「社会」の最新記事一覧
-
2023/10/28 大城慶吾
神奈川県小田原の寄宿生活塾「はじめ塾」の合宿が行われる「市間寮」を訪問した。そこには「社会の縮図」があり、生きる力を養う教育が見て取れた。
-
2023/10/27 青山 佾
大阪万博について、建設の工期その他をめぐって経済界の一部から批判や疑問が出されるなど不協和音が表面化した。そもそも万博は新たな産業や文化を広く知らしめるもの。経済界から苦言が出る運営でなく、経済界がリードするものに転換すべきだ。
-
2023/10/27 冷泉彰彦
日本の算数・数学教育は成功し、米国は失敗しているとされていたが、現代では逆転しつつある。日本の産業競争力が失われているのは、算数・数学教育の低迷という問題が深く根を下ろしている。具体的な6つの論点について問題提起したい。
-
2023/10/27 和田重宏
子どもたちの「生きる力」を養うためには「感」・「勘」・「観」が必要だ。小田原で親子三代、寄宿生活塾を運営する「教育実践者」からの提言。
-
2023/10/26 大山典宏
埼玉県議会で、子どもだけの外出や留守番を放置による虐待とする内容が、「ワンオペ育児をわかっていない」と批判を浴びた。県議会は取り下げを表明したが、児童虐待対応の視点からみていくと「本当にトンデモ条例なのか?」という疑問も浮かんでくる。
-
休まないのは父親だけのせいなのか
2023/10/24 高崎順子父親の育休取得の促進を狙い施行された改正育児・介護休業法の開始から1年が経過し、男性の育休取得は順調に向上しているようだ。しかしそれらの調査を細かく見ると、産業別に取得の差が開いている実態が浮かび上がる。何が育休取得を阻んでいるのか。
-
2023/10/23 小林美希
少なくないケースで、日本の平均年収458万円を超える金額が中学受験の塾代に消えているーー。過熱する中学受験の最前線をルポする。
-
2023/10/23 野川隆輝
日本がイノベーションを起こすための切り札ともいえる産学連携。だからこそ、各大学は自らが世間から何を期待されているかを認識する必要がある。
-
2023/10/23 野口千里
子どもたちを特別扱いせず〝不公平〟や〝不自由さ〟を体感させる新たな教育が行われている。「LEARN」と呼ばれる教育プログラムに込められた大人たちの思いとは?
-
2023/10/22 新田日明
エースの今永昇太投手は今オフ、ポスティングシステムを利用し、MLBへ移籍する可能性が高まっている。自身の去就については「熟考中」とし明らかにはしていないものの、すでに米オクタゴン社と代理人契約も締結しており、メジャー挑戦への気持ちはほぼ固…
-
豪雨酷暑の韓国周遊自転車キャンプ旅(第2回)
2023/10/22 高野凌日本での旧統一教会を巡る批判はニュースで聞いているが、韓国内では世界平和統一家庭連合に対して批判的な動きはないという。ちなみに筆者自身韓国滞在中にキリスト教会一般については後述するように、さまざまな批判や疑問を聞いたが、世界平和統一家庭連…
-
愛知県名古屋市
2023/10/21 羽鳥好之ショッピングモールやマンションが立ち並ぶ町にある緑があふれる一画。ここに奇才 北大路魯山人が一人でふらりと訪れていた場所がある。
-
【特集】日本の教育が危ない 子どもたちに「問い」を立てる力を
2023/10/20 李 一諾「あなたは日本人ですか?」中国人筆者がキリマンジャロを登った際、海外の人から言われた言葉だ。なぜ、そう思われたのか。背景の一つに、かつて日本で行われてきた教育の成果があると筆者は言う。
-
2023/10/18 浅川澄一
認知症ケアについて発信する主体が家族団体から当事者へと変わってきた。これは、政策へも大きな転換をもたらした。この6月に国会で成立した認知症基本法である。画期的な文言で綴られている。
-
2023/10/17 河本秀介
内閣府の告示により10月から、ステマに景品表示法の規制が及ぶことになった。ただ、消費者庁による運用基準をもってしてもグレーゾーンは払拭されていない。何が規制し、ネット上の宣伝行為はどう変わるのか。
-
2023/10/17 大山典宏
ヤングケアラーの支援には美しい理念だけでは語れない現実がある。日々、現場と向き合う実践者の語りから解決のヒントを2号にわたり探っていく。
-
2023/10/16 冷泉彰彦
AIの利用が万人のものとなった米国では、社会に大きな混乱が生じている。深刻な問題意識を持っているのはビジネスの現場だ。既に相当な比率で使われているのは間違いないが、いま議論されているのは「3段階の脅威」という問題だ。
-
エネルギー基礎知識③
2023/10/16 山本隆三石炭や石油、天然ガスといった化石燃料は枯渇性資源と呼ばれ、やがて尽きます。主要国は2050年、中国は60年、インドは70年に脱炭素を宣言しています。化石燃料の消費量はこれから大きく減少すべきですが、可能でしょうか。
-
豪雨酷暑の韓国周遊自転車キャンプ旅(第1回)
2023/10/15 高野凌韓国では連日TVのニュース番組で福島原発処理水海洋放出への反対運動、野党政治家のアジ演説、様々な団体の反対声明などを喧しく報道していた。違和感を覚えたのはどのTV局でも“処理水”を“汚染水”(オニョムス)と表現していたことである。
-
2023/10/14 山崎文明
英国のタブロイド紙「デイリーメール」が、中国の原子力潜水艦が中国軍の仕掛けた障害物に衝突する事故を起こし、乗組員全員が死亡したと伝えている。大手メディアも報じているが、一部ではフェイクニュースとの指摘も出ている。真偽のほどはどうだろうか。
|
|