Wedge OPINION
大きな曲がり角を迎えて制度疲労を抱えながら、方向性を見失ったままの日本。今こそ将来を見据えた、大局観のある真摯な議論が必要です。手練れの執筆陣による、タブーを恐れず時流におもねらない“OPINION”を、WEDGE独自の視点で展開します。
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2022/06/28 飯島勝矢
コロナ自粛の長期化は、深刻化する、高齢者の筋力減弱（サルコペニア）に拍車をかけた。高齢者自身の幸福、地域活性、医療介護費抑制を目指すカギとなる概念が「フレイル予防」だ。
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2022/06/26 山添博史
ウクライナ破壊を諦めぬプーチンと、それを是認するロシア国民。戦争終結の糸口は見えない。ソ連崩壊から30年、なぜロシアはここまで自己を顧みることができなくなってしまったのか。
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2022/06/23 唐鎌大輔
円安が止まらない中でも、岸田政権は高い支持率を維持している。「世論」ではなく現実を直視し、次世代のために「正しい」決断をすべき時だ。
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2022/05/27 葛西龍樹
コロナ禍で地域医療の〝受け皿〟となる体制不足が露呈した。「プライマリ・ヘルス・ケア」を担う人材を早期に育成する仕組み構築が急務だ。
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2022/05/18 栗原 聡
われわれに大きな便益をもたらしたAIやデジタルの進化で「人間の均一化」が進む可能性がある。「即応」を求められる今こそ「熟考」し、人間主導でテクノロジーと共生する未来を構築すべきだ。
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いま、子どもたちに教えるべき本当の教科とは
2022/04/02 向山行雄我が国の学校教育では長年、安全保障に関する内容はタブー視されてきた。だが、領土問題や自衛隊の役割を直視することこそ、平和学習のあるべき姿ではないか。
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魚も漁師も消えゆく日本 復活の方法はこれしかない
2022/03/04 茂木陽一日本の海で衰退しているのは漁業だけではなく、遊漁（釣り）も同様である。1998年のピークには約2020万人もいた釣り人が、2020年には約550万人まで減少している。その原因は多岐にわたるが、水産資源の減少により「釣れなくなった」ことが大…
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原子力と地熱 脱炭素に不可欠な日本の選択
2022/01/25 海江田秀志火山活動が活発な日本では地熱発電の資源が豊富に存在している。導入拡大に向け、開発ロードマップの作成など、規制緩和にとどまらない政策支援が必要だ。
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原子力と地熱 脱炭素に不可欠な日本の選択
2022/01/24 石川和男まるで「動かさないため」の世界一厳格な原発の規制は何のためにあるのか──。規制委に全てを委ねるのではなく、今こそ政府指示による原発再稼働をしていくべきだ。
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2022/01/21 松井孝典
日本人は日本語を軽視し過ぎている──。国際化が進む今、育むべきは国語力だ。それこそが激動の時代、日本の立ち位置を確かなものにしていくことにつながる。
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2022/01/20 宗像 雄
熊本県にある医療機関が「内密出産」を実施したことを国内で初めて公表した。一部メディアでは、社会の実情を踏まえて推進する論調もある。しかしながら、法律的にみれば乗り越えなければならないハードルが多く、容易に賛同することはできない。
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2021/12/11 髙井康行
中国による新疆ウイグル自治区への弾圧に対し、「深い懸念」の表明にとどまる日本政府。不徹底をやめ、確たる平和をつかむ憲法を持たなければ、世界から見放されてしまう。
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激化する宣伝･情報戦 日本は〝アジアの砦〟を自覚せよ
2021/12/08 桒原響子SNSなどで流布される「偽情報」の魔の手が、民主主義に忍び寄っている。日本も他人事として捉えてはいけないレベルにあると認識すべきだ。
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激化する宣伝･情報戦 日本は〝アジアの砦〟を自覚せよ
2021/12/06 渡辺 靖米中の覇権争いが世界を巻き込み一層激しさを増している。〝日本の価値〟を示すには官民の連携と創造的な戦略が不可欠だ。
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2021/11/26 唐鎌大輔
世界経済の中で「日本だけコロナ禍」という構図が続き、IMFの成長率見通しにもそれが現れた。ワクチン接種が目的化した事態を反省し、足元の円安と原油高というリスクへのいち早い備えが急がれる。
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2021/10/22 堀 成美,吉峯耕平
新型コロナ第5波が収束しても、われわれは常に次なる感染症の脅威にさらされている。「感染症」と「法律」の専門家が語る、将来に備えて今こそ議論すべき要点とは。
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2021/10/21 樫山幸夫
総選挙が公示され、各党は英知を絞った公約を掲げ、活発な論戦を交わしている。しかし、相変わらずの各論重視、与野党の応酬も目先の問題ばかりといっていい。「日本国の将来」のかたちについて政治家による真剣勝負こそ、有権者が最も望むところだろう。
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中国・台湾加入申請に日本へ求められる対応
2021/10/12 川瀬剛志中国、台湾の相次ぐ加入申請でTPPをめぐる情勢は混沌としてきた。日本の政財界には、「米国がいてくれたら」との思いは、切実だろう。ただ、この米国のTPP復帰は、単に2017年のトランプ大統領の暴挙をなかったことにすればいい、という簡単な話で…
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真珠湾攻撃から80年 明日を拓く昭和史論
2021/10/01 牧野邦昭第二次世界大戦はある意味では船舶をめぐる戦いでもあった。先手を打ち造船体制を築いた米国と、後手に回った日本との「差」とは。
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