トランプ2.0
アメリカ共和党のドナルド・トランプ氏が再び大統領の座に就く。第一次政権の時も大きな変革をもたらしてきたが、第二次政権でもその動きは強まりそうだ。大国・アメリカの動きは国際情勢にも影響を及ぼす。日本にとっても米国の現状と課題は知っていく必要がある。トランプが新たに米国や世界を動かす「トランプ2.0」をウオッチする。（AP/アフロ）
-
2026/04/07 廣部 泉パム・ボンディ司法長官がトランプ大統領によって解任された。職務上問題もあったが、トランプ大統領への忠誠心を貫いていた。何か決定的な事件が起きたわけでもないのになぜ今解任されるのかと怪訝に思われても不思議はない。
-
2026/03/26 海野素央
イラン攻撃から約４週間、トランプは二転三転させてきたが、最近はNATO（北大西洋条約機構）や中国、日本、韓国などに対してホルムズ海峡における海上航路の安全確保のために、艦艇派遣などの支援要請をしている。同時に、自身のSNS（交流サイト）に…
-
2026/03/24 廣部 泉
「史上最も困難な日米首脳会談」と報じられた高市首相とトランプ大統領の会談。多大なる困難が予想されていたものに、日本側はどのように乗り切り、メディアの報道はどう変わっていったのだろうか。
-
2026/03/23 斎藤 彰
世界が注視する米中間選挙で、野党民主党は下院のみならず、上院奪還も視野に入れ始めた。出口の見えないイラン戦争に苦悩するトランプ政権は一段と警戒感を強めている。
-
2026/03/17 海野素央
トランプのイラン攻撃の目的を軍事的、政治的および個人的目的の３つに分類して考えてみる。また、MAGAはなぜイランへの軍事力の行使を支持するのかについても述べる。さらに、トランプ政権内で、ベネズエラおよびイラン攻撃に消極的であった人物に焦点…
-
2026/03/11 斎藤 彰
出口の見えないイラン戦争に米国内でいらだちと不満が高まり始めている。対外関与より「アメリカ・ファースト」を信条とする保守派の著名人たちからの批判も表面化、トランプ大統領も急遽、「戦争早期終結」発言をするなど、対応めぐり混乱が続いている。
-
2026/03/09 海野素央
ドナルド・トランプ米大統領（以下、初出以外敬称および官職名略）はイスラエルと連携して２月28日、大規模なイラン攻撃に踏み切った。トランプのイラン攻撃の目的について疑問符がついている。本稿では、イラン攻撃の隠された目的、出口戦略がない理由お…
-
2026/03/06 廣部 泉
米軍とイスラエル軍がイランに対する大規模攻撃を開始した。この作戦に対する国民の評価はかなり厳しく、トランプ支持層からも批判が飛び出す。これに対してトランプ政権は次々と反論。議会も批判ができない事情を抱える。戦争はいつまで続くのか？
-
2026/03/02 斎藤 彰
ここ数年来、中国による台湾への“グレーゾン”の攻勢が活発化している。台湾防衛当局は「本格侵攻」に向けた周到な戦略だとして、警戒を強めている。
-
2026/02/28 海野素央
本稿では、まず連邦最高裁判所の判決の意義について考え、次にトランプ関税「違憲」とインフレの中間選挙への影響について説明する。そのうえで、今後、日本はトランプに対してどのような交渉を行うべきか述べていくことにする。
-
2026/02/27 廣部 泉
米国議会において大統領による恒例の一般教書演説が2月24日夜、行われた。１年前の2期目最初の一般教書演説は、大きな反響を巻き起こしたが、今年は大きな反響はなかったように見える。なぜなのか。
-
2026/02/18 海野素央
本稿では、まずトランプと政策別の支持率を紹介し、次に彼の元側近スティーブン・バノン氏とトランプがどのようにして11月３日の中間選挙に勝利しようとしているのか説明する。そのうえで、次の日米首脳会談と中間選挙の関係について述べる。
-
2026/02/17 斎藤 彰
「大国に迎合しても安全は買えない」――。米国のトランプ大統領の常軌を逸する強権発動や脅しに国際社会がひるむ中、隣国の指導者として敢然と立ち向かうカナダのマーク・カーニー首相の言動に内外で大きな反響と賛辞が寄せられている。
-
2026/01/27 斎藤 彰
米国のトランプ大統領が看板スローガン「MAKE AMERICA GREAT AGAIN」(MAGA)を唱え始めて以来、今年で5年を過ぎた。しかし、ここにきて、果たして米国は「偉大」になっているのかとの根源的な議論が出始めている。
-
2026/01/22 海野素央
トランプは今年11月３日（現地時間、以下同）、中間選挙を迎える。そこで、今回のベネズエラへの軍事侵攻とグリーランド領有の意欲が、中間選挙にどのような影響を与えるのか考えてみる。
-
2026/01/13 斎藤 彰
米国のトランプ大統領による公共財産・施設の”私物化”が進んでいる。国内良識派の間からは「United States of Trumpの国造りだ」として批判が強まる一方だ。
-
2026/01/09 海野素央
2026年に入ると、早々にドナルド・トランプ米大統領（以下、初出以外敬称および官職名略）は、ベネズエラに対して地上作戦を実施して、ニコラス・マドゥーロ大統領夫妻を拘束し、強制的に彼らを米国に移送して、ニューヨークで裁判を行うこととした。今…
-
2026/01/02 斎藤 彰
「Trump 2.0」の2025年は、大統領個人の“本性”が内政、外交両面で一気に顕在化した。しかし、共和党内部の結束にひずみが出始めているほか、支持率低迷も続いており、11月中間選挙結果次第では、レイムダック化がさらに加速する可能性もあ…
-
2025/12/29 海野素央
トランプの目下の最大の関心は、後で詳しく述べるが、分裂しかけたMAGA（米国を再び偉大にする運動に賛同する人々）を元に戻すことである。以下では、MAGAと中間選挙について考えてみる。
-
2025/12/22 斎藤 彰
「AI本格時代」の鼓動は、カリフォルニア州立大学バークレー校でも感じ取れた。しかし、サンフランシスコの無人タクシーのような冷徹で無感覚のロボット文明とは真逆の、生身の人間だけが感じとれる「アナログ・バリュー」も同時にしっかり残っていた。
|
|
|
-
月刊「Wedge」特集:縮む地方 膨らむ東京 日本の縮充化こうすれば実現できる
»詳細を見る
「日本列島を、強く豊かに。」を掲げ、先の衆院選で高市早苗首相率いる自民党は圧勝した。信任を得たからにはその実現に向け、全力を挙げるべきであることは論を俟たない。一方で、見過ごしてはならないことがある。東京を筆頭に都市は膨らみ続ける一方で、… -
月刊「ひととき」特集:松山 瀬戸内の春を詠む
»詳細を見る
四国最大の都市、愛媛県松山市。城下町として長い歴史を持ち、気候温暖かつ風光明媚で、古くから文学が盛んな土地柄です。明治期、松山は綺羅星のごとき俳人たちを輩出しました。近代俳句の祖といわれる正岡子規、そして高浜虚子、河東碧梧桐、中村草田男。… -
ウェッジブックス中国の回鍋肉にキャベツは使わない
»詳細を見る
記者としての冷静な視点とエッセイならではの温かな語り口で、中華料理を通じて中国という国を多面的に浮かび上がらせる一冊。
