最新記事一覧
「BBC News」の記事一覧はこちら-
2024/10/08 岡崎研究所
東南アジアへの最大の投資国は米国であると喧伝してきたが、過去10年の実績は中国の方が高い。米国が関係を強化するためには、米国企業による投資に加え、世界最大の米国市場へのアクセスを高める必要がある。
-
2024/10/07 片野 歩
日本では大型クロマグロの分類を30キロ以上とし、100キロもあれば大物と思われるが、ノルウェーで水揚げされたマグロは、小さくても168キロ、大きいものは396キロもある。なぜ、ここまで差があるのか。
-
【連載第4回】『生成AI社会』より本文公開
2024/10/07 河島 茂生生き物と機械との境界は、ますます曖昧になってきています。機械を含めたテクノロジーは、人の拡張であり、個人や社会が作っていく存在であると同時に、人々の考えかたや社会のありかたに影響を与えてきました。
-
2024/10/07 岡崎研究所
米国が第二次世界大戦以降最大の安全保障上の挑戦に直面しているのにその認識が不十分な状態になっている。米国の失敗の全体像を理解するには、国家防衛戦略委員会が最近発表した報告を読む必要がある。そこには、米国「敗北」の可能性も指摘されている。
-
『日本の対極にある国、フィリピン島巡り(続編)』第15回
2024/10/06 高野凌日本では一般に知られていないが、ホセ・リサールはフィリピン人なら誰でも知っている断トツ・ナンバーワンの国民的英雄である。マニラ中心部には壮大なホセ・リサール記念公園がある。
-
絵画のヒストリア⑮
2024/10/06 柴崎信三レオナルド・ダ・ヴィンチは生まれ持った美しい器量と才知、自然への鋭い洞察と怜悧なまなざしを持つ万能の天才だからこそ、故郷のフィレンツェを追われ、各地を渡り歩くことになった。きらびやかな才知の遍歴のはての哀歓は、晩景にも表れる。
-
2024/10/05 WEDGE編集部
うだるような暑さも終わり、やっと夜空も澄んできたように思います。秋の夜長に、「サイエンス」本を読んでみるのはいかがでしょうか?
-
2024/10/05 鉄道クイズ研究会
現在、東海道新幹線が走っている「線路」で最初に営業運転を行った列車は、じつは新幹線ではありませんでした。さてどんな列車が「一番列車」だったのでしょう?
-
2024/10/04 中島恵
中国から飛び出し、日本へと移住する中国人富裕層が増加しているが、単なる移住ではなく、日本の大学院で経営学修士(MBA)などの学位を取得しようとする経営者もいる。彼らはなぜ、日本で学びたいのか。
-
2024/10/04 木村正明
サッカーJリーグに経営権交代の波が押し寄せ、その買収額が物議を醸している。サッカー界のみならず日本のプロスポーツが発展するために必要なこととは。
-
【連載第3回】『生成AI社会』より本文公開
2024/10/04 河島 茂生そもそも創造性とは何でしょうか。単に「新しい」だけでよいのかというとそうではありません。創造性には「有用さ」「有益性」「価値」がなければならないといわれることがあります。
-
2024/10/04 岡崎研究所
ミャンマーの情勢はどうやら、周辺地域は個々の有力少数民族がその支配を強固にする地域に分断され、残りの中央部と分断されるという分裂状態に向かっているように見える。ミャンマーが連邦制に向かうはずもないが、国家が崩壊するようでもない。
-
2024/10/03 佐々木伸
イランがイスラエルに向け、弾道ミサイル180発以上を発射した。大半はイスラエルの防空網「アイアンドーム」と米艦船に撃墜されたが、イスラエルのネタニヤフ首相は反撃を宣言し、軍事大国同士の全面戦争に拡大する恐れが高まった。
-
2024/10/03 青山 佾
国と都が10月23日に東京メトロ株を上場し、両者が保有する株式の50%を放出する。2002年に成立した東京地下鉄株式会社法で完全民営化を定めてから20年以上を経てのことだ。時間がかかったのは、都がメトロを所有し、都営地下鉄と一体化させたか…
-
2024/10/03 海野素央
米国では、大統領選挙の結果に多大な影響を及ぼす10月の驚くべき出来事を「オクトーバーサプライズ」と呼んでいる。サプライズには、「意外な事」「びっくりさせるもの」「不意打ち」および「奇襲」といった意味がある。思いがけない出来事にでくわして、…
-
2024/10/03 森信茂樹
2025年度のプライマリーバランス黒字化試算が公表され、財政の先行き楽観論が広がっている。しかし、財政再建に向け課題は山積みだ。新政権は国民負担の問題から目を背けてはいけない。
-
2024/10/03 渡邊啓貴
混沌とする世界情勢の中で、「平和国家」を標榜する日本は「国家イメージ戦略」をもとにした外交が求められる。国家のイメージ・ブランド力には信頼・尊敬が不可欠。日本に何ができるか。アラン・ドロンによるパリの日本大使公邸での行動から見えてくる。
-
2024/10/03 岡崎研究所
中国は南シナ海で、沿岸警備隊や民間船舶、漁船を利用してその存在感を示しており、豪州や地域のパートナー国も同様の対応をする必要がある。豪州は、中国のグレーゾーン作戦に対抗できる、軍事能力を持った専門の沿岸警備隊を設立すべきである。
-
2024/10/02 原田 泰
自民党総裁選が終わり、石破茂氏が新首相となった。総裁選では、解雇規制の緩和が議論となった一方、「所得倍増論」はほとんど俎上に上がらなかった。最も長期間かつ候補者が多かった総裁選で政策議論は深まったのか、経済政策中心に振り返ってみたい。
|
|
|




















