魚が減ったら養殖すればいいの？エサがないけど……

魚が減ったのなら養殖すればよいのでは？　と考える人は少なくないでしょう。実際に養殖物なしに世界全体の水産物の供給を賄うのは困難な状況となっている。ただ、養殖物といっても、天然物の資源量と密接に関わることを忘れてはならない。

ザ・ドリフターズが日本のテレビと演劇界に残した…

『ドリフターズとその時代』笹山敬輔著　

ザ・ドリフターズが活躍した時代とメンバーの生き方を解説・分析した本である。その存在の大きさに比べて正当に評価されていないのではないか、という問題意識がある。第三者によって歴史的な位置付け、全体像を論じることはなかったという。

日本が抱える色覚の課題 宇宙飛行士にも〝多様性…

「科学」は、その進化のたびに、われわれ人類に新たな〝問い〟を投げかける。13年ぶりの宇宙飛行士募集をきっかけに、日本が抱える色覚の課題を再考しよう。

イスラエルとUAEのFTA調印に潜む政治的意図

イスラエルとUAEは、4月に合意していた自由貿易協定（FTA）に調印した。イスラエルにとり初のアラブ国家とのFTAとなる。今回は、経済的意味以上に、政治的意味合いが強いように思われる。背景にあるのは、イランという共通の脅威である。

投票率アップであなたの地域の予算配分は増えるの…

参議院議員選挙が公示され、7月10日に投開票される。現役世代に焦点を当てて都市と地方を比べてみよう。納税負担の大きい現役世代にとって、自分たちが払った税負担が投票によってどれだけ地域の政府支出として還元されるであろうかを考えてみたい。

格闘技の歴史を変えた那須川天心VS武尊と２人の…

格闘技の底力を見た。６月19日に東京ドームで行われた格闘技イベント「THE MATCH　2022」は日本中に近年稀に見る大きなインパクトを与えた。那須川天心と武尊の世紀の一戦は間違いなく日本の格闘技人気復活と新たな可能性を見出す流れを作り…

【限定公開】止まらぬ円安 耐える国民 機運を変…

円安が止まらない中でも、岸田政権は高い支持率を維持している。「世論」ではなく現実を直視し、次世代のために「正しい」決断をすべき時だ。

すでに米国にも勝る？中国海軍の大躍進

中国海軍が東シナ海、南シナ海での活動に加え、世界的に基地ネットワークを作ろうとしている。大西洋に接する西アフリカにまで軍事基地がおよぶ。米中の海軍力の戦略バランスが、中国に優位に働いているとも言える。

高まるイラン核武装のリスク 水面下では影の戦争も

イスラエルのベネット政権が崩壊した。10月にも総選挙が実施される見通しだが、ネタニヤフ前首相が刑事被告人ながら政権奪取に意欲を示し、政治が混迷するのは確実な状況。イランの核脅威が高まっている中でイスラエルの内憂外患は一段と深まりそうだ。

ますます進む若者の政治離れ 日本は民主主義を守…

少子高齢化、慢性的なデフレ、国力の衰退経線——。若者の政治への関心が高まらない理由は多々ある。それでも若者が政治に参加する意義とは一体何なのか。参院選を控えた今、改めて考える。

診療時間外に子どもが頭を打ったらまず何をする？

家庭医は、夜間・休日でも担当する患者やその家族から病気や健康問題について電話で相談をされることがある。重症のこともあるし、重症ではないが心配や不安が大きくなっていることもある。５歳男児の祖母からかかってきた電話もそんな相談の一つだった。

途上国が注目すべきスリランカの債務不履行

スリランカは5月、債務不履行に陥った。これは、スリランカ特有の問題ではなく、先進諸国のインフレ、金利の上昇、食料と燃料価格の高騰など途上国に共通の問題である。

美容師が顔そりできない？出張理美容と法規制

理容師免許のない美容師に顔そりなどをさせたとして、高齢者施設や病院に訪問して理美容サービスを提供する会社が保健所から行政指導を受けた。「なぜ行政指導されるのか？」。出張理美容と法規制との関係を整理し、規制のあり方について考えてみたい。

「節電要請」強いる日本 このままでは中国と韓国…

電気料金の上昇が国民生活にも産業にも大きな影響を与えている。主要国も電気料金を軒並み引き上げているので、日本企業の国際競争力には影響はないと思われがちだが、そうではない。東アジアの競争相手、中国と韓国の電気料金は上がらないからだ。

「勤勉さが失われつつある」 ベトナム人尼僧が見…

日本を目指す外国人労働者 これ以上便利使いするな

「便利な暮らし」の裏にある犠牲を、日本人は認識できていない。ベトナム人尼僧のタム・チーさんが日本社会の課題を語る。

台湾紛争で高まる中国の核使用リスク

台湾を巡る米中紛争は急速に核化する可能性がある。中国は今後、空や海の核を拡大し、実際の戦闘作戦を進め、米国等の戦闘意志を挫くために核で脅迫をするだろう。プーチンや中国の考えを見ると、核の敷居が低くなっていることに強い危惧を覚える。

米国で進む物価狂乱〝バイデン・フレーション〟の…

いま米国では「バイデンフレーション」という言葉がよく聞かれる。狂乱的とも言えるインフレによるバイデン政権批判が込められた言葉だ。５月には前年比の消費者物価指数が8.6％増加したが、これは1981年以来、という高い水準だ。

ロシアのマクドナルド「格安」買収　ソ連へ逆行す…

欧米諸国から厳しい経済制裁を受けるロシアで、撤退した外資系企業の模倣サービスや商品がはびこりつつある。ロシア政府は欧米企業の商標不正コピーを容認し、撤退した外資の資産接収も辞さないが、外資と同レベルの商品やサービスとなる保証はない。

バイデンの積極外交 及び腰の共和党に広がる不介…

対ウクライナ政策、日韓歴訪など積極外交の目立つ米バイデン政権。それとは対照的に、消極的な野党共和党の対外スタンスに関心が集まっている。背景に、党内保守派の間でいぜん影響力を保持するトランプ前大統領の存在が見え隠れする。

日本の水産にSDGｓが広がっていないワケ

昨今、持続可能な開発目標「SDGs」という言葉を新聞やテレビなどのメディア媒体で見ない日はない。ところが、水産物になると、そもそも知られてすらいない。原因の一旦は、日本で出回る認証商品自体の少なさである。