究の第一人者である王青躍・埼玉大学教授を講師に行われた「Dyson 花粉対策セミナー」の花粉情報をレポートしつつ、掃除機、空気清浄機を選び方、使い方をレポートする。

政府の要職に学術界の人材が活用されにくい理由

政府が日本銀行の次期総裁に経済学者の植田和男氏を起用する人事案を国会に提示し、承認プロセスが進行中である。今回、植田氏が就任するとなると、経済学者出身の日銀総裁は戦後初めてとなるそうで、そのことにも驚きを禁じえない。

米国で進む、アプリで節電、お金も稼げる再エネ推…

米国では今急速な再エネ導入及び節電推奨が進んでいる。昨年発表されたインフレ抑制法（IRA法）の中にも、EV購入の際の補助金だけではなくさまざまな住宅補助金が含まれている。

【行動経済学＜実践編＞ 】行動経済学・実践の「…

最終回(前編)

最終回の2回シリーズでは、大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授の大竹文雄先生にお話を伺います。大竹先生は、日本の行動経済学会の設立メンバーの一人で、行動経済学のさまざまな研究を行われるとともに、その実践にも携わってこられました。今回は、…

「科学技術立国」生き残れるか テコ入れ急務の博…

日本が科学技術立国として生き延びられるか、大きな曲がり角を迎えている。日本の科学技術力の相対的地位が低下する中、それを支える若手博士は減少し、苦境にあえいでいるからだ。

立て直しに挑む中国経済に立ちはだかる３つの壁

中国の2022年のGDP成長率は3.0％に終わり、年初目標の5.5％を大きく下回った。低成長の原因を見てみると、短期の景気循環に属する問題に加えて、成長構造に関わる問題・課題が見えてくる。

販売台数が半減 岐路にある〝世界一〟EV市場中…

世界最大のEV市場である中国が突如としてマイナス成長に転じた。コロナ対策の転換という一時的なショックなのか、補助金終了の効果なのか見方は分かれている。消費者はEVを買い支えるのか。今年が勝負の年となる。