最新記事一覧
「BBC News」の記事一覧はこちら-
2024/06/26 岡崎研究所
中国とロシアの軍事協力関係は具体的に相当な水準にまで進んでいくだろうと推定される。西側諸国の脅威となり、特に台湾を巡る日本近海での軍事演習において深まっている。実際に戦闘行動が開始される段になれば、共に戦場で戦うということになるのか。
-
2024/06/25 田部康喜
政府が「新たなクールジャパン戦略」を発表した。冒頭で「再起動」をうたっているが、かつての失敗を繰り返さないために何が必要か。世界がニッポンを発見してきた、日本のコンテンツ産業を発展させてきたのは、「民」であることを忘れてはならない。
-
2024/06/25 原田 泰
東京都知事選で56人の立候補者が乱立し、言論を戦わせるという本来の機能が奪われている。都政に対する提案ではない、まったく関係のない主張の場にもなっている。規制することは言論や政治活動の自由から難しいというのだが、解決策もありそうだ。
-
2024/06/25 海野素央
テレビ討論会で、ジョー・バイデン大統領とドナルド・トランプ前大統領は、どのようなディベート戦略を立て、どのように自分と相手を描くのか。そして、討論会の結果は――。
-
2024/06/25 若月澪子
日本社会はホワイトカラー志向が強く、現場を守り、技術を磨く人たちを軽視している。副業おじさんと工業高校を取材すると、そんな社会の意識を変えるヒントが見えてきた。
-
2024/06/25 吉永ケンジ
北朝鮮の金正恩総書記がロシア公式親善訪問し、プーチン大統領と会談した。筆者は複数回にわたる朝鮮労働党幹部へのインタビューから、軍事協力拡大のトリガーとなったキーワード、再び外交の表舞台に立った北朝鮮が日本を巻き込んだ企てを掴んだ。
-
2024/06/25 岡崎研究所
ポーランドが東部国境の要塞の建設に、バルト諸国が彼等の東部国境に連結された要塞の構築に、それぞれ着手している。ロシアのウクライナ侵略の衝撃によって、ロシアの脅威に覚醒したこれら諸国の深刻な危機感を教えてくれる。
-
2024/06/24 高口康太
安い中国製品の氾濫がこの1年あまり、改めて注目が集まっている。中国はどのようにして安すぎる製品を作っているのだろうか。もっとも話題に上がるのが補助金だろうが、それだけではなく、技術革新も進められている。EVと越境ECから実態を見ていく。
-
2024/06/24 宿輪純一
一般的に、銀行におカネを預けることは安全であると考えられています。しかし、銀行も「株式会社」の形態を冠する企業のひとつであり、倒産のリスクはゼロではありません。仮に銀行が倒産してしまった場合、預金者のおカネはどうなるのでしょうか?
-
2024/06/24 岡崎研究所
4月のバイデン政権の610億ドルの軍事支援パケージがウクライナ戦争へ影響を与えている。クリミアでウクライナはロシアを負かしており、ロシアにとっての戦略的資産から戦略的重荷になってきている。
-
京都市左京区南禅寺草川町31番地
2024/06/23 羽鳥好之京都の観光名所である南禅寺のほど近く。山縣有朋の別荘である無鄰菴は日本の命運を決めた会合の舞台となった。「無鄰菴会議」が行われた洋館だけでなく、自ら指示して作庭した庭からのも山縣の人柄が垣間見える。
-
2024/06/22 田中充
「五輪2連覇」の偉業を果たし、プロスケーターという新たな世界へと飛びだした羽生結弦さんがこの2年で見せてきた進化はいまだ限界が見えない。フィギュアスケートという枠を超えた羽生結弦作品は、どのように生み出されていくのか。
-
一人暮らし、フリーランス 認知症“2025問題”に向き合う(18)
2024/06/21 にらさわあきこ今回は、補聴器の画期的なトレーニング方法、「宇都宮方式聴覚リハビリテーション」を実践している医師に聞こえを良くするためのトレーニングのコツを伺った後、補聴器が必要になった時に、信頼できる窓口になるであろう場所の情報を紹介する。
-
2024/06/21 宿輪純一
決済はドミノ倒しのように連鎖するリスクを伴っています。入金を予定していたおカネが振り込まれなければ、そのおカネを当てにしていた支払いまでもが滞ってしまうからです。社会の基盤を支えるインフラは様々ですが、このような決済システムもまた、生活に…
-
2024/06/21 梶田美有
名実ともに日本一の心臓血管外科医、渡邊剛氏は多忙な日々でも患者からの相談メールを自ら返す。なぜそこまでできるのか。そして彼が描く医療の未来とは。
-
『人物から読む幕末史の最前線』町田明広氏インタビュー
2024/06/21 足立倫行町田明広さんの『人物から読む幕末史の最前線』(インターナショナル新書)はタイトルの通り、最新の史料に基づいた人物による幕末維新史。幕末史のきっかけとなったマシュー・ペリーと、井伊直弼から五代友厚まで10人の日本人、計11人を取り上げている。
-
2024/06/21 岡崎研究所
米国のキャサリン・タイ通商代表が、貿易の役割としてデータ保護から労働者の権利に至るまで経済機会を民主化する必要があると指摘した。しかし、この手法はバイデン大統領が実施した関税ではなく、米国単独で行うことではない。
|
|
|




















