見えてきたトランプの３つの発想、グリーンランド…

トランプの発想は、弱肉強食の世界、リヴァイアサン的世界である。これは、ロシアや中国を資することとなる。問題は、こうしたトランプの発想がどこまで実際の米国の政策として反映されるのか、である。

【過去の話ばかりする人は危ない】40代50代も…

働き盛りの40、50代の方や高齢の方はもちろん、自分の親が認知症にかかったら、と心配しているケースは多いと思います。認知症はどこまで予防できるのかを、理化学研究所ロボット工学博士で、近著に『脳が長持ちする会話』（ウェッジ刊）がある大武美保…

結婚半年で夫と死別、60年独身を貫いたスーパー…

『力道山未亡人』細田昌志氏インタビュー

『力道山未亡人』（小学館）は、スーパーヒーローに21歳で嫁ぎ、半年後に力道山が刺されて死亡したため、五つの会社と莫大な負債を継いだ未亡人、田中敬子の波乱の半生を描いた労作である。

〈新幹線ホームで台車を扱うプロ集団の舞台裏〉商…

ジェイアール東海物流

イスラエル人はなぜ、そんなにインドが好きなのか…

『季節外れの南インド、迷走彷徨の果てに』第3回

今回の南インド旅はイスラエルがガザに侵攻して１年数カ月が経過した時期であったのでイスラエル人が何を考えているか、より本音に近い切実な声を聞くことができたように思う。

メディア業界で起こる「こたつ化現象」を営業では…

今月のお悩み「取引先とメールや電話だけでやりとりする後輩がいます。「足で稼ぐ」営業は時代遅れなのでしょうか。」

〈フジ10時間超会見はなぜ、起きたのか〉新聞・…

元タレントの中居正広さんと女性のトラブルに関するフジテレビの会見が10時間超となったことの是非が問われている。これは、フジテレビの初動対応のまずさと同時に、強く踏み込めなかった新聞などの「オールド・メディア」への不信も根底にある。

【2025年春闘が本格化】日本は“貧しい国”か…

春闘が本格化した。賃金アップの鈍い日本は“貧しい国”とも称される。日本経済の実態はいかなるもので、「賃金と物価の好循環」はどのようにして起こしていくべきなのか。

＜データで読む＞能登半島地震で最も被害の大きか…

能登半島地震の発生から13カ月が経過しようとしている。今回は、能登半島地震が物流・貨物流動に与えた影響につき、震源地である能登地域を含む石川県に焦点を当てて、考察を試みたい。

自然災害からウクライナ戦争の復興まで 「女性・…

災害対策において、女性が直面する特有のリスクとニーズを考慮することは欠かせない。日本はこの問題で世界を先導できる可能性があると、東北と能登の被災地を歩いた筆者は言う。

＜独裁者を倒せば民主化へ進むのか？＞シリアのア…

アサド政権が倒れた後のシリアは、民主化して安定するのか。ハイチやフィリピン、インドネシアを見ると、独裁体制を倒しても混乱が続き、結局、独裁体制に戻る例も多い。

まん延する女子アナのルッキズム、横並びで広告出…

今回のフジテレビの問題をアメリカから見ていると、事件発生の土壌となったとも言える制度や労働環境、あるいはビジネス風土というものには多くの違和感を持つ。メディア産業の経営環境や労働環境という点で議論を提起したい。

マリーヌ・ルペンの持つ２つの顔、キングメーカー…

フランスが昨年３回も首相を交代させる異常事態となっている。台風の目となっているのは1月に死亡したジャン・マリ・ルペンが設立した極右政党国民戦線FN/国民連合RN(党名変更)。マリーヌ・ルペンが党首になり、勢力を倍増させてきた。その秘密に迫…

＜平時の議論は有事に生きる＞人口減少時代の復興…

まちが抱える課題に対して、どうすれば根本的な解決につながるのか。復興を考える上で、平時からまち全体で共有しておくべきプロセスがある。

トランプ「グリーンランド」「パナマ運河」発言の…

グリーンランドやパナマ運河の支配権を得るために軍事的あるいは経済的強制力を行使する可能性を示唆するトランプ大統領の発言は、同盟国を不安に陥れた。これは、プーチンや習近平の力による現状変更の主張と軌を一にしている。

〈フジテレビの凋落〉「テレビ局は新社屋を建設す…

フジテレビの経営層退任にまで至った「中居問題」により、フジテレビの凋落の可能性が指摘されている。しかし、フジテレビはすでに、幾度も凋落の経験者なのである。その歴史と理由を見ていくと、日本メディアの今後の課題にもつながる。

【追悼・野中郁次郎氏】日本企業”失敗の本質”、…

平成の30年間、日本企業の活力を奪ったものは何だったのか。「知識創造経営」の第一人者である筆者が、米国型マネジメント、そして成果主義など欧米式人事管理への偏重に警鐘を鳴らす。

〈着色料・赤色3号はそんなに危険？〉アメリカの…

日米欧で使われている着色料赤色3号を米国食品医薬品局が突然使用禁止にした。日本が許可しているのはおかしいなどの議論も始まっている。しかしFDAが禁止した理由は安全性ではない。裏側には、食品安全の規制をめぐる不可解な動きが見えてくる。

＜現地ルポ＞ボランティアが大活躍する地震大国・…

イタリアの災害救助や被災者支援は優れたものとして知られている。その理由を探るべく、筆者はイタリアに訪れた。

＜欧州は衰退したのか？＞アメリカが外交パートナ…

トランプ第二期政権による米国外交の転換が進められる中、ロシアや中国、北朝鮮といった現状変更を目指す枢軸に対峙するパートナーとして欧州が厳しく評価されている。そこには３つの背景がある。