-
2020/01/09 山本隆三
再エネが化石燃料資源消費量と輸入代金を大きく削減可能ならば、中東での紛争が日本へのエネルギー供給に直接影響を与える事態も少なくなり、日本もホルムズ海峡封鎖の可能性などをさほど心配しなくてもよくなるかもしれない。そんなことが近い将来実現する…
-
天然ガスに敗れ太陽光・風力に敗れた黄昏の米国石炭産業
2019/12/17 山本隆三大統領の支援策にもかかわらず、シェール革命により生産量が増え価格が下落した天然ガスとの競争に敗れ、さらに政策支援を受けた再生可能エネルギーの導入増もあり、石炭の生産量は減少を続け、マリー・エナジーも日本の会社更生法に相当するチャプター・イ…
-
2019/12/10 山本隆三
スペイン・マドリードで気候変動枠組み条約第25回締約国会議(COP25)が12月2日開幕した。アントニオ・グテーレス国連事務総長は、開幕式典で気候変動は長期的な課題ではなく、いまそこにある危機とスピーチした。各国の取り組みを定めたパリ協定…
-
2019/11/06 山本隆三
2014年から減速が始まったチリ経済は、米中貿易摩擦の影響を受け最大の輸出品目、銅の価格が下落し、さらに通貨ペソも下落し始めた。その影響は輸入品価格の上昇に繋がり格差が大きい社会で不満を広げることになった。
-
2019/10/05 山本隆三
以前シンガポール国立大学でのシンポジウムに参加し、法学部の環境法専攻の教授と立ち話をした際に、ドイツ製を中心とした大型SUVがシンガポールで増加していることを教授は嘆いていた。東京23区と同程度の大きさの島国で大型SUVで出かける必要があ…
-
世界のレア・アースを握る中国 影響は日本にも
2019/09/04 山本隆三2009年、デンマーク領であるグリーンランドの自治権が拡大され、外交と防衛を除き、鉱業権を含めグリーンランド自治政府が権利を持つことになった。中国はその直後からグリーンランドの鉱物資源調査を行い、その後中国企業が鉄鉱石鉱山開発プロジェクト…
-
2019/08/31 山本隆三
米国で3年間暮らした時に、自分の車で年間に1万マイル(1万6000キロメートル)以上、さらに出張時のレンタカーでも年間数千マイル走行していたが、煽られたと感じた経験はほとんどない。ただ、道路上でのトラブルを見たことは何度かある。煽りからト…
-
2019/08/20 山本隆三
7月上旬、CNNなどの米国のマスメディアは「環境問題をアピールするトランプ大統領のスピーチ」を一斉に報道した。2017年の就任以来、気候変動対策に取り組むパリ協定からの離脱、石炭火力への規制緩和など環境問題への後ろ向きの姿勢を示してきたト…
-
2019/07/17 山本隆三
ゲイツ氏は2006年に原子力の新技術を開発するテラパワーを設立し、個人資産を進行波炉(TWR)と呼ばれる原子炉の研究開発に投じてきた。さらに、彼が関与するファンドを通し蓄電池関連の新技術などに投資し温暖化防止に寄与する低炭素電源関連技術開…
-
2019/06/13 山本隆三
エネルギーの多様化は進んだが、いま日本のエネルギー自給率は依然として10%にも達せず、米商工会議所による世界のエネルギー消費国上位25カ国のエネルギー安全保障ランキングでは、化石燃料輸入リスクにおいて日本は最下位になっている。
-
2019/05/08 山本隆三
今年のノーベル平和賞の最有力候補は、スウェーデンの16歳の女生徒。彼女が注目を浴びた最大の理由は、議事堂前の座り込みのため学校ストライキとして授業をボイコットし、過激な言葉で気候変動問題への取り組みを呼びかけたからだ。
-
2019/04/18 山本隆三
飛行機に乗って稼げることもある。どうやって? 最近は、日本のフライトでも時々あるようだが、米国の国内線ではオーバーセールス(オーバーブッキング)、要は座席数以上に予約を取ってしまうことが、結構起こっている。
-
2019/04/16 山本隆三
石炭への支援策では対立する米国の共和党、民主党だが、SMRを主体とする原子力関連新技術支援では両党の足並みは揃っている。昨年9月には、「原子力エネルギー革新能力法」を成立させ、新型炉の開発事業者が負担する審査費用を助成すること等を決めてい…
-
2019/04/10 山本隆三
NHKの「チコちゃんに叱られる!」ではないが、海外では「ぼっーと生きてるんじゃないよ!」を実践したい。海外に慣れているはずの人たちでも、ちょっとした油断で欧米で結構犯罪に巻き込まれている。
-
2019/03/13 山本隆三
韓国公共放送(KBS)の記者から依頼があり、1月末東京でインタビューを受けた。インタビューの目的は「テレビ番組を制作するので、文大統領が選挙公約に基づき進めている韓国の脱原発は可能か意見を聞きたい」ということだった。
-
2019/02/18 山本隆三
昨年3月ソフトバンク・グループ孫正義会長がサウジアラビア・ムハンマド・ビン・サルマン皇太子と共同記者会見を行い、2億kWの太陽光発電設備をサウジアラビアに2030年までに建設する覚書締結を発表した。その後の動きを探ってみると……。
-
2019/01/17 山本隆三
中国はあらゆる面から再エネ大国になったが、中国が再エネの覇権を握ることにより世界のエネルギー安全保障にも影響が生じる。例えば、大量の天然ガス、原油、石炭の欧州向け輸出を行い、欧州への強い影響力を維持しているロシアは、需要国での再エネの導入…
-
2018/12/31 山本隆三
「社長なんて長くやるものではないよ」。日産自動車の元社長辻義文さんが社長を辞める直前に言われた言葉だ。社長就任後4年経ち、マスコミは後2年続けるとの観測を流していたが、ご本人に去就を尋ねたところこの発言だった。
-
2018/12/13 山本隆三
12月2日からポーランドで気候変動枠組み条約第24回締約国会議(COP24)が始まったが、欧州連合(EU)では温暖化対策よりも雇用と経済が重要と考える国も出てきている。その最たるものはドイツだ。
-
2018/11/16 山本隆三
再エネの発電量が増加している国と地域では、供給量が需要量を超えた時に日本の出力制御と比較できないほどの大量の再エネからの電気を送電線に接続できず制御する、簡単に言えば電気を捨てることがしばしば起こっている。需要がある他地域への送電能力が不…
|
|