バリ島で考えたタトゥーと欧米人の階級意識　

バリ島で島流し⑤

バリ島で最初に感じたのはやけにタトゥー・ショップ（tattoo shop）が多いことである。しかも次々と新規開店している。スミニャックのゲストハウスの対面には２軒の店が新規開店の工事をしていた。１軒の店でオーナーに聞いたらタトゥー・ショッ…

農家に嫁いで分かった農業の価値

絵本『あさごはんのたね』書評インタビュー

本誌2023年１月号の特集『農業にもっと多様性を! 価値を生み出す先駆者たち』の取材で、茨城県龍ヶ崎市の横田農場を訪問したときのことだ。平安時代から稲作を続ける大規模稲作農家の横田修一さんが見せてくれたのが『あさごはんのたね』（原案・アグ…

「型を学んで打ち破る」成熟市場に必要な概念

『乙女ゲー世界はモブに厳しい世界です』

前々回では「異世界転生」というジャンルに触れ、現代社会における変身願望を説いた。このジャンルから学べることはさらにあり、それが「型を学んで、打ち破る」という守破離（しゅはり）の概念だ。

「回転寿司テロ」動画 撮影者や拡散者の法的責任…

SNS上で、回転寿司チェーン店内の商品や備品にいたずらをする「回転寿司テロ」動画が相次いで投稿・拡散され問題となっている。「回転寿司テロ」行為の多くは仲間が撮影して、SNSへ投稿している。こうした仲間も罰せられないのだろうか。

科学誌『サイエンス』が非科学的な「処理水」記事…

世界的に有名な自然科学週刊誌である「サイエンス」が信じられない記事を掲載した。あまりに偏った内容で、世界の読者に大きな誤解を与えるものだ。背後には南太平洋地域の歴史問題が潜んでいる。

【解説】アメリカで頻発する銃撃事件 なぜ銃規制…

キーワードから学ぶアメリカ②

米国では銃に起因する事件、事故が多発している。これについては明確な回答は存在せず、米国の文化に原因があるというより他ないのかもしれない。では、なぜ米国で実効的な銃規制が行われないのだろうか？

【解説】アメリカの「一般教書演説」って何？

キーワードから学ぶアメリカ①

米国大統領が毎年、連邦議会に対して行う一般教書（State of the Union Address）。予算教書（Budget Message of the President）、大統領経済報告（Economic Report of th…

トルコ大統領選の行方は？ 鍵握るクルド系野党を…

トルコのクルド系最大政党HDP（国民民主党）が解党を強いられるかも知れない危機にある。同国政界の混乱は、今年の大統領選、引いてはエルドアン大統領の進退に影響を及ぼすかもしれない。

児童手当の所得制限撤廃とN分N乗政策はなぜ異次…

岸田文雄首相が「異次元の少子化対策」で、児童手当の所得制限を止めることと、子どもが多い世帯ほど所得税負担が軽減する「N分N乗方式」を巡る議論が盛んになった。これは、少子化対策としてではなく、金持ち嫌いな日本の政策を変える異次元だ。

中南米の中国マネーにどう対抗するか？ 西側に必…

中南米諸国への中国の経済進出が深化し久しい。今や中国マネーの規模に西側が対抗するのは困難である。その中で中国に対抗するには、まずは中国の中南米戦略を読み解く必要がある。

日本のGDPがドイツに抜かれる日は来るのか？

ドイツの強みから日本が学ぶべきこと

「日本のGDP、今年にもドイツに抜かれ4位転落の恐れ」との記事が話題になっている。円安の影響もあるが、ドイツ特有の強さも両国の差を詰める一因にはなったと思われる。多くの日本人が思うほどドイツは日本と似ていない。

少子化対策の新財源「子育て支援連帯基金」という…

岸田文雄内閣の「異次元の少子化対策」への財源として、年金や医療、介護などの社会保険からお金を拠出する「子育て支援連帯基金」が、政府内部でも有力な案として検討が進められている。社会保険を子育てに活用することは意義のあることなのだろうか。

南シナ海で中国と対峙するインドネシア 日米も援…

インドネシアが南シナ海の同国の排他的経済水域（EEZ）で、中国が南シナ海の境界線として一方的に主張する「九段線」内と重なる海域での外国企業による海上ガス田開発を承認した。中国の「やり過ぎ」により、インドネシアは日米との接近を強めている。

ウクライナ支援を巡るバイデンとMAGA共和党の…

今回のテーマは、「ウクライナ支援を巡るバイデンとMAGA共和党の攻防」である。ドナルド・トランプ前米大統領を支持するMAGA（マガ　Make America Great Again:米国を再び偉大にする）系議員は、ウクライナ支援「打ち切り…

値上げラッシュで最も影響を受けた地域はどこ？

日本の物価が継続的に上昇している。賃金の上昇を伴う「好循環」のインフレーションとなれなければ、生活は苦しくなるばかりだ。今回は、実質賃金にあらわれる現実的な生活水準に影響を持つ「物価上昇」を地域別に比較してみることとする。

ウクライナ情勢に影響か イラン・イスラエル〝影…

イラン中部イスファハンの軍需工場がドローン攻撃を受けた。イランはイスラエルが実行したと非難する。しかも攻撃にはCIAも関与していたとする見方があり、イランの無人機がロシア支援に使われる中、イスラエルとイランによる〝影の戦争〟が激化してきた。

中国気球撃墜とデカップリング懐疑論 米国のジレ…

米議会を中心に対中強硬論が盛り上がる中、中国との経済・貿易を手控える「デカップリング」論を非現実的だとする指摘が、米国有識者の間で出始めている。

原発処理水の海洋放出　BSE、毒ギョーザと一緒…

福島第一原発処理水の海洋放出が実施見通しだが、風評被害を懸念した全漁連と福島県漁連が反対している。風評被害は根拠がないうわさが起こす被害で、処理水の安全性は科学的に証明されている。消費者がうわさに惑わされないためにどうしたらいいのか。

日米の課題を浮き彫りにした台湾有事シミュレーシ…

米戦略国際問題研究所（CSIS）のが台湾有事の机上演習を行い、その結果を発表した。そこでは、中国の台湾上陸作戦が失敗し、米国側が勝利したが、米国側も大きな犠牲を払ったことが示され、課題が浮き彫りとなった。

サイバー戦でのウクライナの「教訓」台湾有事に生…

ロシアのウクライナへの大規模サイバー活動は大きな効果をあげていない要因の一つとして、ウクライナのサイバー防衛と米欧政府や民間企業による支援である。しかし、こうした教訓を将来、特に東アジアの紛争に当てはめれば失敗する可能性すらある。