「無観客」競馬が健闘し、競輪が苦戦している理由

ついにGIレースでも無観客開催が決定

新型コロナウイルスの影響は、あらゆるスポーツや興行に広がる。ただ、公営競技（ギャンブル）の世界では少し温度感が異なる。3月10日、地方競馬の１つ、高知競馬では、１日の売得金（10億8952万9400円）が高知競馬の１日の売上レコードを更新…

コロナ禍で考える「人手不足」の本当の正体

新型コロナウィルス感染症の影響で閑散とした成田空港に３月中旬、100人以上のベトナム人の若者たちが到着した。大手新聞社の「新聞奨学生」として採用されたベトナム人留学生たちだ。彼らは今後２年間にわたって日本語学校に在籍しながら、新聞販売所で…

新型コロナの〝21世紀型パンデミック〟におびえ…

加藤茂孝・元国立感染症研究所室長インタビュー

パンデミックが宣言され、世界中で日に日に感染者数が増える新型コロナ・ウイルス（COVID－19）。米CDCに客員研究員として在籍した経験があり、人類と感染症の闘いの歴史にも詳しい加藤茂孝・元国立感染症研究所室長に、COVID-19の脅威の…

東京五輪は「２年延期」がベストだったのか

果たして無事に開幕を迎えられるのか。東京五輪・パラリンピックは１年程度の延期が決まった。新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）は予定通りの開催を断念。調整を行った上、近々にも新たな大会スケジュールを決定…

留学生頼みの日本語学校を襲うコロナショック

新型コロナウィルスの感染拡大が、外国人留学生の受け入れ現場を直撃している。４月の新学期を前に、来日の延期や中止を迫られる外国人が続出しているからだ。現場では今、何が起きているのか。

「感染者が出た」という情報発信は何のためか？

「リスクコミュニケーション」で大事なこと

新型コロナウイルス問題、日々多くの情報が更新されるが、情報発信において重要なこととは何か？　「リスクコミュニケーション」の観点から、川崎市医務監・川崎市看護短期大学学長の坂元昇医師に話を聞いた。

専門家に聞く、新型コロナウイルスについて分から…

日々情報が更新される新型コロナウイルス（COVID-19）。情報が洪水のように流れてくる一方で、よく分からないことも少なくない。山本直樹・東京医科歯科大名誉教授、元国立感染症研究所エイズ研究センター長(ウイルス学)に、疑問を聞いた。

地方百貨店の後釜として存在感高める「ドン・キホ…

地方都市の消費の一端を担ってきた地方百貨店の店舗閉鎖が相次いでいる。最大の原因は「大手アパレルメーカーが、地方百貨店の売り場の選別に入っている」（百貨店OB）といわれているし、百貨店自体の改革が遅れてきたからだ。しかし、それだけではない。…

東京五輪中止なら日本で３回目、稀ではなかった「…

日本は過去、五輪開催を２回返上、今回中止となれば、かつてない「五輪を３度も返上した国」になってしまう。３回目？　戦前の東京大会に続いて２回目ではないのかーー。

Ｋ-１の強行開催が東京五輪、日本スポーツ界に飛…

Ｋ-１は「強行開催」というパンドラの箱を開けてしまった。リングサイド周辺では完全な〝ぎゅうぎゅう詰め〟になっていた。アリーナという屋内施設での大型イベント。しかも熱戦が繰り広げられた中、途中からマスクを外して大声を上げながら熱狂するファン…

リーマンショックと比べ鈍い、政府の中小企業対策

東京商工リサーチの友田信男常務・情報本部長

新型コロナウイルスの感染拡大でヒトとモノの動きが止まり、「コロナ不況」の長期化が心配される中で、東京商工リサーチの友田信男・常務取締役情報本部長に2008年に起きたリーマン・ショックとの違い、今後の倒産件数の行方などについて聞いた。

外国人労働者が借金をせずに来日する方法とは？

外国人労働者・愛媛モデル（５）

地方における人手不足は、都市部にも増して深刻だ。外国人労働者を受け入れようと、知事など自治体の首長が自ら送り出し国へ誘致に出向く動きも目立つ。ただし、地方にはハンディもある。都市部よりも賃金が安く、生活も便利とは言えない。ブータン人の受け…

「借金漬けにNO！」立ち上がった外国人留学生

外国人労働者・愛媛モデル（４）

近年、学校や職場から失踪する外国人が増えている。留学生は学費の支払いを逃れ、実習生の場合は低賃金を嫌い、ともに不法就労して稼ごうとする。いずれも「借金漬けの来日」が影響してのことだ。そんな状況を変えるため、愛媛で就職した元留学生のブータン…

なぜ、ブータン人留学生たちの就職先が「愛媛」だ…

外国人労働者・愛媛モデル（３）

なぜ、ブータン人留学生たちの就職先が「愛媛」だったのかーー。ブータン人と愛媛を結びつけた女性がいる。一般社団法人「Nature & Humans Japan」代表理事で、長年にわたって途上国での支援活動に取り組んでいる菅由美子さん（59歳…

新型コロナ水際対策、何をすべきだったのか？

2003年のSARS発生時にフランクフルト大から、SARSコロナウイルスを日本に持ち帰り、治療薬の研究を行った山本直樹・東京医科歯科大名誉教授、元国立感染症研究所エイズ研究センター長(ウイルス学)。新型コロナの水際対策、向き合い方について…

失業対策で若者を日本に送ったブータン政府

外国人労働者・愛媛モデル（２）

ブータンでは観光以外の産業はほとんど育っていない。大学を卒業しても、公務員以外にはホワイトカラーの仕事がほとんどない。ブータン政府が斡旋業者と組み、日本への留学制度を進めたのも失業対策が目的だった。そんな状況が、制度の被害者である元留学生…

コロナ黙殺、東京五輪・開催強硬派の言い分

徐々に現実味を帯びてきた。東京五輪・パラリンピックの延期、もしくは中止に関する話題に世界中で火がついている。新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず、ＷＨＯ（世界保健機構）は、あれほど慎重だったはずの「パンデミック」を観念したかのように宣言。

帝国ホテルでブータン首相に直談判した青年

外国人労働者・愛媛モデル（１）

「外国人労働者」には、日本人の嫌がる低賃金・重労働の担い手というイメージがつきまとう。しかし、愛媛では「地域おこし」と「人材育成」を目指し、ブータン人との新たな関係が築かれつつある。

ネット時代で「なぜ？」と言えない子どもを解き放つ

小さな子が「なんで？」と聞くのは、知的好奇心が育っている証。それがある時から知らないことのみっともなさが勝っていく。検索エンジンから即座に情報を得られるネット時代がそれを後押しする。「なぜ？」に出会うために二拠点生活は威力を発揮する。

新型コロナで流通業界が明暗を分けた理由

新型コロナウィル感染拡大から１カ月。流通業界では売上高が明暗を分けた状態となっている。その直撃を受けた百貨店はインバウンド（訪日外国人）のみならず、国内顧客の来店も減少、２月の大手百貨店の売上高は惨憺たる状況だった。これに対しマスク特需が…