最新記事一覧
「BBC News」の記事一覧はこちら-
愛知県名古屋市
2023/10/21 羽鳥好之ショッピングモールやマンションが立ち並ぶ町にある緑があふれる一画。ここに奇才 北大路魯山人が一人でふらりと訪れていた場所がある。
-
2023/10/20 青木健太
イスラム主義勢力ハマスとイスラエルの衝突が激化する中、イランとハマスの関係性が大きな焦点となっている。イランは今回のハマスの攻撃に関与したのだろうか。また今回の戦闘は地域・国際情勢にどのような影響を及ぼすのか。
-
(第1回)
2023/10/20 出井康博9月6日と7日、台湾・台北市で「人身売買防止のための国際ワークショップ」と題した会議が開かれた。台湾政府の主催で2009年から毎年開かれ、今年で15回目を迎えた会議である。ワークショップには台湾の行政関係者や研究者に加え、海外からも筆者を…
-
【特集】日本の教育が危ない 子どもたちに「問い」を立てる力を
2023/10/20 李 一諾「あなたは日本人ですか?」中国人筆者がキリマンジャロを登った際、海外の人から言われた言葉だ。なぜ、そう思われたのか。背景の一つに、かつて日本で行われてきた教育の成果があると筆者は言う。
-
2023/10/20 岡崎研究所
トランプ第2期政権の外交政策としてありそうなことを想定してみると、それぞれ今までの米国の政策や国際情勢を大きく変えることになる。日本も、米国の変化を踏まえて、その外交防衛政策を真剣に再考する必要があるように思われる。
-
2023/10/19 佐々木伸
イスラム組織ハマスとイスラエルの衝突はガザ市の病院が攻撃を受け、数百人が犠牲になる事態へ発展した。イスラエルはガザ侵攻に踏み切る構え。ハマスは罠をめぐらして待ち伏せ、酸鼻極める市街戦が想定される。侵攻の戦略目標と戦闘の行方を探った。
-
2023/10/19 原田 泰
増税主義者と思われていた岸田文雄首相が、にわかに減税を示唆して大騒ぎとなった。しかし、宏池会の創始者である池田勇人は、実は、減税主義者だった。また、昨今の税収状況を見ると、減税へ転換するのは当然のことである。
-
2023/10/19 田中充
フィギュアスケート五輪2連覇を成し遂げた羽生結弦さんのプロ転向2年目のシーズンがいよいよ幕を開ける。11月からは、自身初となる単独公演によるツアーが開催される。斬新な境地を切り開いてきた羽生さんに対する「ワクワク感」は止まらない。
-
『一人一殺 血盟団事件・首謀者の自伝』井上日召著
2023/10/19 筒井清忠近現代史への関心は高く書物も多いが、首を傾げるものも少なくない。相当ひどいものが横行していると言っても過言ではない有様である。この連載「近現代史ブックレビュー」はこうした状況を打破するために始められた、近現代史の正確な理解を目指す読者のた…
-
2023/10/19 岡崎研究所
韓国が核保有に向かう可能性を軽視すべきではない。北朝鮮の核の脅威にさらされ、中国、ロシアという核兵器国にも囲まれているからだ。国際政治理論におけるリアリズムの考え方に基づけば、考えられることだが、そのハードルは極めて高い。
-
2023/10/18 山崎文明
ハマスがガザ地区境界でイスラエルに対し、奇襲攻撃を仕掛けた。イスラエル側は事前に攻撃を察知することができなかった。そこにはハマスの現代の裏をかく作戦があった。ハクティビストも参加した情報戦も展開されている。
-
2023/10/18 浅川澄一
認知症ケアについて発信する主体が家族団体から当事者へと変わってきた。これは、政策へも大きな転換をもたらした。この6月に国会で成立した認知症基本法である。画期的な文言で綴られている。
-
2023/10/18 岡崎研究所
スウェーデンのNATO加盟問題は、7月のNATO首脳会議で決着したものと考えられていたが、トルコがさらに譲歩を得ようとごねはじめたり、ハンガリーが「急ぐことではない」と述べたりしている。トルコのやっていることは、プーチンに花束を贈るもので…
-
2023/10/17 河本秀介
内閣府の告示により10月から、ステマに景品表示法の規制が及ぶことになった。ただ、消費者庁による運用基準をもってしてもグレーゾーンは払拭されていない。何が規制し、ネット上の宣伝行為はどう変わるのか。
-
2023/10/17 斎藤 彰
米大統領選で各共和党候補が指名獲得レースでしのぎを削る中、トランプ陣営が早くも、政策運営面での大胆な〝青写真〟作りに着手している。その基本構想が実行された場合、国内のみならず、世界を混乱に陥れる危険もはらんでいる。
-
2023/10/17 大山典宏
ヤングケアラーの支援には美しい理念だけでは語れない現実がある。日々、現場と向き合う実践者の語りから解決のヒントを2号にわたり探っていく。
-
2023/10/17 岡崎研究所
来年1月の台湾総統選挙の国民党候補・侯友宜は、馬英九の時代の対中国政策に戻そうとしているとみられる。しかし、蔡英文総統時代の8年間に習近平下の中国共産党自体が大きく変わり、台湾の市民たちがもはや昔に後戻りすることは出来ないだろう。
-
2023/10/16 冷泉彰彦
AIの利用が万人のものとなった米国では、社会に大きな混乱が生じている。深刻な問題意識を持っているのはビジネスの現場だ。既に相当な比率で使われているのは間違いないが、いま議論されているのは「3段階の脅威」という問題だ。
-
2023/10/16 池上重輔
これからの観光はASEANを重視する必要があるだろう。その理由は主には1)今後の拡張可能性、2)リスクヘッジ、3)効率性の3点である。何ができ、何をすべきなのか。
-
エネルギー基礎知識③
2023/10/16 山本隆三石炭や石油、天然ガスといった化石燃料は枯渇性資源と呼ばれ、やがて尽きます。主要国は2050年、中国は60年、インドは70年に脱炭素を宣言しています。化石燃料の消費量はこれから大きく減少すべきですが、可能でしょうか。
|
|
|




















