＜1970年万博×SF作家・小松左京＞もし彼が…

開幕までに様々な困難があった大阪・関西万博。1970年万博にかかわった小松左京が現代に生きていたら我々に何を伝えるだろうか。

今こそ尖閣列島での日米資源開発合弁の選択を！】…

F35、次世代戦闘機F47にも影響

４月24日、ドナルド・トランプ米大統領は深海鉱業振興を目的とした大統領令に署名した。この署名は非公開で行われたが、その背景には明確な戦略的意図がある。すなわち、中国によるレアメタル、とりわけレアアース７種（ディスプロシウム、テルビウム、ネ…

経営者の死はどう乗り越える？「事業継承」という…

影響力が大きかった経営者が急逝し、社の羅針盤を失いました。企業風土を刷新すべきかどうか悩んでいます。

体毛を 処理して迎える 酷暑かな「ボディ・グル…

グルーミングの元々の意味は「毛繕い」。毛は「髪」「髭」「体毛」に分かれるが、「髪」は美容院、床屋で整え、維持するため、グルーミングには入れられないことが多く、通常は「髭」「体毛」の日常処理を指すことが多い。

洋上風力の“法則”崩れる！事業者の「撤退」が相…

欧州勢が先行し、中国と米国が追従した洋上風力を、日本も負けてはならぬと、導入に乗り出したが、早くも赤信号が灯った。なぜ、目論見が狂ったのか。そこには、世界中の事業者が信じていた法則が崩れたことにある。

まちの魅力は夜にあり！大阪発・ナイトタイムエコ…

大阪の魅力は言葉に表すには難しい、その雰囲気にある。ナイトタイムエコノミーの発展でその文化は伝わっていくのか。

食品ロスは「もったいない」の問題だけではない！…

私たちは、「食品ロス」を「もったいない」精神に反することだと認識しているが、事業者にとっては経済的・経営的損失である。飲食店の経営戦略の一環と言える積極的な努力と、精神論だけでは実現しない仕組みについてみてみる。

「大阪を、日本を再び元気に！」大阪人・安藤忠雄…

大阪市中央公会堂、中之島図書館、そして、こども本の森 中之島──。〝民がつくる街〟のスピリットを引き継ぐ大阪人・安藤忠雄さんに想いを聞いた。

手作り便箋と封筒で手紙も書ける雑貨店 大阪・京…

感謝の気持ちや愛の言葉は、自分の手で書くからこそ、より相手に伝わる。ところが問題は、そんな手紙を書く場所がないということ。その時に出会ったのがポスト舎です。

＜大阪大学の源流の一つ＞大坂商人が学んだのは商…

大坂商人の学び舎「懐徳堂」を現代に復活させたい──。大阪市内でカフェを営む元大学教授の宮川康子さんに思いを聞いた。

【「ブラック校則」の核心】理不尽すぎる“謎ルー…

横浜創英中学高等学校副校長・山本崇雄先生は「教えない授業」を提唱し、生徒の主体的な学びを重視し、自学力を高める教育を実践しています。3月に「ブラック校則」の見直しをはかる法案が提出され、校則問題が再燃するなか、子どもを取り巻く様々な問題に…

”大阪の笑い”の潮目が変わる 松竹新喜劇の笑い…

テレビで簡単に楽しむこともできる大阪の「笑い」もあるが、舞台でしか味わうことのできない濃厚な感情表現が生み出す「笑い」がある。

【「脱・脱炭素化」する米国】トランプが関税同様…

2025年1月に就任したトランプ大統領は、パリ協定から離脱し、化石燃料増産を推進。前政権が進めていたEV普及策を撤回し、エネルギー政策を大転換しています。就任からもうすぐ3ヶ月となり、関税措置で世界が揺れるなか、その政策の真意をエネルギー…

過去の万博から学べ！大阪・関西万博を経済活性化…

開幕した大阪・関西万博は一時的な国際イベントにとどまらず、地域経済の構造転換、外貨獲得、そして観光・産業の国際化を加速させる絶好の機会である。中でも、訪日外国人観光客の受け入れと経済波及効果の最大化は、大阪万博成功の鍵を握る要素である。

日本製鉄のUSスチール買収問題でトランプ大統領…

トランプ大統領が対米外国投資委員会に日本製鉄のUSスチールの買収計画について再審査を命じた。バイデン政権下での決定が変わるとは限らなそうだ。米国の歴史において鉄とUSスチールが果たしてきた役割を理解する必要がある。

【レアアース】日本の海洋資源開発とウクライナ鉱…

日本は世界第６位の領海・排他的経済水域（EEZ）を持つ国で、この海域には鉱物資源が存在しているとされる。これらの海洋鉱物資源には、海底熱水鉱床、コバルトリッチクラスト、マンガン団塊、レアアース泥などがあり、それぞれに含まれる金属や存在する…

トランプ関税で米国製自動車の”キューバ化”が進…

自動車への関税と「相互関税」は、世界中の市場で株安を引き起こした。多くのメディアが世界の景気後退を招くと非難するトランプ大統領の関税の理屈は何だろうか、また自動車産業への影響はどの程度あるのだろうか。

トランプの方針に追随する企業、日本でも相次ぐ脱…

多様性（Diversity）、公平性（Equity）、包摂性（Inclusion）を意味する（DEI）という言葉や「脱炭素」が世界中の会社で流行っていた。しかし、トランプ政権が反対する政策を進めると、米国を中心に“撤退”を表明しつつある。…

日本のサバ漁は世界から見るとまるで「ジャイアン…

太平洋で漁獲されるサバが近年不漁に喘いでいる。資源の減少が一つの要因で、北太平洋漁業委員会で、マサバ漁獲枠を一定程度削減する合意が成立したが、削減幅は十分と言うには程遠く、資源状態とは大きなギャップが存在している。

「700％関税」なんて大間違い！それでも巧みな…

米国のトランプ大統領が「相互関税」を発表。一方、日本政府はコメ輸出拡大する目標を掲げた。今後、農産物輸出は「ディール」が伴う。コメ輸出を拡大するためにも、関税や国際価格と渡り合う必要が出ている。