飲む前にワクワクするジューサー

キッチン家電で、メーカーにより味が明確に変わるモノはあまりない。スロージューサー。これは味が変わる。

ゲイツが「トランプはJFKのようになる」と判断…

ビル・ゲイツとトランプのイノベーション論

日本ではトランプ次期大統領が孫正義ソフトバンクグループ社長と会ったことが大きく報じられているが、米国ではトランプがマイクロソフト創業者のビル・ゲイツと電話で8分間話したことを多くのメディアが報道した。

トヨタの自動運転はどこへ行く？

2017年CESリポート

トヨタがラスベガスで開催中のCES2017で自動運転のコンセプトカー、「愛i」を発表した。トヨタが独自に開発中のAIシステム「ゆい」をコアとし、「車と人との関係性を求めた」デザインだという。

テレビで再生を目論むサムスン

2017年CESリポート

サムスンが発表した製品の多くがLGが発表したものと被るため、やはり最大のライバルであるLGを意識したのか。

労働組合をぶち壊す、労組委員長

労組も変わらないとダメ。賃上げを求めるだけでなく、経営側に提案もしないといけない。

2017年はトランプ景気が続く！

山師「中村繁夫」が占う

「2017年を占う」のは至難の業である。明日のことも分からないのに今年一年に起こることを的中させることは極めて難しい。とはいっても、僕は去年のサプライズである「英国のEU離脱」「トランプ勝利」「小池候補の勝利」のうち、2つを的中させた。

家電のIoT、東電とパナソニックの思惑

東電、パナソニック、日立が、『住宅内の情報を収集・蓄積・加工するIoTプラットフォーム構築に関する共同実証試験開始』を発表した。基本サービスに節電を上げているが、見事なくらい、今までのHEMSとは内容を異にする。

主客転倒時代に本格突入

トランプ嫌いのアマゾン、ジェフ・ぺゾスがワシントンポストのオーナーであることを知らずに、ワシントンポスト紙を読んでトランプが泡沫候補だと決めつけた日本のメディアは、反省しているだろうか。

電通社長辞任は日本企業の生産性を向上させる

社長が辞任したとなれば、日本中の企業で多くの経営者が、「我が社でも違法残業をしていると自分の首が飛びかねない」という恐怖を味わっていることでしょう。

最後まで騒がしかった申年を総括、思い込みや予断…

騒ぐ・荒れると言われる申年も暮れようとしている。実際、日本の株式市場は、年明け早々から大きく値を下げ、1年を通じてボラティリティーの高い動きを見せた。

「トランプ銘柄」を検証する

ドナルド・トランプ氏が大統領選挙に勝利して約50日。トランプ氏の政策期待による株価の上昇が日米で起きている。個別銘柄の中にはトランプ氏の経済政策を意識して大きく上昇しているあるものもあり、個人投資家を中心に注目されている。

130万人の建設労働者不足をどうする？

外国人技能研修性などを使って何とか工事をこなしているのが実態で、工事の効率化は請け負った業者の最大の課題になっている。

オーストリアがあなどれないワケ

「男はつらいよ」のシリーズの中に九州の湯布院とオーストリアのウィーンを混同したという話がある。そんな間違いは寅さんだから起きることで、心配は入らないといってはいけない。

金融庁の「銀行は担保より借り手の事業性を見ろ」…

目利き能力の無い銀行員に無理やり目利きをさせれば、判断を誤って大量の不良債権を発生させかねない。理想を追い求めすぎると怪我をする。

日本の健康管理への意欲を語るFitbit

フィットビット。第３四半期の決算の数値や第4四半期の見通しがアナリストの予測を下回ったために、フィットビットやその市場自体の成長を危ぶむ声も出始めているが、それはいささか早計だ。

カレンダー業界が儲かるワケ

不景気の影響もあって、経営者の皆さんから「最近、貰えなくなったね～」という言葉が返ってくる。実際、カレンダーマーケットはシュリンクしている。しかし、やり方次第で、まだまだ稼げる業界なのである。

IMFラガルド専務理事有罪の余波

NATOは知っているが、OTANとなるとわからない。UNといわれれば国連とわかるが、ONUというと聞いたことがない。

在日米軍の駐留経費は日本が負担すべきか？

トランプ政策を検証する（3）

日本としては、「払えと言われれば払う」と決めても何の問題もない程度の話なのです。しかし、払わずに済むならば、払わない方が良いに決まっているが……。

プロ野球を“クビ”になった、年商100億円の社長

1997年にプロ野球（近鉄）を引退した後、考え抜きました。なぜ、自分はダメだったのだろう、と。失敗した理由を考えると、今後、生きていくうえでのヒントが見つかる、と……

株価上昇に浮かれるな！ 危うい「トランプ相場」

実体経済はまだ様子見の段階だ。経済的な裏付けのない「トランプ相場」に浮かれていると、期待が失望に変わり思わぬしっぺ返しを食うことになりかねない。