孤高の画家ワイエスが15年にわたり秘したモデル…

絵画のヒストリア㉓

20世紀米国を代表する写実画家、アンドリュー・ワイエスは平凡な日常を生きる農婦のヘルガを15年にわたってモデルとした。２人の秘められた日々をメディアは「世紀の密会」と呼んだ。それは〈片隅のアメリカ〉の「暗黙の物語」だったのかもしれない。

【「べらぼう」蔦重の命日】震災と戦災、２つの大…

5月31日は大河ドラマ主人公・蔦屋重三郎の命日です（旧暦では5月6日）。菩提寺・正法寺では6日に法要が執り行われ、限定御朱印が頒布されました（31日も頒布予定）。ここでは、同寺に建つ供養碑が、近代以降、震災と戦災をくぐり抜け現在に至った秘…

はびこる「ハラスメント問題」への根本的な解決策…

セクハラやパワハラの問題が「ビジネスと人権」に矮小化されている印象です。株主資本主義が限界を迎えているのでは？

【2025年に登場する技術と12のテック・ビジ…

「Computex Taipei」2025リポート

５月に台湾で開催された「Computex Taipei」で、世界最大規模のICT（情報通信技術）リサーチ企業、米ガートナー社による「2025年に登場する技術とトレンド、トップ12」というイベントが開催された。発表したのは同社のリサーチ部門…

「偏向メディア」に補助金は出さない！トランプが…

米公共ラジオ（NPR）がトランプ政権を提訴した。トランプ大統領が政府資金の提供を停止する大統領令に署名したため。自分の気に入らない報道機関を大統領が潰すことが出来るとすれば、大きな民主主義の危機と言ってよく、今後の行方が注目だ。

コメの次は味噌やせんべいも！原料米の入手難と価…

コメ不足と流通の混乱で最も懸念されることの一つは「消費者の国産米離れ」だろう。高額な関税を払っても外国産米が輸入できる土壌を生んでしまった。米菓や味噌といったコメ加工食品業界でも原料米の入手困難から外国産米を急速に増やしている。

「不安定なスタート」を切ったドイツのメルツ首相…

ドイツのメルツ首相は連邦議会での２回目の投票でようやく選出される不安定なスタートを切った。大連立は民主的政党が国内外の諸課題解決に取り組んで結果を出す最後の機会であり、これが失敗すればAfDがもっと伸長してしまうだろう。

なぜ嵐の櫻井翔だったのか？台湾・頼清徳がインタ…

台湾の頼清徳総統が就任１年に当たり、日本テレビのニュース番組「NEWS ZERO」に出演し、同番組キャスターで嵐のメンバーである櫻井翔氏のインタビューを受けた。「日本重視」をにじませたが、その動機はどこにあるのか。

【「2024年問題」から1年】長い荷待ちや荷役…

物流逼迫が懸念された「2024年問題」。杞憂に終わったかのような様相ですが、物流現場は依然、低賃金、長時間労働、人手不足などの課題が深刻であり、「モノが運べない未来」は確実に迫っています。ここでは、この問題に詳しい専門家3人が、1年経過し…

鳥の翼、サメ肌、ホタテ貝…「生物模倣」の製品開…

生物の特徴を応用した「生物模倣」が脱炭素の文脈で注目されている。さらに拡大していくためにはどのような観点が必要なのだろうか。

休戦した米中関税戦争…それでも安心できない３つ…

米中貿易戦争の 3 カ月間の緊張緩和は、国内の家計、企業、金融市場だけでなく、対立に巻き込まれた国々にも望みを与えるだろう。しかし、楽観は禁物だ。短期的な事象に惑わされず、より大きな構図に注目すべきだ。

〈孫正義が目指した「賢者の投資家」バフェット〉…

「賢者の投資家」ウォーレン・バフェット氏が引退すると発表した。日本のテレビ、新聞は投資の方向性がどのようになるのか、果たしてバフェット氏が率いてきたような運用実績をあげることができるかに焦点を当てている。これは正解でもあり誤りでもある。

激減するスルメイカの漁獲量は「黒潮大蛇行」のせ…

日本の漁獲量減少の原因を「黒潮大蛇行の影響」が挙げられている。環境要因を責任転嫁するのは簡単だが、もっと広い視野で日本の海の周りを眺めると、黒潮大蛇行の影響と漁獲量の関係で様々な矛盾が浮き出てくる。

「僕は『芸術家』ではなく『マンガ家』」浅野いに…

マンガ家・浅野いにおインタビュー

マンガを取り巻く環境は2000年代以降、大きく様変わりしている。最前線をひた走る気鋭のマンガ家が硬直的な業界の体質に警鐘を鳴らす。

米国の“裏庭”制覇を目論む中国・習近平の野望は…

トランプの関税政策に対するラテンアメリカの反発や不満を利用して、中国の影響力拡大が懸念されている。諸国は過度な中国依存を望まない立場にあろうが、米国を過度に刺激しない範囲で中国との関係強化を図る動きを防ぎ得ない。

韓国の“お得意様”ポーランド軍への教育プログラ…

「K防産」と称して防衛産業を主要輸出産業の一つに育成する韓国。先週の国防日報には、韓国が独自開発するKF-21戦闘機の進捗状況と最大のお得意様であるポーランド軍への多連装ロケット砲の教育という躍進を象徴するような2つの記事が掲載された。

出鼻くじかれたドイツ・メルツ首相、内政に踏み込…

ドイツのメルツ氏は首相就任直前に、思わぬ挫折を経験した。連邦議会での投票で一度落選したのだ。ドイツで初めての椿事は、政権基盤の不安定さを露呈。連立相手・社会民主党との関係がきしみを見せており、今後も内政問題で紆余曲折が予想される。

除草剤「ラウンドアップ」への誹謗中傷に企業が損…

インターネット空間で除草剤「ラウンドアップ」への誤った情報が後を絶たないことから、同製品を製造・販売する日産化学が投稿者に対し損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。SNS上の虚偽情報を止める術はあるのか。

「2024年問題」は未解決！このままでは日本の…

矢野裕児・流通経済大学教授×首藤若菜・立教大学教授×田阪幹雄・NX総合研究所リサーチフェロー

物流「2024年問題」は先送りされただけで、物流の構造的問題は温存されたままだ。根本解決の鍵となるのは荷主企業、そして消費者が物流に対する意識と行動を変えることだ。物流を知り尽くした専門家３名が語り合う。

米英の関税交渉合意をフィナンシャル・タイムズ紙…

トランプ政権の関税措置に関する米英合意は、経済的あるいは法的に美しいものとは言わないであろう。主権国家間の自由化の合意というよりも、暴力団の親分に対する庇護のための支払いに近い。