日中戦争下で見せた山本五十六の対外姿勢

山本五十六：その実像への接近の試み（第２回）

自らが連合艦隊司令長官に就任して以降、1940年に浮上した三国同盟締結の再度の動きについて、山本五十六がいかなる意見を抱いていたかを示す文献として、山本の郷党で後輩であった反町栄一による『人間山本五十六』（光和堂）が有名である。

山本五十六が軍縮会議への関心を失った海軍の人事

山本五十六：その実像への接近の試み（第１回）

太平洋戦争開戦時の連合艦隊司令長官、また三国同盟締結交渉時の海軍次官として知られている山本五十六の名が、海軍部外ではじめて高まったのは、1934年の第二次ロンドン条約予備交渉の海軍主席代表に任命され、米英代表と交渉した時から、と考えられる。

アメリカの正体を探る

『アメリカのありふれた町で』東理夫氏インタビュー

『アメリカのありふれた町で』（天夢人）著者の東理夫さんはレンタカーでアメリカの小さな町を巡り歩く。例えばワシントン州の人口200人足らずの町スパングル。

怪物・松坂大輔で戦い方を変えた10人

『20年目の松坂世代』（上重聡著）

「平成の怪物」松坂大輔が現役生活にピリオドを打った。同学年には日本のプロ野球やメジャーリーグで活躍した選手がキラ星のように集まっている。松坂と高校時代から真剣勝負を繰り広げてきた「松坂世代」たちは、新たな時代を切り開いてきた。

「引きこもり」家庭で孤独死した男は生を求めていた

父親の日記が浮き彫りにした「空蝉の家」の物語

ETV特集「空蝉（うつせみ）の家▽ひきこもり死・家族の記憶」（12月18日）は、30年以上にわたって、引きこもり生活を送り、2018年12月に56歳の若さで孤独死した、男性とその家族を追ったドキュメンタリーの佳作である。

子どものころからの病気をどう診続けるか

脳性麻痺などの小児期に起こる慢性疾患の診療上の大きな課題の一つに、患者が何歳になるまで小児科医が診療に関わるか、というものがある。適切なケアを小児科医から引き継いで成人期の患者を診る医師が見つからないことも多い。

【行動経済学】社員の社会貢献支援で困った

企業の社会的責任（CSR）の推進を担当する、本日の困ったさん。社員の自発的な社会貢献活動をうまくサポートしてあげたいのだが……。

現実味増す財政危機 求められる有事のシミュレ…

破裂寸前の国家財政 それでもバラマキ続けるのか

見たいものしか見ず、現実を直視しないのは、われわれ日本人の宿痾だ。財政危機を「想定外」として放置せず、危機の発生に備えるべきだ。

【限定公開】コロナ感染と相似形 生活インフラ…

日常から国家まで 今日はあなたが狙われる

あらゆるものがネットにつながる時代。入り口のセキュリティーが弱いとどうなるか。IoT機器への攻撃を研究する第一人者が警告する「無症状患者」の怖さとは。

基盤揺らぐバイデン政権  今こそ求められる日本…

米中間選挙の〝前哨戦〟と称されたバージニア州知事選で厳しい結果を突き付けられたバイデン政権。米国内が混沌とした今だからこそ、同盟国・日本の果たす役割が問われる。

和服に魅せられた海自出身の呉服屋　硬直した業界…

溝口敦のさらばリーマン

コロナ禍で先を見通せない経営環境が続く、多くの人が〝選択の時〟に迫られている。月刊誌『Wedge』の人気連載「溝口敦のさらばリーマン」から、海上自衛隊から和服業界に飛び込んだ人の決断へのストーリーを紹介します

〝リアリティー〟なきMMT論 負担の議論から目…

破裂寸前の国家財政 それでもバラマキ続けるのか

「国はいくら借金をしても大丈夫」をひとたび信用すれば、国家が揺らぐ。コロナ禍で脚光を浴びる新理論を日本の財政政策に用いてはならない3つの理由とは。

追い込まれるボルソナロ 来年の大統領選の行方は

「熱帯のトランプ」と呼ばれてきたブラジルのボルソナロ大統領に陰りがみえてきた。新型コロナウイルスの感染拡大を抑えることができず、米国に次ぐ世界第2位、60万人以上の死者を出している。大統領を訴追する動きも活発で、支持率も低下している。

『イカゲーム』に見る韓国格差社会の現実

『ヴィンチェンツォ』も大ヒット

『愛の不時着』に続き、今年またもや韓国ドラマの嵐が吹き荒れた。そこで本稿では、21年に公開された韓国ドラマ『ヴィンチェンツォ』と『イカゲーム』を取り上げて、ドラマから見える韓国事情を解説していきたい。

夕食に災害備蓄品を食べる少年

埼玉県三芳町社協の挑戦（後編）

三芳町社協が訪れた相談者に提供する「あったか食事パック」の企画者である古賀和美さんは、商品を有名ブランドにすることにこだわっている。食料支援となると災害備蓄品などが多いが、そのこだわりの理由として、ある少年とのエピソードを話してくれた。

歴史に学ぶ意義を問う

「歴史の黄昏」の彼方へ 危機の文明史観

近現代史への関心は高く書物も多いが、首を傾げるものも少なくない。相当ひどいものが横行していると言っても過言ではない有様である。この連載はこうした状況を打破するために始められる、近現代史の正確な理解を目指す読者のためのコラムである。

特例貸付に足りなかったもの

埼玉県三芳町社協の挑戦（前編）

これまでの連載で、1.2兆円規模のコロナ禍の特例貸付が審査らしい審査がないまま貸し付けられたこと、地域によっては弱い立場の人たちが排除されたことをお伝えしてきた。その中で、「特例貸付は厚労省の英断である」と言い切る社協職員に出会った。

このままでは日本のコメが消滅する 米価維持政策…

農水省から示された2022年産（令和4年産）の主食用適正生産量は前年より21万㌧も減らさなくてはならなくなった。コメの価格を維持するため生産量を減らすという政策を続けていれば、いずれコメは市場から消えてしまう。

アジアの特徴を生かす「食を通じて健康に」

「日本から世界をリードする」と語る西井孝明・味の素社長〜東京栄養サミットとビジネスをどう結びつけるか③

世界で進む欧米型の評価指標は、調理を中心としたアジア型食生活には適用しにくい。日本企業が正当に評価されるためには、アジアの視点も取り入れたルールメーキングへ働きかける必要がある。味の素の西井孝明社長は「日本から世界をリードする」と語る。

日本の味噌が〝悪い食品〟？　欧州ルールに飲まれ…

東京栄養サミットとビジネスをどう結びつけるか②

日本企業は消費者の嗜好に合う製品を販売し売上を伸ばしてきたが、世界の潮流は、企業が率先して栄養改善と健康構築へ取り組む時代に来ている。日本企業の対応は遅れれば、欧米型の取り組みが世界で幅を利かせ、正当に評価されず海外市場を失いかねない。