「世界情勢」の最新記事一覧
-
2026/03/25 岡崎研究所米国とイスラエルによるイラン攻撃に対し、各国とも如何なる立場を取るかに苦心したであろうことは想像に難くないが、英国は少々複雑な立場を選択した。湾岸諸国を守る努力は、結果として米国とイスラエルを支援する効果を持つ可能性がある。
-
2026/03/24 熊谷 徹トランプ大統領は、ドイツなど北大西洋条約機構(NATO)加盟国に対して怒りを爆発させた。ホルムズ海峡でのタンカーの護衛・掃海作戦にどこも参加を名乗り出なかったため。欧州では、米国のNATO脱退論が再燃しかねないという危惧が流れている。
-
2026/03/24 岡崎研究所米国はイランの革命体制崩壊を目指しているが、空爆だけではこの体制は崩壊させられない。イランのガソリン高騰戦略も国内治安体制崩壊戦略も時間が掛かり、衝突は数週間ではなく数カ月単位で続くと考えられる。
-
2026/03/23 岡崎研究所イランによるドローン等による攻撃に対し、中東諸国のみならず米国も、ドローン技術の専門性を磨いてきたウクライナに協力を求めている。わが国にとっても有益と考えられる部分も多い。
-
山師のガンファイター 25回
2026/03/21 中村繁夫5回目の手術が終わった。病院の白い天井を見上げながら、私は自分の人生の長い旅路を思い出していた。これまで世界116カ国を歩き、砂漠も密林も鉱山も見てきた。資源の匂いを嗅ぎ分ける山師として、荒野のような相場と人生を渡り歩いてきたつもりだった…
-
2026/03/20 岡崎研究所メキシコ政権は、2大麻薬カルテルの1つCJNGの首領エル・メンチョを排除した。これに対しCJNGは20の州で250件の道路封鎖や車両放火を行い、国家警備隊員等25人を殺害し、大きな衝撃を与えた。
-
2026/03/19 田中実台湾有事に関係する「高市発言」の後、中国政府は様々な制裁を講じる。木村拓哉の香港映画への出演が中止となるなどエンターテインメントにまで波及する。中国の影響を香港がより受けやすくなったことを示している。
-
2026/03/19 西山隆行なぜ米国がイラン攻撃に加わったのか、どのような終結が想定されているのか、不明な点があまりにも多い。米国の中東戦略、対イラン戦略の中で今回の戦争がどのように位置付けられるか、またイランがなぜ妥協を拒否するのかを検討してみたい。
-
2026/03/19 岡崎研究所戦争開始から 4 年、プーチンは二重に失敗した。ウクライナでは東部のドンバス地方さえ征服できず、また、妨害と破壊工作で欧州を威圧しようとしてかえって反撃を受けている。
-
2026/03/18 佐々木伸米国のトランプ大統領はイランの頑強な抵抗の前に引き際を失いつつある。腹をくくったイランのモジタバ政権は石油を“人質”に取る戦略だ。米国の意に反し、イランの核武装に拍車がかかるとの見方が強まっている。
-
2026/03/18 岡崎研究所今や、米国政府の公的資金と外交政策は、MAGAの世界観の拡散、欧州の右傾ポピュリストへの接近、そして欧州連合(EU)のテクノロジー規制への対抗に振り向けられている。それは、民主主義の毀損へとつながる。
-
2026/03/17 青木健太イラン体制はどこまで米・イスラエルからの圧力を耐え凌ぐことができるのだろうか? イラン国民の動向と米・イスラエルの出口戦略に着目して、イランの今後を占ってみたい。
-
2026/03/17 長尾 賢イランが封鎖を宣言しているホルムズ海峡で、インド政府のチャーターした船2隻が無傷で通り抜けた。なぜインドは通れたのだろうか。イランがインドに対して頭が上がらない理由が、もう1つあるからだ。
-
2026/03/17 岡崎研究所中国の核実験疑惑を踏まえ、米国としても核実験を再開すべきだと論ずる声が出ている。共和党、民主党の相違、対立が激しかった問題の一つであるが、核実験のタブーを米国が自ら壊すことは、米国にとってプラスになるとは思えない。
-
2026/03/16 岡崎研究所21世紀の戦争は「ネットワーク中心の戦争」と言われる。そしてこの戦い方は、民主主義国家とそこに育成される文化が重要な推進力となるのであり、独裁や権威主義国家の体制とその文化には基本的な制約がある。
-
2026/03/15 藤原章生「ちょっと北朝鮮まで行ってくるけん。」(2021年)など、ドキュメンタリー映画で知られる島田陽磨監督の新作「父と家族とわたしのこと」が3月14日に封切られる。歴史のうねりにかき消される個人に目を向けてきた監督から話を聞いた。
-
山師のガンファイター 第24回
2026/03/14 中村繁夫現代人には「死生観」が欠けているのではないか――。今回の闘病生活を通して、私はそのことを強く感じるようになった。
-
2026/03/13 岡崎研究所最高裁がトランプ関税について違憲との判決を下した。トランプが新たな関税措置を取ることで対応しようとし、すでに徴収された関税の還付もなされる。この決定が及ぼす内外の影響は多岐に及ぶ。
-
2026/03/12 渡邊啓貴米・イスラエルのイラン攻撃作戦の戦火は中東広域に拡大する様相を呈している。大義が見えず、性急な感が否めないトランプ政権に日本はどう動くべきか。「グローバルプレイヤー」に脱皮するための日本外交の次の一歩につながる。
-
2026/03/12 岡崎研究所日本では、新STARTの失効について軍拡競争に繋がることを懸念する論調が多いが、そうした意見は米国の安全保障コミュニティの議論の中心軸からずれている。中露の状況に鑑み、米国としても核増強に踏み切るべきという見解を多数説となっている。
|
|
|
