「wedge」の最新記事一覧
-
2023/02/24 斎藤 彰「ロシア侵攻1年」直前に、米国のバイデン大統領が極秘でウクライナ訪問を強行したことは、世界に大きな衝撃と驚きをもたらした。今後の最大の焦点は、引き続きウクライナ支援へ米国内はもちろん、西側諸国の結束をつなぎとめられるかにかかっている。
-
2023/02/24 東野篤子日本では、ウクライナに対し「停戦交渉を優先すべき」と諭す声が絶えない。だが、理想と現実は違う。日本もタブーなき議論を開始すべきだ。
-
2023/02/24 岡崎研究所1月29日、イランの軍事施設に対してイスラエルによるものと思われるドローン攻撃が行われた。この軍事施設は弾道ミサイルやドローンなど最新の技術を扱っていたとされる。またこのタイミングでの攻撃には、米国に対するイスラエルのメッセージとしての意…
-
2023/02/23 田村次朗「とんがった人材」と聞いてどのようなイメージを持つだろうか。肯定的なイメージで捉えた人は少ないかもしれないが、周りから違和感を持たれる人も、組織にとっては必要な人材であることを改めてここで考えてみたい。
-
2023/02/23 原田 泰ロシアがウクライナへの侵略を始めて1年となる。プーチン大統領がどうしてもウクライナを支配したいのは、ウクライナ人が幸せになるのが許せないからだと思う。ウクライナ人は、幸福になる方法を見つけたのだ。それは自由と民主主義の国になることだ。
-
-
2023/02/23 岡崎研究所ボルソナロ前大統領の支持者による国会襲撃にブラジル国軍が関与していたとされ、ルラ新政権やブラジルの民主主義によって大きな脅威となっている。
-
『屈辱と歓喜と真実と』(石田雄太著)
2023/02/22 中島章隆ワールド・ベースボール・クラシックが3月9日開幕する。大リーグ機構と大リーグ選手会が共催して06年に始まった第1回はドタバタ続きだった。すでに「歴史」の一コマとなっているが、栗山ジャパンの行方を占う上でも、多くの教訓を読み取れる。
-
2023/02/22 田部康喜NHKスペシャル・混迷の世紀シリーズ「“貿易立国”日本の苦闘~グローバリゼーションはどこへ~」は、米中「新冷戦」やロシアのウクライナ侵攻によってグローバリゼーションが揺らぐ中で、“貿易立国”日本のこれからの針路を探るドキュメンタリーである。
-
2023/02/22 小黒一正昨年末に日銀が公表した長期金利の実質利上げは、国内外に大きな波紋を呼んだ。今後起こりうる金利上昇のリスクとベネフィットを冷静に見極め、変化に適応することが重要だ。
-
2023/02/22 岡崎研究所米国上空に侵入した中国の気球が撃墜された問題で、一時は「デタント」ムードの気配を見せていた米中関係は、悪化の方向へと向かっている。この事件をめぐる中国の動きは、冷戦期、ソ連上空で米軍の偵察機が撃ち落された際の、米国の反応を思い起こさせる。
-
2023/02/21 土方細秩子テスラが本社をカリフォルニア州フリーモントから、テキサス州オースティンに移転したのは2021年。同州にはスペースXの製造拠点がある他、トヨタが北米本社をダラス近郊に移転するなど、大企業の流入が目立つ。さらにテスラのライバルである電気自動車…
-
2023/02/21 長尾 賢ロシアによるウクライナ侵攻でインドが直面したのは、古い友好国であるロシアと、新しい友好国である西側諸国との間で板挟みになったことだ。特にインドが困ったのが、今後、インドの武器調達をどうしたらいいか、という問題だった。
-
2023/02/21 佐藤俊介ロシアによるウクライナ侵略が開始から1年が経つ中、プーチン大統領は戦死した兵士を賛美するかのような発言を繰り返す。残されたロシア国民は狂気的ともいえる指導層の方針に付き従うしかない生活を余儀なくされている。
-
-
2023/02/21 岡崎研究所反汚職キャンペーンが進むベトナムでは、大使館員の汚職を巡り、役人逮捕を始め、複数大臣を含む数十人を起訴。1月17日にはフック国家主席が責任を取り辞職する事態にまでなった。実際、汚職は減りつつあるものの、役人の責任回避で経済に悪影響を与えつ…
-
2023/02/20 佐々木伸内戦での化学兵器使用などで世界から締め出されてきたシリアのアサド政権はトルコ・シリア大地震を国際的な孤立脱却の機会に利用している。地震対策の無策を批判されているトルコのエルドアン大統領も急接近。「アラブ連盟」復帰も現実味を帯びてきた。
-
2023/02/20 馬場未織筆者の父は2021年末に自宅にて亡くなった。あれから1年経ち、看取りの経験は父の最期のプレゼントだったと感じている。人の死を目の当たりにしなくなった現代社会は何をもたらしているのか。たったひとつの例ではあるが、筆者の経験を通じて考えてみた…
-
-
2023/02/20 岡崎研究所米国議会下院で新設された中国特別委員会。活動を始める前から、米中関係に対する新たな脅威だとする意見も出るなど、米中関係にとっての一つの焦点となっている。
|
|
|
