「国際」の最新記事一覧
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2022/12/14 土方細秩子
米国航空宇宙局(NASA)が50年ぶりに再開した月面探索プロジェクト「アルテミス・ワン」は、有人宇宙船オリオン(今回は、無人で航行)が無事に月を周回し地上に戻ったことで、一応の成果を得た。今後は有人での月周回を経て、2025年には人の月面…
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2022/12/13 鈴木賢太郎
遠く離れたアフリカの地で、サッカーが日本のプレゼンス向上に一役を買っている。「ソフトパワー」としてのサッカーの価値をレポートする。
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2022/12/13 長尾 賢
2023年は、日本がG7の議長国であり、インドがG20の議長国である。インドはこの機会に、これ以上ないくらい大きな動きを見せている。いったい、何をしようとしているのだろうか。
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100年続く米国の病「黄禍論」(5)
2022/12/13 廣部 泉太平洋戦争で中国国民党と協力し日本を打ち破ったことにより、ついに米国は黄禍論から解放されたかに見えた。しかし国共内戦による中国共産党の勝利、そして戦後日本の経済的復興により、再びアジアが恐怖の対象として米国の前に現れる。
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2022/12/13 岡崎研究所
中東で史上初めてのワールドカップがカタールで開催されているが、同時に、カタールの人権問題も注目を集め、西側の非難の対象となっている。その一方で、カタールは今や中東で最重要な米国の同盟国でもある。
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2022/12/12 海野素央
今回のテーマは「トランプか、デサンティスか――MAGAはどちらにつくのか?」である。反トランプの共和党系スーパーPAC(特別政治行動委員会)であるリンカーン・プロジェクトは、2019年12月に発足した。2020年米大統領選挙と米中間選挙で…
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2022/12/12 服部倫卓
プーチン・ロシアによる侵略戦争に歯止めをかけようと、米欧日は厳しい制裁を科してきたが、ロシア経済が崩壊する事態には今のところ至っていない。いや、むしろ目先の数字だけを見ると、ロシアが負ったのは「かすり傷」にすぎないのかと思えてしまう。
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2022/12/12 岡崎研究所
習近平は2021年の新年の演説で中国のゼロコロナ政策の成功を誇った。2年後、パンデミック対策を個人的、体制的勝利と描く習のキャンペーンは崩壊しつつある。ゼロコロナ政策に反対するデモは、10年前に権力を得た後、習の指導に対する最も深刻な挑戦…
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『日本の対極にある国、フィリピン島巡り』第8回
2022/12/11 高野凌フィリピンでは放浪ジジイが初対面の人と少し話をすると必ず「ガールフレンドを探しに来たのか」「フィリピーナ(フィリピン女性)のガールフレンドを訪ねてきたのか」と聞かれる。どこへ行っても、同じ質問なのだ。
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森万佑子氏インタビュー『韓国併合』
2022/12/09 足立倫行『韓国併合』(森万佑子、中公新書)は「まえがき」で、「なぜ日本の植民地になったか」という日韓の根本問題について書かれた一般向けの本はほとんどない、と記す。歴史学者による韓国併合についての日本の本は、1995年以降刊行されていない。
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2022/12/09 桒原響子
カナダが長らく存在しなかった「インド太平洋戦略」を発表し、中国の国際秩序への挑戦を公然と拒否しこれに対抗するという外交・安全保障政策に大きな舵を切った。カナダから日本に向けたメッセージでもあり、日本外交にとって大きなチャンスだ。
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2022/12/09 岡崎研究所
10月30日の大統領選決選投票で、かつて左派政権を率いたルーラ元大統領が現職のボルソナロ大統領を破り勝利した。日本にとっては特に、ロシア寄りともされるルーラ次期大統領が中国やロシアとどのように接するのかが注目点となりそうだ。
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2022/12/08 斎藤 彰
先の米中間選挙結果を踏まえ、共和党大口献金者たちの間で、「トランプ時代は終わった」と24年大統領選に再出馬したトランプ氏への支持を相次いで取りやめる動きが出始めている。前回選挙以上に苦戦は避けられそうもない。
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2022/12/08 岡崎研究所
11月にCOP27が開催されたエジプト。だが同国はじめアラブ各国の民衆は「軍事独裁か原理主義か」という究極の2択と、その中での人権弾圧に見舞われている。その中での西側諸国の対応は、非常に難しいものにならざるを得ない。
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2022/12/07 岡崎研究所
11月15日のウクライナ国境近くのポーランド領にミサイルが着弾した件など、バイデン政権の危機管理能力が問われる事態が続いている。
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満州事変に至る道 大日本帝国陸軍の素顔(1)
2022/12/06 髙杉洋平明治維新以来の日本にとって最大の安全保障上の脅威であったロシアを打ち破った日露戦争。その歴史的勝利後、しかし、増大した軍の政治的影響力の下、日本の軍事政策は迷走を始めていくことになる。
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2022/12/06 岡崎研究所
米中対立の最大の焦点の一つである半導体の対中規制。実効性を持たせるには同盟国・友好国の協力が必要だ。特に重要となるのが、オランダ、そして日本である。
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2022/12/05 井上雄介
新型コロナウイルスの水際対策が10月11日に大幅に緩和されてから、訪日する台湾人が激増している。台湾人はコロナ終息とともに日本を訪れることを切望していた。台湾人の日本旅行がなぜこんなに人気なのか。
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2022/12/05 岡崎研究所
11月14日に3時間を超える米中首脳会談が行われた。台湾海峡がより一層きな臭くなる中、対話は維持されるのか。世界の注目を集めた。
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