銭湯メディアを立ち上げると、日野さんも予想しなかった事態に直面した。人気が沸騰し、趣味のブログ程度と思っていたものが、一気にメディアになったのである。予想以上に、世の中に銭湯好きがいることが明らかになった。それ以上に、銭湯業界にいる若手の経営者たちと出会い、意気投合するきっかけになっていった。
そんなひとりが東京・荒川区の銭湯、梅の湯3代目である栗田尚史さん。日野さんとは同い年で、コミュニティーの場である銭湯が変化するきっかけを作りたいと考えていた。そんな栗田さんから、梅の湯が持っている喜楽湯の経営をやらないか、という話が降って湧いたのだ。2015年のことだ。
「迷ったんですが、喜楽湯を実験場のような位置づけにしようと考えました」と日野さん。栗田さんに家賃を払い、人を雇って銭湯経営に乗り出した。
日野さんが「実験場」と呼ぶ意味はいくつかある。
労働時間の健全化
まずは、「家業を事業に変える」こと。銭湯の多くは家族経営で、高齢化が進んでいる。長時間労働でキツイ仕事のため、子どもはまず後をつがない。中規模のマンション用地に最適なため、経営者夫婦が亡くなると、廃業して銭湯は姿を消していく。つまり、コミュニティーの「場」が年々消えていくわけだ。この家業を株式会社などにして、従業員を雇い、事業として経営していく形に変えなければ、もはや銭湯は存続できない、というのが日野さんの考えだ。
「1日13時間働いて、週に1回の休みしかなければ、仕事に追われてインプットしている時間がない」と日野さん。経営をしようにも、世の中のトレンドや若者のニーズを捉えて、それを事業に生かしていくことはできない、というのだ。喜楽湯ではまず労働時間の健全化に取り組んだ。今は番頭3人とアルバイト10人前後の体制だが、これで週休2・5日を実現した。
二つ目は事業として自立することだ。実は、銭湯はいまだに「価格統制」が残る数少ない業界だ。都道府県が決めた入浴料金を守らなければならない。つまり、工夫をして高付加価値化を図ろうにも値段が決まっているのだ。一方で、行政から何とか経営が成り立つくらいの「補助金」が出ている。努力をしなくても営業を続けていれば食べていけるため、企業ならば当然の創意工夫を排除する仕組みになっているわけだ。
