最新記事一覧
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2020/04/18 工藤律子
現在、新型コロナウイルスの感染者数が世界で2番目に多いスペイン。そこで実際に感染して入院し、無事退院した一人の男性を、その友人でもあるジャーナリストの工藤律子氏がインタビューした。
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2020/04/17 佐々木伸
“最強のスパイ組織”として知られるイスラエルの情報機関モサドが国外のエージェントを動員し、コロナ禍で不足している検査キットやマスクなどの医療用品の入手作戦を実行している。国難に立ち向かうモサドの活躍は国民からの支持も厚いが、連立政権発足が…
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2020/04/17 岡崎研究所
トランプ政権は、ベネズエラのマドゥーロ大統領と十数人の政治・軍事指導者を贈収賄等の罪で訴追した。これに対し、マドゥーロと野党側との交渉による政権移行を不可能にするものであるとして、米政権の戦略的思考の欠如との批判が出ている。
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「新型コロナウイルス瀬戸際の攻防 感染拡大阻止最前線からの報告」
2020/04/16 田部康喜NHKスペシャル「新型コロナウイルス瀬戸際の攻防 感染拡大阻止最前からの報告」は、「“パンデミック”との闘い~感染拡大は封じ込められるか」に続いて、厚生労働省の「クラスター対策班」の科学者たちに密着した、同時進行ドキュメンタリーである。
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2020/04/16 土方細秩子
ニューサム知事はこのところ会見で「NATION STATE」という言葉を多用するようになった。州国家、という表現で、カリフォルニア州をひとつの国家として捉える、とも取れる表現だ。
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2020/04/16 崔 碩栄
私がなぜ「懐かしさ」を感じたのか? よくよく考えてみてその答えが分かった。それは「志村けんのコント」に対する懐かしさではなく、80年代に私が見ながら育った韓国のお笑い番組との「類似性」に対する懐かしさだったのだ。
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2020/04/16 岡崎研究所
米国における、失業者数の爆発的増大は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響である。世界第1の経済大国である米国の急激な景気悪化が、世界経済に及ぼす影響も無視できないであろう。
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2020/04/15 斎藤 彰
空母内での相次ぐコロナウイルス感染拡大による米海軍「前方展開戦略」への影響が懸念される中、その間隙を縫うかのように中国軍の活動が活発化してきた。米国防総省(ペンタゴン)も不安打消しに躍起だ。
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温暖化問題に急激に関心を失ったドイツ国民
2020/04/15 山本隆三ドイツ国民はコロナウイルスと経済問題への懸念を深めている。最近の世論調査では温暖化問題に関心を持つ人は激減し、緑の党の支持率も下落した。しかし、今まで導入された再生可能エネルギー設備は、コロナウイルスによる電力需要低迷下でこれから電気料金…
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2020/04/15 李 智雄
コロナ問題によって、サプライチェーンの脱中国化をする動きがあるが、高度化した産業ほど、むしろ中国とは離れがたいという事実が浮かび上がってくる。
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2020/04/15 田村明子
世界各国にフランチャイズがある「フォーシーズンズホテル」は、マンハッタンの高級ホテルの中でも、セレブリティ・ウオッチングの名所。このホテルが現在では新型コロナウイルスの治療に従事する、医療関係者たちの宿泊施設となっている。
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脱炭素バブル したたかな欧州、「やってる感」の日本
2020/04/15 木村秀哉運用難にあえぐ金融界にとって「環境」は渡りに船。国内機関投資家のESG関連投資額は国家予算の3倍を超える。しかし、肝心の投資パフォーマンスには疑問が残る。
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2020/04/15 樫山幸夫
猖獗(しょうけつ)を極める新型コロナウィルスは、それと戦っている指揮官をも襲った。ジョンソン英首相が感染して入院、回復したものの一時は集中治療室に移された。ほかの国の指導者にとっても、ひとごとではないだろう。過去を振り返ってみると、国のト…
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2020/04/15 岡崎研究所
新型コロナウイルスへの対応には強力な指導力が必要である一方、それを悪用した権力の濫用、さらには統治権の全権委任などの独裁化が懸念される。
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2020/04/14 黒井克行
「練習は裏切らない」。高橋尚子氏や野口みずき氏ら金メダリストの口癖である。一秒を削るためならどんな犠牲をも厭わず、心肺機能を高めるために酸素濃度が薄い高地へと長期の合宿を張った。この自然が作り出す稀有な練習環境が、東京豊洲に生まれた。
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2020/04/14 佐々木伸
米国の新型コロナウイルスの感染者、死者は4月12日現在、それぞれ55万5000人、2万2000人を上回り、世界最多となった。その背景には再選に必要な好調な経済を持続させようと、外出禁止など経済悪化を招くような強力な対策を渋ったトランプ大統…
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2020/04/14 岩城薫
ブラジルの先住民族から初めて新型コロナウイルス感染者が確認された。このニュースはブラジル全土80万人を数える先住民族とその支援に当たる関連団体に重く響いた。その背景には、先住民族の保護策を次々に打ち切るボルソナロ大統領の問題がある。
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2020/04/14 大西康雄
新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、対外貿易が不振に陥る中国。だが、外資系企業向け支援策の強化を急ぎ、投資先としての地位低下不安の打ち消しを図っている。
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2020/04/14 岡崎研究所
米バード大学教授でハドソン研究所特別研究員がウォールストリート・ジャーナル紙に、新型コロナウイルスはポピュリズムを終わらせるかと問い、従来勢力の政治や政策に戻るべきだとの主張には理屈があるとの論説を寄稿した。
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