「科学・エネルギー」の最新記事一覧
-
中国を見限った米国との協力で日本はビジネス創出を
2021/04/27 山本隆三死の商人と呼ばれる武器を紛争地帯で販売する人たちがいる。紛争が全くなくなれば困る人たちだろう。温暖化の商人と呼んでも良い人たちもいる。太陽光パネル、風力発電設備、蓄電池など、使用に際し二酸化炭素を排出しない製品を販売している人たちだ。温暖…
-
2021/04/14 山本隆三
移行期の技術として天然ガスの利用もあり得るとされたが、いま天然ガスの先行きも風前の灯になってきた。一方、EU議会の会派では、原子力発電に再エネとの比較ではコスト競争力があり温暖化目標達成には経済的負担が小さい原子力発電を利用すべきとのレポ…
-
2021/03/13 山本隆三
卸電力を購入していたため巨額の請求を受けたテキサス州最大の電力協同組合は、組合員でもある消費者に電気料金高騰の付けを回すことを避けるため日本の会社更生法に相当チャプター11を申請した。巨額の卸料金の支払いを迫られる小売事業者の中から追従す…
-
2021/02/25 山本隆三
実に20年間同じことを繰り返して来たといえる国が、またグリーンイノベーション戦略を打ち出した。今度は、2050年温室効果ガス純排出量ゼロ達成のためだが、その内容は実現可能なのだろうか。米国、EU、中国と戦えるのだろうか。
-
2021/01/20 山本隆三
再度問うと書いたが、最初に「電力自由化がもたらす天国と地獄」を掲載したのは、World Energy Watchの連載の中でのことだ（『電力自由化がもたらす天国と地獄 破綻する電力と儲かる電力の違いは何か？』)。電力市場自由化を主要国中も…
-
再エネと電力自由化が招く供給力低下
2021/01/13 山本隆三大雪による高速道路での立ち往生が何度か報道されている。寒波は様々な影響をもたらしているが、電力需要が増加し電力供給が不足する懸念も出ている。ニュースでも節電の呼びかけが行われる事態だ。電力供給では需要がある時に必要な量を発電しなければ、停…
-
2021/01/07 山本隆三
いま、日本、欧州、中国など世界の主要国は、2050年温室効果ガス純排出量ゼロ実現には水素利用がカギになると考え、利用拡大を図ると同時にコスト引き下げに乗り出した。
-
2020/12/10 三井 誠
米国のみならず世界中で地球温暖化や新型コロナに関する科学を巡り、意見の対立が深まっている。溝を埋めることはできないのか。科学に対する不信がはびこる米国で、科学記者として取材した筆者がその処方箋を示す。
-
2020/12/01 山本隆三
世界の主要国は、2050年温室効果ガス純排出量ゼロに向けて一斉に走り出したようだ。ウァズラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長、ボリス・ジョンソン英首相などに続き、菅義偉首相が2050年温室効果ガス純排出量ゼロを宣言し、バイデン次期米大統領…
-
2020/10/28 山本隆三
英国は2050年までに温室効果ガスの純排出量をゼロにする目標を掲げ、達成のため老朽化が進む原発の閉鎖と代替設備の新設を計画しているが、東芝に続き、日立も新設の条件面で英国政府と合意に達することができず、英国事業から撤退した。今後の原発建設…
-
2020/09/29 山本隆三
現在英国で稼働している原発15基（合計約900万kW）は、2025年までに約半数が、2030年には大半が閉鎖される予定だ。温暖化問題に極めて関心が高い世論もあり英国政府は原発の新設に力を入れている。しかし、2018年11月の東芝のムーアサ…
-
2020/08/28 山本隆三
今、オイル・メジャーと呼ばれる国際石油資本も温暖化問題への対処から石油消費のピークアウトが言われる中で難しい環境に置かれている。そんな中でかつて時価総額全米一の座にあったエクソン・モービルが米国の株式指標ダウ工業株30種平均を構成する企業…
-
2020/08/18 山本隆三
経済産業大臣が石炭火力削減を発表して以降、石炭火力に関する様々な意見が出されている。マスコミの中には「二酸化炭素排出量の多い石炭火力発電所をなくしていく。そんな国際的な動きを、日本もようやく追いかけるように見える。１～３月期OECD諸国で…
-
2020/07/22 山本隆三
ドイツは2038年までに脱石炭を行うことを決め石炭・褐炭火力発電所を徐々に閉鎖する計画だが、脱石炭により電気料金が上昇するのではとの懸念も国民の間にはある。石炭火力抑制、再エネ主力化を目指す日本もドイツの問題を良く分析し、電気料金上昇を避…
-
2020/07/03 山本隆三
石炭火力の中で効率が悪く、二酸化炭素排出が相対的に多いものを中心に2030年までに休廃止を進める方針を経産省が打ち出したと報道された。報道では国内にある140基のうち、100基程度が対象になるようだ。なぜ、閉鎖がおこなわれるのだろうか。電…
-
2020/06/16 山本隆三
航空会社に対しては、温暖化の観点から厳しい声も広がっている。スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんが大西洋横断に航空機を使用せず、ヨットを利用したように、二酸化炭素排出量が相対的に多い航空機利用を抑制する動きが欧州では広がって…
-
石油需要はピークアウトしたのか
2020/05/19 山本隆三今後の原油需要について、第１四半期の決算発表時、シェルのベン・ファン・ブールデンCEOは今後10年間で天井を打つ可能性が高まったと発言し、BP・バーナード・ルーニーCEOは、新型コロナ禍前の需要に戻らない可能性もあると示唆している。原油需…
-
2020/04/07 山本隆三
欧州、米国の多くの州で自宅に留まることが要請され始めると、日本でも一時あったように、トイレットペーパー、缶詰、パスタなどに消費者が殺到する現象が見られた。ただ、日本でも欧州でも見られず、米国だけで見られたのは、銃砲店に行列ができたことだ。
-
2020/03/24 山本隆三
コロナウイルスにより訪日客は激減し、さらに外出を控えるようになった人も多く、飲食店、ホテルなどの経営は大きな打撃を受けているが、外出禁止が命じられた欧州諸国米国のカリフォルニア州などでのビジネスへの影響は、日本の比ではない。雇用、所得、消…
-
2020/03/12 山本隆三
今年に入り急騰したテスラ株は、その後乱高下を繰り返したものの、3月10日終値は645ドルになっている。テスラ車の販売は昨年Model３を中心に中国でも欧州でも好調だったが、今年になり欧州での販売は大きく落ち込んでいる。欧州の販売不振は欧州…
|
|
|
-
月刊「Wedge」特集:令和のクマ騒動が人間に問うていること
»詳細を見る
全国でクマの出没が相次ぎ、メディアの報道も過熱している。 しかし、クマが出没する根本的な原因を見落としていないだろうか。人間はいかに自然と向き合い、野生動物とどう生きていくべきか。人口減少社会を迎える中、我々に必要とされる新たな観点を示す。 -
月刊「ひととき」特集:山口、天才詩人の故郷 在りし日の中原中也
»詳細を見る
日本の近代文学史に大きな足跡を残した詩人・中原中也──。30歳で夭折した彼が16歳を迎える春まで過ごしたのは、山陽路随一の温泉郷として栄えた山口市湯田温泉でした。詩歌書専門の古書店主でエッセイストの内堀弘さんが、生家跡に立つ中原中也記念館… -
ウェッジブックス「教えない」が変える子どものミライ 教育のミライ（仮）
»詳細を見る
教育関係者、そして教育問題を意識するビジネス界の人々との対談を通じて描く、あるべき子どもの未来、教育の未来の姿とは――。
